職場においてアルコール関連問題はさまざまな形をとり，以前からそれへの対策は産業保健における課題のひとつであった．しかし，とくに大企業などにおいては産業保健スタッフの熱心な取組みが行われてきたものの，多くの職場において中長期的な効果が期待できる方法論は確立されているとはいえない．最近，労働者におけるメンタルヘルス不調の増加と多様化が問題となっており，アルコール使用障害の併存も少なくないことが指摘されていることから，改めてアルコール関連問題に目を向けることの必要性が認識されつつあるように思われる．アルコール健康問題基本法がどの程度の実質的な影響力をもつかは現時点では不明であるが，その制定を機に，エビデンスの有する具体的な対策の方法論が確立され，アルコール関連問題対策が推進されることを期待したい．