第4版の序
本書の初版は1984年に出版され，その後2回の改訂を重ね，このたび改訂第4版として出版する運びとなった．本書の初版から18年が経過するが，その間，日本の理学療法にかかわる諸々の状況も社会情勢の変遷に伴い様変わりしてきた．
すなわち，1991年の改訂第3版以降，四年制大学や大学院での理学療法教育が実現している．また日本理学療法士協会は，生涯学習システムおよび専門領域研究会を始動し，いわゆる専門職団体としての卒後教育システムの確立に努めている．
1999年5月には世界理学療法連盟（WCPT）の国際学術大会を横浜で開催している．その開会式に際しては天皇・皇后両陛下にご臨席いただき，かつ天皇陛下の「おことば」を賜ったことはたいへん栄誉ある出来事であった．
さらに，2001年には「日本理学療法士学会」が「日本理学療法学術大会」と改められて，理学療法士以外の職種にも一般演題報告を開放して学際領域における協同研究を推進している．
第4版では，改訂第3版以降のこのような変遷を考慮して可能なかぎり最新の情報を盛り込むことに努めた．第4版の主な改訂内容は以下のようである．
・全体的には，編集者の意向により文献，引用文・表，行政用語などを除き，「訓練」という用語の使用を避けた．
・第8章の「理学療法の役割と職域」を全面的に書き換え，各種統計・資料の数値の見直し，そして新設項目として，「老人保健法と理学療法士」「ゴールドプラン21と理学療法士」「介護保険と理学療法士」「医療法の改正と理学療法士」「医療制度改革と理学療法士」「健康日本21と理学療法士」「地域リハビリテーション推進者・保健医療従事者としての理学療法士」などを加えた．
・第10章の「理学療法教育」では，カリキュラムの大綱化に関する解説と国家試験出題基準を加えた．
・第11章の「理学療法士の組織と活動」では理学療法（士）界の最近の経緯を追加するとともに，日本理学療法士協会の組織・事業に関する解説の見直しを行った．
・第12章の「理学療法の基本用語」では約80の用語を新たに追加した．
・付録として添付されている関係法規の全面的な見直しを行った．
なお，第7章と第11章に現行の診療報酬表が記載されているが，2002年の診療報酬改定表は，本書の印刷時期との関係で間に合わなかったため次回の増刷時に記載したい．
今回の改訂にあたり，変遷し続ける社会情勢を見据えながら，あるべき理学療法（士）の姿を総括的に追求し，それらを「理学療法概論」として表すように努力した．しかし，さらに本書を充実させるために，読者の卒直な意見を受けながら善処していきたい．
2002年3月
奈良 勲
第3版の序
第1版の発行（昭和59年5月），第2版の発行（昭和61年4月）そしてこのたび，第3版の発行の運びとなった．
第3版では，新たに「理学療法士の法律制度」を加え，武富氏に執筆願った．「理学療法士作業療法士法」が制定されてから，四半世紀を経過するが，再度その解釈を深め，今後の見直しを期すためにも，この方面の検討が期待される．
「理学療法教育」については，平成2年度より，新カリキュラムに改正されたことから，黒川氏に執筆をお願いして，新たな内容になった．また，今回はほんの一部ではあるが，理学療法に関する基本用語の解説を加えた．全体的には最近の情報・資料を加えて，極力 up to dateにした．
去る9月中旬に，社団法人日本理学療法士協会は日本学術会議法（昭和23年法律121号）第18条第3項に基づき，「学術研究団体」として登録された．日本の理学療法の普及向上に関して責任をもつ日本理学療法士協会が，正規に第三者によって学術団体として認められたことは，たいへん名誉なことである．これは，これまでわれわれ協会会員が誠実に理学療法水準を高める努力をし，臨床・研究・教育の場において研鑽を怠らなかった成果であると確信する．「科学としての理学療法」「理学療法の学問的体系」を追求してきたわれわれとしては，そのスタート点に至ったものとして受け止め，21世紀に向けて，これまで以上に精進しなければなるまい．
日本は急激に高齢化社会を迎えることになるが，長寿が実現されることは喜ばしいことである．そして，今後は理学療法士として，高齢者の健康増進，障害をもつ高齢者の人間らしい生活・人生を全うしてもらうための援助方法を一層真剣に模索する必要がある．
平成3年2月
奈良 勲
第2版の序
第1版の発行（昭和59年5月15日）から約2年になる．第2版の発行においては，誤植の訂正を行ったことと，宇都宮氏担当の「理学療法の歴史」のなかで，“運動療法の歴史”に関して一部追加していただいた．
また，第1版に組み入れることができなかった章，「理学療法部門における管理」については濱出氏に執筆していただき，第2版に加えることができた．
理学療法（士）の存在価値は，それを必要とする人々に対して，どれだけの質量を提供しうるかによって自ずから定まってくるという意味のことは，小生が担当している章で述べている．近年，理学療法に関する研究も徐々に科学的に検証しようとする努力がうかがえる．しかし，仮に，効果的方法が見いだされたとしても，理学療法が実際に提供される場面（臨床）において，それが効率的に活用されないとすれば，学会発表や研究論文にみる研究成果はたいした意味をもたないことになる．したがって，臨床家の責任としては，研究成果をどれだけ臨床の場に生かせるかという大きな問題がある．
「理学療法部門における管理」の基本論としては濱出氏が述べているごとくであると思われるが，単にみかけ上の管理，もしくは管理者にとって都合のよい管理であってはならない．かねがね小生が考える最高の管理システムとは，上記したごとく，研究成果をいかに臨床に取り入れるかということである．人間の習性の1つとして，一度確立されてしまった思考および行動形態はなかなか修正されがたいものである．よって，われわれはつい習慣として流されてしまう．しかし，そこには発展という姿をみることはまずありえない．
昭和61年4月
奈良 勲
序文
理学療法の原形は古代ギリシャにはじまったといわれている．しかし，傷つき病める人間は人類の起源より，本能的に物理的もしくは自然のエネルギーを利用して生体を癒してきたとも予想されないだろうか．医学は診断技術，手術そして薬物などの進歩によって推進されてきた．かといって，物理的，自然のエネルギーにもとづいた治療手段の存在価値が失われたとは考えられない．むしろ，手術や薬物によって対処しえない疾患や障害に対する利用価値は以前よりも認識されてきたといってよい．
理学療法（physical therapy，physiotherapy）のはじまりは physical medicineにおけるtherapy，つまり治療をさすものであった．そして，その業務に専念する専門家が正規に養成されるまでは，看護婦をはじめ助手などによって理学療法が行われていたという歴史的経緯がある．このことから，理学療法は本来臨床医学の一部であり，その事実は基本的には今も変わらない．しかし，社会のニーズに伴い，physical medicineを基盤にしてリハビリテーション医学としての概念と形態が展開されるに従い，理学療法そのものも変遷してきたのはいうまでもない．
わが国ではリハビリテーション医学とよばれているが，アメリカにおける正式名称は physical medicine and rehabilitationであり，またリハビリテーション専門医の名称はphysiatrist，つまり自然療法士という意味を含んでいることからもこの分野の歴史的背景がうかがえる．
歴史的経過からみても，理学療法はリハビリテーション医学の支柱として世界各国において着実に発展してきた．しかし，今後の発展がどう展開されていくのか興味のもたれるところである．わが国における理学療法の発展を考えるとき，数多くの問題が山積しており，それらに対する対策が期待される．いずれにせよ，このような時期に理学療法概論の単行本が出版される機会をもてたことはわれわれ理学療法を業とする人間，またそれを学ぼうとしている人々にとって，大変意味のあることといえる．
あらゆる学問分野において，概論としてまとめられたものがある．概論とは全体にわたって大要を述べたもの（広辞苑）とあるが，特定の分野を総体的に理解するうえで手助けとなることが多い．
理学療法概論として，これまで散発的に論じられてきたが，まとまった形で出版されるのはわが国でははじめてのことであり，諸外国においてもあまり例をみない．
それぞれの章を分担していただいた諸氏はこれまでわが国における理学療法の発展に尽されてきた方々であり，それぞれのテーマについて読者の視点を核心に導いていただけると思う．しかし，ここで論じられたことがらに固執するのではなく，さらに高次元の理学療法概論が展開されていくことへの布石として受け止めていただければ幸いである．
昭和59年5月
編者 奈良 勲
本書の初版は1984年に出版され，その後2回の改訂を重ね，このたび改訂第4版として出版する運びとなった．本書の初版から18年が経過するが，その間，日本の理学療法にかかわる諸々の状況も社会情勢の変遷に伴い様変わりしてきた．
すなわち，1991年の改訂第3版以降，四年制大学や大学院での理学療法教育が実現している．また日本理学療法士協会は，生涯学習システムおよび専門領域研究会を始動し，いわゆる専門職団体としての卒後教育システムの確立に努めている．
1999年5月には世界理学療法連盟（WCPT）の国際学術大会を横浜で開催している．その開会式に際しては天皇・皇后両陛下にご臨席いただき，かつ天皇陛下の「おことば」を賜ったことはたいへん栄誉ある出来事であった．
さらに，2001年には「日本理学療法士学会」が「日本理学療法学術大会」と改められて，理学療法士以外の職種にも一般演題報告を開放して学際領域における協同研究を推進している．
第4版では，改訂第3版以降のこのような変遷を考慮して可能なかぎり最新の情報を盛り込むことに努めた．第4版の主な改訂内容は以下のようである．
・全体的には，編集者の意向により文献，引用文・表，行政用語などを除き，「訓練」という用語の使用を避けた．
・第8章の「理学療法の役割と職域」を全面的に書き換え，各種統計・資料の数値の見直し，そして新設項目として，「老人保健法と理学療法士」「ゴールドプラン21と理学療法士」「介護保険と理学療法士」「医療法の改正と理学療法士」「医療制度改革と理学療法士」「健康日本21と理学療法士」「地域リハビリテーション推進者・保健医療従事者としての理学療法士」などを加えた．
・第10章の「理学療法教育」では，カリキュラムの大綱化に関する解説と国家試験出題基準を加えた．
・第11章の「理学療法士の組織と活動」では理学療法（士）界の最近の経緯を追加するとともに，日本理学療法士協会の組織・事業に関する解説の見直しを行った．
・第12章の「理学療法の基本用語」では約80の用語を新たに追加した．
・付録として添付されている関係法規の全面的な見直しを行った．
なお，第7章と第11章に現行の診療報酬表が記載されているが，2002年の診療報酬改定表は，本書の印刷時期との関係で間に合わなかったため次回の増刷時に記載したい．
今回の改訂にあたり，変遷し続ける社会情勢を見据えながら，あるべき理学療法（士）の姿を総括的に追求し，それらを「理学療法概論」として表すように努力した．しかし，さらに本書を充実させるために，読者の卒直な意見を受けながら善処していきたい．
2002年3月
奈良 勲
第3版の序
第1版の発行（昭和59年5月），第2版の発行（昭和61年4月）そしてこのたび，第3版の発行の運びとなった．
第3版では，新たに「理学療法士の法律制度」を加え，武富氏に執筆願った．「理学療法士作業療法士法」が制定されてから，四半世紀を経過するが，再度その解釈を深め，今後の見直しを期すためにも，この方面の検討が期待される．
「理学療法教育」については，平成2年度より，新カリキュラムに改正されたことから，黒川氏に執筆をお願いして，新たな内容になった．また，今回はほんの一部ではあるが，理学療法に関する基本用語の解説を加えた．全体的には最近の情報・資料を加えて，極力 up to dateにした．
去る9月中旬に，社団法人日本理学療法士協会は日本学術会議法（昭和23年法律121号）第18条第3項に基づき，「学術研究団体」として登録された．日本の理学療法の普及向上に関して責任をもつ日本理学療法士協会が，正規に第三者によって学術団体として認められたことは，たいへん名誉なことである．これは，これまでわれわれ協会会員が誠実に理学療法水準を高める努力をし，臨床・研究・教育の場において研鑽を怠らなかった成果であると確信する．「科学としての理学療法」「理学療法の学問的体系」を追求してきたわれわれとしては，そのスタート点に至ったものとして受け止め，21世紀に向けて，これまで以上に精進しなければなるまい．
日本は急激に高齢化社会を迎えることになるが，長寿が実現されることは喜ばしいことである．そして，今後は理学療法士として，高齢者の健康増進，障害をもつ高齢者の人間らしい生活・人生を全うしてもらうための援助方法を一層真剣に模索する必要がある．
平成3年2月
奈良 勲
第2版の序
第1版の発行（昭和59年5月15日）から約2年になる．第2版の発行においては，誤植の訂正を行ったことと，宇都宮氏担当の「理学療法の歴史」のなかで，“運動療法の歴史”に関して一部追加していただいた．
また，第1版に組み入れることができなかった章，「理学療法部門における管理」については濱出氏に執筆していただき，第2版に加えることができた．
理学療法（士）の存在価値は，それを必要とする人々に対して，どれだけの質量を提供しうるかによって自ずから定まってくるという意味のことは，小生が担当している章で述べている．近年，理学療法に関する研究も徐々に科学的に検証しようとする努力がうかがえる．しかし，仮に，効果的方法が見いだされたとしても，理学療法が実際に提供される場面（臨床）において，それが効率的に活用されないとすれば，学会発表や研究論文にみる研究成果はたいした意味をもたないことになる．したがって，臨床家の責任としては，研究成果をどれだけ臨床の場に生かせるかという大きな問題がある．
「理学療法部門における管理」の基本論としては濱出氏が述べているごとくであると思われるが，単にみかけ上の管理，もしくは管理者にとって都合のよい管理であってはならない．かねがね小生が考える最高の管理システムとは，上記したごとく，研究成果をいかに臨床に取り入れるかということである．人間の習性の1つとして，一度確立されてしまった思考および行動形態はなかなか修正されがたいものである．よって，われわれはつい習慣として流されてしまう．しかし，そこには発展という姿をみることはまずありえない．
昭和61年4月
奈良 勲
序文
理学療法の原形は古代ギリシャにはじまったといわれている．しかし，傷つき病める人間は人類の起源より，本能的に物理的もしくは自然のエネルギーを利用して生体を癒してきたとも予想されないだろうか．医学は診断技術，手術そして薬物などの進歩によって推進されてきた．かといって，物理的，自然のエネルギーにもとづいた治療手段の存在価値が失われたとは考えられない．むしろ，手術や薬物によって対処しえない疾患や障害に対する利用価値は以前よりも認識されてきたといってよい．
理学療法（physical therapy，physiotherapy）のはじまりは physical medicineにおけるtherapy，つまり治療をさすものであった．そして，その業務に専念する専門家が正規に養成されるまでは，看護婦をはじめ助手などによって理学療法が行われていたという歴史的経緯がある．このことから，理学療法は本来臨床医学の一部であり，その事実は基本的には今も変わらない．しかし，社会のニーズに伴い，physical medicineを基盤にしてリハビリテーション医学としての概念と形態が展開されるに従い，理学療法そのものも変遷してきたのはいうまでもない．
わが国ではリハビリテーション医学とよばれているが，アメリカにおける正式名称は physical medicine and rehabilitationであり，またリハビリテーション専門医の名称はphysiatrist，つまり自然療法士という意味を含んでいることからもこの分野の歴史的背景がうかがえる．
歴史的経過からみても，理学療法はリハビリテーション医学の支柱として世界各国において着実に発展してきた．しかし，今後の発展がどう展開されていくのか興味のもたれるところである．わが国における理学療法の発展を考えるとき，数多くの問題が山積しており，それらに対する対策が期待される．いずれにせよ，このような時期に理学療法概論の単行本が出版される機会をもてたことはわれわれ理学療法を業とする人間，またそれを学ぼうとしている人々にとって，大変意味のあることといえる．
あらゆる学問分野において，概論としてまとめられたものがある．概論とは全体にわたって大要を述べたもの（広辞苑）とあるが，特定の分野を総体的に理解するうえで手助けとなることが多い．
理学療法概論として，これまで散発的に論じられてきたが，まとまった形で出版されるのはわが国でははじめてのことであり，諸外国においてもあまり例をみない．
それぞれの章を分担していただいた諸氏はこれまでわが国における理学療法の発展に尽されてきた方々であり，それぞれのテーマについて読者の視点を核心に導いていただけると思う．しかし，ここで論じられたことがらに固執するのではなく，さらに高次元の理学療法概論が展開されていくことへの布石として受け止めていただければ幸いである．
昭和59年5月
編者 奈良 勲
第4版の序（奈良 勲）
第3版の序（奈良 勲）
第2版の序（奈良 勲）
序文（奈良 勲）
序章 （奈良 勲）
第1章 理学療法と倫理・哲学（奈良 勲）
1 倫理（学）とは何か
2 哲学とは何か
3 なぜ理学療法は倫理・哲学を考えるのか
4 人間としての責任
5 職業倫理
6 日本理学療法士協会の倫理規程
第2章 理学療法の歴史（宇都宮初夫）
1 理学療法体系の歴史
1）前史――治療の中心としての理学療法
2）理学療法技術の統合と名称の変遷
3）理学療法とリハビリテーション
4）理学療法と理学療法士
2 各種理学療法技術の歴史
1）物理療法
(1)温熱療法
(2)水治療法
(3)光線療法
(4)電気治療
(5)マッサージ
(6)寒冷治療
2）運動療法
3）日常生活活動指導
3 わが国の理学療法の歴史
1）前史――理学療法技術の移入，発展
2）医療専門職としての理学療法士
(1)職能団体結成と技術の発展
(2)理学療法士および養成校数の増加
3）わが国のリハビリテーションと理学療法士
第3章 理学療法士の法律制度（武富由雄）
1 理学療法士身分制度の意義
2 『理学療法士及び作業療法士法』の歴史
3 『理学療法士及び作業療法士法』の解説
4 『理学療法士及び作業療法士法』に対する疑問解説
第4章 理学療法の対象と治療手段（嶋田智明）
1 痛みとその理学療法
1）痛みの病態生理
(1)痛みの性質とその特徴
(2)皮膚の痛み（表在痛）の受容
(3)深部痛とトリガー点
(4)筋の痛みと筋スパズム環
(5)痛みの伝導路
2）痛みに対する物理療法
(1)その解剖生理学的基礎
(2)温熱による痛みの軽減メカニズム
(3)温熱療法の種類と特徴
(4)冷による痛みの軽減効果
3）痛みに対するその他の理学療法的アプローチ
(1)筋スパズム痛に対する運動療法
(2)経皮的電気刺激療法
2 関節可動域制限とその理学療法
1）関節可動域の機能解剖学的背景
(1)関節の種類と構造
(2)関節可動域
(3)各関節の運動学的特徴
(4)関節に関係する組織
2）その病態生理
(1)拘縮と強直
(2)その発生機序
3）関節可動域障害に対する理学療法
(1)関節拘縮への物理療法の効果
(2)関節可動域運動
3 筋萎縮および筋力低下とその理学療法
1）筋収縮の正常生理
(1)骨格筋の基本的構造とその収縮機構
(2)筋線維の分類とその性質
(3)筋の刺激に対する反応
(4)筋力と筋収縮の種類
2）筋の萎縮の病態生理
(1)脱神経筋の性質と萎縮の発生機序
(2)廃用性筋萎縮の特徴とその発生機序
3）脱神経性筋萎縮の理学療法
(1)末梢神経損傷の分類と電気診断
(2)脱神経筋に対する電気刺激療法
4）筋力増強運動の生理学的背景とその方法
4 筋疲労とその理学療法
1）その病態生理
(1)筋持久力とは
(2)筋持久力を決定する生理学的要因
2）筋持久力運動
(1)筋持久力運動による生理学的変化
(2)筋持久力運動の至適条件
5 運動コントロールの障害とその理学療法
1）協調動作の正常生理
(1)錐体路系と錘体外路系
(2)小 脳
(3)大脳基底核およびその他の錘体外路系中枢
2）協調障害の病態生理
3）失調症の理学療法の概要
6 中枢神経病変による運動障害（中枢性麻痺）と理学療法
1）中枢性麻痺の病態生理
(1)共同運動
(2)連合反応
(3)姿勢反射
(4)その他
2）中枢性麻痺に対する運動療法
(1)神経筋反射療法
(2)固有受容性神経筋促通法
(3)ルードの方法
(4)Brunnstrom の体系
(5)神経発達学的アプローチ
(6)ボイタ法
第5章 学問的体系化（森永敏博）
1 経験的治療手技から科学的治療法の確立へ
1）歴史的背景のなかでの体系化
(1)理学療法と他の学問との関係
(2)理学療法と作業療法
(3)理学療法の目的
(4)理学療法士の責任と研究
2）科学的方法確立のための研究法
(1)歴史的研究法
(2)インタビュー法
(3)観察法
(4)アンケート調査法
(5)標準概観テスト法
(6)症例研究法
(7)実験的研究法
3）研究に基づく科学的論文の要件
(1)研究の基本的要件
(2)科学的論文構成上の要件
2 理学療法の限界
1）学問的体系化の限界
2）理学療法の限界
(1)評 価
(2)治 療
(3)効果判定
第6章 理学療法と研究（伊東 元）
1 理学療法と研究
1）理学療法の技術
2）理学療法における研究の必要性
(1)専門職としての技術的側面
(2)治療技術としての理学療法の研究
3）どのような研究が必要か
(1)治療技術の研究
(2)治療対象の研究
(3)治療過程の研究
2 研究の手順
1）問題の所在
2）情報収集
3）研究計画の立案
4）倫理的問題
3 理学療法士による研究
1）引用文献からみた理学療法の研究
2）アメリカ合衆国における研究の推移
3）日本における研究の推移
4）研究のまとめ
第7章 理学療法部門における管理（濱出茂治）
1 管理の概要
1）管理の沿革
2）管理の概念
(1)管理の定義
(2)管理構成
(3)管理計画
(4)基本的組織構造
2 理学療法部門管理
1）理学療法部門における組織の特性
2）業務管理
(1)指 示
(2)治療業務
(3)治療記録
(4)患者管理
(5)診療報酬
3）人事管理
(1)権限受容
(2)モチベーション要因と衛生要因
(3)職務拡大
(4)助手制度
4）物品管理
5）研究・教育における管理
(1)研 究
(2)教 育
6）理学療法施設基準認定制度と医療監査
(1)理学療法施設基準
(2)医療監査
3 他部門とのチームワーク
4 部門管理者の資質
第8章 理学療法の役割と職域（中屋久長）
1 日本における現状
1）理学療法の定義
2）理学療法士の現状
(1)理学療法士国家試験の推移
(2)理学療法士の需給計画（推計）182
(3)理学療法士の求人・就職状況
(4)理学療法士の就業状況
2 諸外国の状況
1）世界理学療法連盟加盟国の理学療法士数と人口比
2）世界の理学療法士の職場
3 今後の展望
1）老人保健法と理学療法士
2）ゴールドプラン21と理学療法士
3）公的介護保険制度（介護保険法）と理学療法士
(1)介護保険制度の背景
(2)介護保険制度の概要
4）医療法の改正と理学療法士
(1)入院医療を提供する体制の整備
5）医療制度改革と理学療法士
I．医療制度改革の基本的視点と将来方向
II．保健医療システムの改革
III．診療報酬・薬価基準などの改訂
IV．医療保険制度改革
V．高齢者医療制度改革
VI．その他
6）「健康日本21」と理学療法士
7）地域リハビリテーション推進者・保健医療従事者としての理学療法士
8）その他
第9章 理学療法士としての適性（奈良 勲）
1 出合い，選択，動機
(1)出合い
(2)選 択
(3)動 機
2 適性の基本概念
3 理学療法士としての aptitude
(1)人間に対する関心
(2)人格，性格と行動形態
(3)知性（問題解決能力としての創造性）228
(4)共 感
(5)健 康
4 competency
5 適性の重視と育成
第10章 理学療法教育（黒川幸雄）
1 理学療法カリキュラムの変遷
1）リハビリテーション学院創設の当初
2）昭和41年（1966年）指定規則
3）昭和47年（1972年）指定規則カリキュラム改定
4）現行カリキュラムの実施状況
2 カリキュラム改定の経過
1）厚生省のヒアリング
2）カリキュラム小委員会における検討
3）カリキュラム見直しに関する検討結果
4）指導要領の改定
5）学則改定
6）カリキュラム改定で残された諸問題
3 卒前教育
1）卒前教育の諸問題
2）教育上必要な機械器具等の見直し
4 大綱化カリキュラムと国家試験出題基準（ガイドライン）272
1）大綱化カリキュラム
2）国家試験出題基準（ガイドライン）278
5 卒後教育
1）養成校教員および実習指導者の教 ・ 2）専門領域の卒後研修
6 生涯学習教育
7 EBMとEBP in PT
第11章 理学療法士の組織と活動（武富由雄）
1 職域団体設立への気運
(1)理学療法士会の沿革
(2)理学療法士養成校の設立と第1回国家試験
2 日本理学療法士協会の発足
(1)定 款
(2)社団法人の認可
3 協会の組織と運営
(1)会員と士会
(2)部・委員会の役割
4 協会の事業
(1)学問上の事業
(2)教育上の事業
(3)身分上の事業
(4)診療報酬上の事業
(5)社会的な事業
5 協会と世界理学療法連盟，その他の団体（森永敏博）304
(1)世界理学療法連盟
(2)アジア理学療法連盟
第12章 理学療法の基本用語（細田多穂）
資料
1 関係法規
2 文部省科学研究費補助金研究計画調書
3 理学療法士養成学校
4 日本理学療法士学会のあゆみ
5 日本理学療法士協会研修会のあゆみ
第3版の序（奈良 勲）
第2版の序（奈良 勲）
序文（奈良 勲）
序章 （奈良 勲）
第1章 理学療法と倫理・哲学（奈良 勲）
1 倫理（学）とは何か
2 哲学とは何か
3 なぜ理学療法は倫理・哲学を考えるのか
4 人間としての責任
5 職業倫理
6 日本理学療法士協会の倫理規程
第2章 理学療法の歴史（宇都宮初夫）
1 理学療法体系の歴史
1）前史――治療の中心としての理学療法
2）理学療法技術の統合と名称の変遷
3）理学療法とリハビリテーション
4）理学療法と理学療法士
2 各種理学療法技術の歴史
1）物理療法
(1)温熱療法
(2)水治療法
(3)光線療法
(4)電気治療
(5)マッサージ
(6)寒冷治療
2）運動療法
3）日常生活活動指導
3 わが国の理学療法の歴史
1）前史――理学療法技術の移入，発展
2）医療専門職としての理学療法士
(1)職能団体結成と技術の発展
(2)理学療法士および養成校数の増加
3）わが国のリハビリテーションと理学療法士
第3章 理学療法士の法律制度（武富由雄）
1 理学療法士身分制度の意義
2 『理学療法士及び作業療法士法』の歴史
3 『理学療法士及び作業療法士法』の解説
4 『理学療法士及び作業療法士法』に対する疑問解説
第4章 理学療法の対象と治療手段（嶋田智明）
1 痛みとその理学療法
1）痛みの病態生理
(1)痛みの性質とその特徴
(2)皮膚の痛み（表在痛）の受容
(3)深部痛とトリガー点
(4)筋の痛みと筋スパズム環
(5)痛みの伝導路
2）痛みに対する物理療法
(1)その解剖生理学的基礎
(2)温熱による痛みの軽減メカニズム
(3)温熱療法の種類と特徴
(4)冷による痛みの軽減効果
3）痛みに対するその他の理学療法的アプローチ
(1)筋スパズム痛に対する運動療法
(2)経皮的電気刺激療法
2 関節可動域制限とその理学療法
1）関節可動域の機能解剖学的背景
(1)関節の種類と構造
(2)関節可動域
(3)各関節の運動学的特徴
(4)関節に関係する組織
2）その病態生理
(1)拘縮と強直
(2)その発生機序
3）関節可動域障害に対する理学療法
(1)関節拘縮への物理療法の効果
(2)関節可動域運動
3 筋萎縮および筋力低下とその理学療法
1）筋収縮の正常生理
(1)骨格筋の基本的構造とその収縮機構
(2)筋線維の分類とその性質
(3)筋の刺激に対する反応
(4)筋力と筋収縮の種類
2）筋の萎縮の病態生理
(1)脱神経筋の性質と萎縮の発生機序
(2)廃用性筋萎縮の特徴とその発生機序
3）脱神経性筋萎縮の理学療法
(1)末梢神経損傷の分類と電気診断
(2)脱神経筋に対する電気刺激療法
4）筋力増強運動の生理学的背景とその方法
4 筋疲労とその理学療法
1）その病態生理
(1)筋持久力とは
(2)筋持久力を決定する生理学的要因
2）筋持久力運動
(1)筋持久力運動による生理学的変化
(2)筋持久力運動の至適条件
5 運動コントロールの障害とその理学療法
1）協調動作の正常生理
(1)錐体路系と錘体外路系
(2)小 脳
(3)大脳基底核およびその他の錘体外路系中枢
2）協調障害の病態生理
3）失調症の理学療法の概要
6 中枢神経病変による運動障害（中枢性麻痺）と理学療法
1）中枢性麻痺の病態生理
(1)共同運動
(2)連合反応
(3)姿勢反射
(4)その他
2）中枢性麻痺に対する運動療法
(1)神経筋反射療法
(2)固有受容性神経筋促通法
(3)ルードの方法
(4)Brunnstrom の体系
(5)神経発達学的アプローチ
(6)ボイタ法
第5章 学問的体系化（森永敏博）
1 経験的治療手技から科学的治療法の確立へ
1）歴史的背景のなかでの体系化
(1)理学療法と他の学問との関係
(2)理学療法と作業療法
(3)理学療法の目的
(4)理学療法士の責任と研究
2）科学的方法確立のための研究法
(1)歴史的研究法
(2)インタビュー法
(3)観察法
(4)アンケート調査法
(5)標準概観テスト法
(6)症例研究法
(7)実験的研究法
3）研究に基づく科学的論文の要件
(1)研究の基本的要件
(2)科学的論文構成上の要件
2 理学療法の限界
1）学問的体系化の限界
2）理学療法の限界
(1)評 価
(2)治 療
(3)効果判定
第6章 理学療法と研究（伊東 元）
1 理学療法と研究
1）理学療法の技術
2）理学療法における研究の必要性
(1)専門職としての技術的側面
(2)治療技術としての理学療法の研究
3）どのような研究が必要か
(1)治療技術の研究
(2)治療対象の研究
(3)治療過程の研究
2 研究の手順
1）問題の所在
2）情報収集
3）研究計画の立案
4）倫理的問題
3 理学療法士による研究
1）引用文献からみた理学療法の研究
2）アメリカ合衆国における研究の推移
3）日本における研究の推移
4）研究のまとめ
第7章 理学療法部門における管理（濱出茂治）
1 管理の概要
1）管理の沿革
2）管理の概念
(1)管理の定義
(2)管理構成
(3)管理計画
(4)基本的組織構造
2 理学療法部門管理
1）理学療法部門における組織の特性
2）業務管理
(1)指 示
(2)治療業務
(3)治療記録
(4)患者管理
(5)診療報酬
3）人事管理
(1)権限受容
(2)モチベーション要因と衛生要因
(3)職務拡大
(4)助手制度
4）物品管理
5）研究・教育における管理
(1)研 究
(2)教 育
6）理学療法施設基準認定制度と医療監査
(1)理学療法施設基準
(2)医療監査
3 他部門とのチームワーク
4 部門管理者の資質
第8章 理学療法の役割と職域（中屋久長）
1 日本における現状
1）理学療法の定義
2）理学療法士の現状
(1)理学療法士国家試験の推移
(2)理学療法士の需給計画（推計）182
(3)理学療法士の求人・就職状況
(4)理学療法士の就業状況
2 諸外国の状況
1）世界理学療法連盟加盟国の理学療法士数と人口比
2）世界の理学療法士の職場
3 今後の展望
1）老人保健法と理学療法士
2）ゴールドプラン21と理学療法士
3）公的介護保険制度（介護保険法）と理学療法士
(1)介護保険制度の背景
(2)介護保険制度の概要
4）医療法の改正と理学療法士
(1)入院医療を提供する体制の整備
5）医療制度改革と理学療法士
I．医療制度改革の基本的視点と将来方向
II．保健医療システムの改革
III．診療報酬・薬価基準などの改訂
IV．医療保険制度改革
V．高齢者医療制度改革
VI．その他
6）「健康日本21」と理学療法士
7）地域リハビリテーション推進者・保健医療従事者としての理学療法士
8）その他
第9章 理学療法士としての適性（奈良 勲）
1 出合い，選択，動機
(1)出合い
(2)選 択
(3)動 機
2 適性の基本概念
3 理学療法士としての aptitude
(1)人間に対する関心
(2)人格，性格と行動形態
(3)知性（問題解決能力としての創造性）228
(4)共 感
(5)健 康
4 competency
5 適性の重視と育成
第10章 理学療法教育（黒川幸雄）
1 理学療法カリキュラムの変遷
1）リハビリテーション学院創設の当初
2）昭和41年（1966年）指定規則
3）昭和47年（1972年）指定規則カリキュラム改定
4）現行カリキュラムの実施状況
2 カリキュラム改定の経過
1）厚生省のヒアリング
2）カリキュラム小委員会における検討
3）カリキュラム見直しに関する検討結果
4）指導要領の改定
5）学則改定
6）カリキュラム改定で残された諸問題
3 卒前教育
1）卒前教育の諸問題
2）教育上必要な機械器具等の見直し
4 大綱化カリキュラムと国家試験出題基準（ガイドライン）272
1）大綱化カリキュラム
2）国家試験出題基準（ガイドライン）278
5 卒後教育
1）養成校教員および実習指導者の教 ・ 2）専門領域の卒後研修
6 生涯学習教育
7 EBMとEBP in PT
第11章 理学療法士の組織と活動（武富由雄）
1 職域団体設立への気運
(1)理学療法士会の沿革
(2)理学療法士養成校の設立と第1回国家試験
2 日本理学療法士協会の発足
(1)定 款
(2)社団法人の認可
3 協会の組織と運営
(1)会員と士会
(2)部・委員会の役割
4 協会の事業
(1)学問上の事業
(2)教育上の事業
(3)身分上の事業
(4)診療報酬上の事業
(5)社会的な事業
5 協会と世界理学療法連盟，その他の団体（森永敏博）304
(1)世界理学療法連盟
(2)アジア理学療法連盟
第12章 理学療法の基本用語（細田多穂）
資料
1 関係法規
2 文部省科学研究費補助金研究計画調書
3 理学療法士養成学校
4 日本理学療法士学会のあゆみ
5 日本理学療法士協会研修会のあゆみ