認知症医療の新展開-序論にかえて
　本書の企画をいただいてから，すでに4年が過ぎようとしている．この遅れは，ひとえに編者である私の怠慢と力不足によるもので，この場を借りて関係各位にお詫びしたい．しかし，遅れたおかげで良いこともあった．この5年間で，認知症の臨床現場では大きな医療の進歩や制度改革がいくつもあった．そのような最新情報を本書のなかに盛り込むことができたのは，言い訳がましくはあるが，不幸中の幸いであったかもしれない．
　私も参加した厚生労働省の研究班による若年性認知症の疫学調査は，1994年以来の全国的な調査であり，調査の結果，血管性認知症が最も多く，アルツハイマー病，頭部外傷後遺症が続くことが明らかになった．2009年から2010年にかけて全国7ヵ所で65歳以上の住民を対象に行われた有病率調査では，認知症有病率の平均が14.4％，全国の認知症患者数の推定値は406万人となり，これまでの推定値の倍近い数字になった．これが事実だとすれば，認知症施策の大転換が必要となるので，検証のための調査が新たに開始されている．
　認知症医療のためのガイドラインは，2002年の『痴呆疾患治療ガイドライン2002』後の認知症医療の発展を受けて改訂作業が進められ，2010年に日本神経学会を中心とした関連6学会により『認知症疾患治療ガイドライン2010』として発刊された．この二つのガイドラインの内容を比較するだけでも，この間の認知症医療の進歩には目を見張るものがある．特に，特発性正常圧水頭症については，2004年のわが国の診療ガイドラインの出版以来，多くの研究や治療
　実績が蓄積され，2011年にその改訂版が出版された．
　認知症の新たな診断基準も作成された．まだ研究者用の診断基準ではあるものの，根本治療薬の開発を念頭に最新のバイオマーカーの知見を盛り込んだアルツハイマー病の診断基準が，本年米国国立加齢研究所（NIA）とアルツハイマー病協会から協働で示された．また封入体の主要構成成分の同定や関連遺伝子の発見に基づいて，2010年には前頭側頭葉変性症の新たな分類が呈示された．
　診断技術に関しては，画像や生化学的診断マーカーといったいわゆるバイオマーカーの開発に向けての共同研究であるJ-ADN（IAlzheimer Disease Neuro imaging Initiative）などの研究が進み，アルツハイマー病の早期診断に関しては，画像処理ソフトの普及によりMRIを用いて海馬傍回の萎縮を捉える方法やSPECTを用いて後部帯状回や頭頂葉内側の楔前部の血流低下を捉える方法は，認知症の専門診療機関ではルーチン検査になりつつある．また，PETを用いて脳内に蓄積したアミロイドを直接的に可視化するアミロイドイメージングも研究機関では普及しつつある．
　認知症治療薬に関しては，わが国で開発されたドネペジルが1999年から使用可能になっていたが，2011年になってガランタミン，リバスチグミン，メマンチンが新たに臨床現場に登場し，ようやくアルツハイマー病の薬物療法も世界水準に達した感がある．レビー小体型認知症に関しては，現在ドネペジルを用いた最終段階の治験が進行中であり，近い将来世界で初めての保険適応薬剤の誕生が期待されている．精神症状・行動異常（BPSD）の治療に関しては，ここ数年わが国独自の漢方薬である抑肝散が，臨床の場に定着してきている．一方，登場が待たれているγセクレターゼ阻害薬や免疫療法などの根本治療法に関しては，未だに決定打が生まれていない状況である．
　認知症専門医制度は，2000年の日本老年精神医学会の専門医から始まり，2008年には日本認知症学会も専門医制度を発足させた．しかし，両学会の専門医を合わせても一千数百人程度であり，認知症患者の総数を考えるとまだまだ不足している．また，専門医の地域偏在も今後の大きな課題である．認知症ケアの分野においても認知症看護認定看護師制度が2005年から始まった．認知症ケア専門士などと共に，これらの専門職が活躍できる場を確立することも今後の課題であろう．
　認知症の専門医療の提供と地域連携の拠点を目指し，「認知症疾患医療センター」の設置が2008年から始まった．本センターに期待されている役割は，専門医療相談，早期・鑑別診断，BPSDと身体合併症の急性期対応，かかりつけ医や介護スタッフの研修などであり，本書の目指す“認知症医療の最前線”を支援するための施設ということもできる．本年度中に目標の150ヵ所の設置は実現しそうであるが，今後その活動内容が問われることとなる．
　2000年に発足した介護保険は，2006年に大幅な改正が実施された．改正の大きなポイントは，予防重視型システムへの転換であり，要介護状態になる可能性の高い高齢者の診療に日々あたっているかかりつけ医と介護関係者との連携は，以前にも増して重要になった．私が2003年から厚生労働省の研究班長として関わってきた認知症と自動車運転の問題も，2009年6月より75歳以上の免許更新時に講習予備検査（認知機能検査）を受けることが義務づけられ，さらに低成績者には一定の条件で臨時適性検査が義務づけられた．本人や家族への助言者として，あるいは臨時適性検査の診断書を求められる主治医として，医師の関わりも増えつつある．
　本書の執筆陣は，これらの多くの新しい展開に関わってきた認知症医療の最前線に立つ臨床家であると同時に，全員が私のかつての，あるいは現在の職場の同僚や長年にわたる共同研究者でもある．また，多くの執筆者は，私が平成21年度から23年度まで主任研究者を務めている厚生労働科学研究費補助金 認知症対策総合事業「かかりつけ医のための認知症の鑑別診断と疾患別治療に関する研究」班の分担研究者でもある．本書には，この研究班の研究成果を数多く盛り込むことができたので，かかりつけ医の先生方にもぜひ活用していただきたいと思う．上述した最新の診断技術や診断基準，治療薬を使いこなし，患者さんや家族に医療の進歩を届けるためには，結局のところ主治医の総合的な診察力，様々な関連職種との連携につきると思われる．
　認知症医療の大きな節目になるであろう年に，認知症医療の最前線に立つ医療関係者に本書を届けることができるのは望外の幸せである．最後に，遅々として進まぬ執筆・編集作業に，辛抱強く励まし続けて下さった医歯薬出版の編集ご担当者をはじめ第一出版部のみなさんに感謝します．
　2011年冬　熊本にて　池田　学