発刊の序
わが国の超高齢社会において，平均寿命の延伸に伴って不健康寿命をいかに短くすることができるかが，歯科医療に課せられた大きなミッションです．一方，疾病構造の変化，患者からのニーズの高まり，歯科医療器材の開発などが急速に進展してきたなかで，歯科医療関係者はこれらの変化に適切に対応し，国民にとって安全，安心，信頼される歯科医療を提供していかなければなりません．このような社会的背景に応えるべく，人材養成が求められています．歯科技工士教育においては，歯科技工士学校養成所指定規則に基づき，各養成校が独自性，特色を発揮して教育カリキュラムを構築していかなければなりません．長年の懸案事項であった歯科技工士国家試験の全国統一化が平成28年2月末の試験から実施され，客観的かつ公正な試験が行われ，今後は歯科技工士教育のスタンダード化がはかられようとしています．平成26年11月には，歯科技工士教育モデル・コア・カリキュラムを作成しました．これは歯科技工士が歯科医療技術者として専門的知識，技術および態度をもってチーム医療に貢献できるよう，医療人としての豊かな人間形成とともに，これまでの伝統的な歯科技工技術を活かしながらも，新しく開発された材料，機器を有効に活用した歯科技工学を修得できるよう，すべての歯科技工士養成校の学生が身につけておくべき必須の実践能力の到達目標を定めたものです．さらに，全国統一化された国家試験の実施に伴って，平成24年に発刊された国家試験出題基準も近々に見直されることでしょう．さらに，これまで歯科技工士教育は「歯科技工士学校養成所指定規則第2条」によって修業年限2年以上，総時間数2,200時間以上と定められていますが，実状は2,500時間程度の教育が実施されています．近年，歯科医療の発展に伴って歯科技工技術の革新，新しい材料の開発などが急速に行われ，さらに医療関係職種との連携を可能とした専門領域での技術習得を十分に培った資質の高い歯科技工士を適正に養成していくためには，教育内容の大綱化・単位制を実施しなければなりません．
歯科技工士教本は，これまで多くの先人のご尽力により，常に時代のニーズに即した教育内容を反映し，歯科技工士教育のバイブル的存在として活用されてまいりました．教本は国家試験出題基準や歯科技工士教育モデル・コア・カリキュラムを包含し，さらに歯科技工士教育に必要と思われる課題についても掲載することによって，歯科技工士学校の特色が発揮できるように構成されていますが，今回，国家試験の全国統一化や教育内容の大綱化・単位制への移行を強く意識し，改訂に努めました．特に大綱化を意識して教本の名称を一部変更しています．たとえば『歯の解剖学』を『口腔・顎顔面解剖学』，『歯科技工学概論』と『歯科技工士関係法規』を合体して『歯科技工管理学』のように内容に準じて幅広い意味合いをもつタイトルとしていますが，国家試験出題基準などに影響はありません．また，各章の「到達目標」には歯科技工士教育モデル・コア・カリキュラムに記載しております「到達目標」をあてはめています．
今回の改訂にあたっては，編集委員および執筆者の先生方に，ご多忙のなか積極的にご協力いただきましたことに改めて感謝申し上げます．編集にあたりましては十分配慮したところですが，内容的に不十分であったり，誤字，脱字もあろうかと思います．ご使用にあたりましてお気づきの点がございましたらご指摘いただき，皆様がたの熱意によりましてさらに充実した教本になることを願っています．
2016年2月
全国歯科技工士教育協議会
会長 末瀬一彦
第2版の序
日本の総人口は，2009年以降減少を続けているが，65歳以上の高齢者人口は増加し続けており，これまで以上に急速に少子高齢化が進んでいる．少子高齢化の一因に平均寿命の延伸があるが，平均寿命と介護を必要とせず自立して生存できる健康寿命との差が大きいことから，健康寿命を延ばし，要介護期間を短くすることに関心が集まるようになり，最近では健康寿命の延伸のCMがTVでもみられるようになってきている．厚生労働省の「健康日本 21：健康寿命の延伸」（第2次：2013～2022年度）では，健全な口腔機能を生涯にわたり維持できるようにするため，「口腔機能の維持及び向上」を目標とした．また，人口構成の変化や歯科疾患罹患状況の変化に伴い，「歯の形態の回復」を主体としたこれまでの「治療中心型」の歯科治療だけでなく，各個人の状態に応じた口腔機能の維持・回復（獲得）を目指す「治療・管理・連携型」の歯科治療の必要性が増すと予想されている．
口腔の主な機能は，咀嚼，嚥下，発音であり，これらは，顎口腔系を構成する歯・歯周組織・上下歯列による咬合，上顎骨・下顎骨・舌骨・顎関節とこれらに付着する筋，口唇・などの軟組織，唾液腺およびこれらの器官に関与する神経系の機能の統合によって営まれる．そのため，これらの構成単位のいずれかが障害されてもほかの構成単位に影響を及ぼし，顎口腔系全体の機能異常が発現するといわれている．したがって，顎口腔系に異常がある場合，その形態だけではなく，機能も回復させ，両者を維持する必要がある．そのためには，歯科医師と歯科技工士とが協力し，生体に調和した形態の補綴装置を製作し，口腔内で機能させる必要がある．
『最新歯科技工士教本 顎口腔機能学 第2版』は，顎口腔機能の基礎と臨床について簡単に説明したものであり，歯科技工士が歯科技工業をなすうえでの最低限の知識を提供するものである．したがって，執筆にあたり，初学者にも理解しやすいように図を多くし，見やすい構成に心掛けたものの，本教本の性質上，専門用語が多く，また頁数の制約から，さらなる記述が必要な箇所や十分な記述がされていない箇所がみられるかもしれない．その場合には，講義において充足していただきたい．
なお，本教本は，1,2章 志賀 博，3章 町 博之，4,5章 志賀 博・小泉順一，6,7章志賀 博・上杉華子・小見野真梨恵が執筆した．
最後に，本教本の執筆の機会を与えてくださった全国歯科技工士教育協議会に深謝する．
2024年1月
志賀 博
第1版の序
顎口腔機能学は，1992年の歯科技工士学校養成所指定規則の改正に伴い，歯科技工士教育の教授要綱に新設された学科目であり，1995年に「歯科技工士教本『顎口腔機能学』」が発行された．2007年に新規項目の充実や不要項目の削除など，歯科技工士の教育内容の整理に伴い，「歯科技工士教本」が改訂され，「新歯科技工士教本『顎口腔機能学』」が発行された．その後約10年が経過したことから，関係各位のご好意により，改訂の機会をいただくことになった．
顎口腔系の主な機能は，咀嚼，嚥下，発音であり，これらは，顎口腔系を構成する歯・歯周組織・上下歯列による咬合，上顎骨・下顎骨・舌骨・顎関節とこれらに付着する筋，口唇・などの軟組織，唾液腺およびこれらの器官に関与する神経系の機能の統合によって営まれる．そのため，これらの構成単位のいずれかが障害されてもほかの構成単位に影響を及ぼし，顎口腔系全体の機能異常が発現するといわれている．したがって，顎口腔系に異常がある場合，その形態だけではなく，機能も回復させ，両者を維持する必要がある．そのためには，歯科医師と歯科技工士とが協力し，生体に調和した形態の補綴装置を製作し，口腔内で機能させる必要がある．
本教本は，「顎口腔系の形態」，「顎口腔系の機能」，「下顎位」，「下顎運動」，「歯の接触様式」，「咬合器」，「咬合検査と顎機能障害」の7章からなり，顎口腔機能の基礎と臨床について簡単に説明したものであり，歯科技工士が歯科技工業をなすうえでの最低限の知識を提供するものである．したがって，執筆にあたり，初学者にも理解しやすいように図を多くし，見やすい構成に心掛けたものの，本教本の性質上，専門用語が多く，また頁数の制約から，さらなる記述が必要な箇所や十分な記述がされていない箇所がみられるかもしれない．その場合には，講義において充足していただきたい．
なお，本教本は，1,2章 志賀 博，3章 町 博之，4,5章 志賀 博・小泉順一，6,7章志賀 博・竹井利香が執筆した．
最後に，本教本の執筆の機会を与えてくださった全国歯科技工士教育協議会に深謝する．
2016年3月
志賀 博
