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内容紹介
●医師・歯科医師は医療（歯科医療）と保健指導をつかさどることによって，公衆衛生の向上および増進に寄与し，国民の健康な生活を確保することが法によってその任務とされ，公衆衛生およびその基礎となる衛生を学ぶことが必要となります．
●本書は，将来，医師・歯科医師として医療・歯科医療に従事するときに際して必要な衛生学・公衆衛生学のの基礎を十分に修得できるよう，最新のデータに基づき，図表などを多用してわかりやすく解説した最新のテキストです．
序文
序
医学部や歯学部をはじめ，保健医療関係者の養成課程には，ほとんど「衛生学・公衆衛生学」が設けられており，また，医師，歯科医師の国家試験も医学（歯科医学）および公衆衛生（口腔衛生）に関して行うとされている．
では，これらの学問がなぜ必要なのかを考えてみよう．まず，医師も歯科医師も医療（歯科医療）と保健指導をつかさどることによって，公衆衛生の向上および増進に寄与し，もって国民の健康な生活を確保することが，それぞれの身分法によってその任務とされている．したがって，公衆衛生の何たるかを知らなくては，医師や歯科医師の任務を遂行することはできないことから，公衆衛生およびその基礎となる衛生を学ぶことが必要となる．また将来，医師・歯科医師として医療・歯科医療に従事するときに，公衆衛生活動に関与しないで行うことは少ないし，なかには，衛生行政に従事する者や，衛生学・公衆衛生学の教育・研究に従事する者もいるはずである．このような進路を目指す者にとっては，大学在学中にそれらの基礎を十分に修得しておくことは不可欠である．
社会的な活動は，法律，制度，組織，予算さらに要員や施設などが整備されて，初めて機能することから，少なくとも自らの職業にかかわるこれらの仕組みを理解しておくことが必要であり，公衆衛生はこれらの接点にある学問領域であるといえる．実際に地域社会や行政機関に対し保健医療の専門家として，発言や提言をする場合にこれらに対する知識をもつことは必須条件であり，そうでなければ折角の専門的な見地からの意見も生かされないことになる．
衛生学の歴史は古く，古代ギリシャ神話のなかにも，ヒギエイア（Hygieia）という女神が人の健康をつかさどっているとされていたことが衛生学（Hygiene）の源とされている．その後，医学の祖といわれたヒポクラテスも，治療とともに健康を保つための教えを養生法として記述している．近代になって，衛生学は疾病予防の基礎をなす学問として発展を遂げ，その成果として各種の感染症の予防が着実になされ，人類の寿命が伸張してきたことは，各種の保健関係の統計の示すところである．それに対して，公衆衛生の歴史は比較的新しく，わが国においては，戦後，日本国憲法第25条に国の義務として「すべての生活部面について，社会福祉，社会保障および公衆衛生の向上および増進に努めなければならない．」と明記されてから，始められたといってもよいであろう．このような沿革があるが，両方の学問は互いに関連しているとともに，重複している部分もあることは事実である．
このような視点に立ち，現在の衛生学と公衆衛生学の領域を整理し，それぞれの領域に造詣の深い方々に執筆をお願いして，このたび本書を刊行することにした．かつて，西村正雄，近藤東郎，松下敏夫の三人の先生方によって編集された『新衛生学・公衆衛生学』があったが，しばらく改訂・刊行されていないことから，西村名誉教授から新たな観点からの再刊を慫慂されたことが契機となったことを記して，ご厚意に感謝する次第である．
2007年11月
編者一同
医学部や歯学部をはじめ，保健医療関係者の養成課程には，ほとんど「衛生学・公衆衛生学」が設けられており，また，医師，歯科医師の国家試験も医学（歯科医学）および公衆衛生（口腔衛生）に関して行うとされている．
では，これらの学問がなぜ必要なのかを考えてみよう．まず，医師も歯科医師も医療（歯科医療）と保健指導をつかさどることによって，公衆衛生の向上および増進に寄与し，もって国民の健康な生活を確保することが，それぞれの身分法によってその任務とされている．したがって，公衆衛生の何たるかを知らなくては，医師や歯科医師の任務を遂行することはできないことから，公衆衛生およびその基礎となる衛生を学ぶことが必要となる．また将来，医師・歯科医師として医療・歯科医療に従事するときに，公衆衛生活動に関与しないで行うことは少ないし，なかには，衛生行政に従事する者や，衛生学・公衆衛生学の教育・研究に従事する者もいるはずである．このような進路を目指す者にとっては，大学在学中にそれらの基礎を十分に修得しておくことは不可欠である．
社会的な活動は，法律，制度，組織，予算さらに要員や施設などが整備されて，初めて機能することから，少なくとも自らの職業にかかわるこれらの仕組みを理解しておくことが必要であり，公衆衛生はこれらの接点にある学問領域であるといえる．実際に地域社会や行政機関に対し保健医療の専門家として，発言や提言をする場合にこれらに対する知識をもつことは必須条件であり，そうでなければ折角の専門的な見地からの意見も生かされないことになる．
衛生学の歴史は古く，古代ギリシャ神話のなかにも，ヒギエイア（Hygieia）という女神が人の健康をつかさどっているとされていたことが衛生学（Hygiene）の源とされている．その後，医学の祖といわれたヒポクラテスも，治療とともに健康を保つための教えを養生法として記述している．近代になって，衛生学は疾病予防の基礎をなす学問として発展を遂げ，その成果として各種の感染症の予防が着実になされ，人類の寿命が伸張してきたことは，各種の保健関係の統計の示すところである．それに対して，公衆衛生の歴史は比較的新しく，わが国においては，戦後，日本国憲法第25条に国の義務として「すべての生活部面について，社会福祉，社会保障および公衆衛生の向上および増進に努めなければならない．」と明記されてから，始められたといってもよいであろう．このような沿革があるが，両方の学問は互いに関連しているとともに，重複している部分もあることは事実である．
このような視点に立ち，現在の衛生学と公衆衛生学の領域を整理し，それぞれの領域に造詣の深い方々に執筆をお願いして，このたび本書を刊行することにした．かつて，西村正雄，近藤東郎，松下敏夫の三人の先生方によって編集された『新衛生学・公衆衛生学』があったが，しばらく改訂・刊行されていないことから，西村名誉教授から新たな観点からの再刊を慫慂されたことが契機となったことを記して，ご厚意に感謝する次第である．
2007年11月
編者一同
目次
序
第1章 疾病予防・健康科学（渡邊達夫）
A 衛生学・公衆衛生学とは
B 健康および疾病予防の概念
1 健康の概念
2 疾病と障害の概念
3 健康障害の発生概念
4 疾病発生の多要因説
5 クオリティオブライフ
6 ノーマライゼーション
7 疾病の自然史と予防
C 予防医学とその実践
D 健康の増進
第2章 医の倫理（宮武光吉）
A 患者の尊厳と医療者の義務
B 医師と患者―家族との関係
C 公衆衛生学研究と倫理
第3章 保健・医療・福祉の仕組み（宮武光吉）
A 社会保障
B わが国の保健・医療制度の特徴
C 保健・福祉・医療に関する組織と活動の概要
第4章 保健医療福祉関係法規（宮武光吉）
A 医療と関係法規
B 歯科医療と関係法規
C 保健・医療サービスと関係法規
D 社会福祉制度の概要
第5章 保健医療情報
A 人口と保健の統計（米満正美）
1 人口静態統計
1．日本の人口 2．国勢調査 3．世界の人口 4．人口構成 5．労働力人口 6．将来推計人口
2 人口動態統計
1．出生と死亡 2．出生数と人口再生産率 3．死因と死因別死亡率
3 生命表
1．生命関数 2．平均寿命
4 国民の健康状態と健康に対する意識
1．国民生活基礎調査 2．患者調査 3．疾病構造の変化
5 社会環境の変化
1．人口構造の変化 2．地域の変化 3．家族構成と生活様式 4．産業構造と労働 5．結婚年齢と母親の年齢 6．高齢者を取り巻く社会環境
B 歯科保健医療の情報（荒川浩久）
1 歯科疾患実態調査（承認統計，厚生労働省）
1．目的 2．実施 3．対象 4．方法と内容 5．審査基準 6．結果の概要
2 保健福祉動向調査（承認統計，厚生労働省）
1．目的 2．実施 3．対象 4．方法と内容 5．平成11年調査結果の概要
3 学校保健統計調査（指定統計，文部科学省）
1．目的 2．実施 3．対象 4．方法と内容 5．主な疾病・異常の概要
4 患者調査（指定統計，厚生労働省）
1．目的 2．実施 3．対象 4．方法と内容 5．平成17年の調査結果の概要
5 歯科医療費
1．国民医療費 2．歯科医療費 3．実施 4．平成16年度国民医療費と歯科医療費の概要
第6章 疫学（宮﨑秀夫）
A 疫学総論
1 地球環境の変化と健康影響
2 疫学的要因
3 疫学の指標
1．代表値 2．罹患率と有病率 3．相対危険，寄与危険とオッズ比 4．リスク評価 5．スクリーニング検査
B 疫学研究の方法
1 記述疫学
2 分析疫学
1．生態学的研究 2．横断研究 3．縦断研究
3 介入研究
1．臨床試験 2．野外試験 3．地域介入研究
4 歯科における疫学の実際
1．記述疫学 2．分析疫学
C 臨床疫学とEBM
1 臨床疫学の方法
2 EBM
3 疫学研究と倫理
第7章 食生活と健康（松久保 隆）
A 食生活の現状と対策
1 国民栄養の現状
1．国民健康・栄養調査 2．2004（平成16）年調査結果
2 日本人の「食事摂取基準」
1．食事摂取基準（2005年版） 2．策定栄養素等 3．年齢区分 4．身体活動レベル 5．食事摂取基準の基本的な活用方法
3 生活習慣病と栄養
1．肥満，高血圧，高脂血，高血糖，骨粗鬆症，高尿酸血の診断基準 2．メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）
4 高齢者の栄養
5 食生活と食習慣
1．栄養摂取量の評価 2．食事バランスガイド
6 食育
B 食品保健
1 食品安全確保対策
1．食品安全基本法 2．食品の表示 3．保健機能食品（特定保険用食品と栄養機能食品） 4．栄養表示基準制度 5．食品中の化学物質対策
2 食中毒
1．食中毒の疫学 2．細菌性食中毒（感染型・毒素型） 3．ウイルス性食中毒 4．自然毒食中毒 5．化学性食中毒 6．食中毒の予防
第8章 環境保健（山中すみへ）
A 環境と適応
1 地球環境の変化と健康影響
1．地球温暖化 2．酸性雨 3．砂漠化 4．オゾン層の破壊 5．そのほかの地球環境の変化 6．地球環境に対する取り組み 7．ダイオキシン類 8．環境ホルモン
2 環境汚染と環境保全
1．公害の概念と環境基本法 2．大気汚染 3．水質汚濁 4．水質汚濁の指標 5．環境基準 6．環境モニタリング 7．環境影響評価（アセスメント）
3 水と健康
1．上水道 2．下水道
4 空気の性状と健康影響
1．酸素 2．二酸化炭素 3．一酸化炭素 4．硫黄酸化物 5．窒素酸化物 6．粉塵
5 温熱環境と健康影響
1．気温 2．気湿 3．気流 4．輻射熱 5．総合的温熱指標 6．低温・高温による障害
6 騒音・振動と健康
1．騒音の健康影響 2．振動の健康影響
7 廃棄物処理
1．一般廃棄物 2．産業廃棄物 3．特別管理廃棄物 4．リサイクル
B 放射線と健康
1 非電離放射線の健康影響
1．紫外線 2．可視光線 3．赤外線 4．マイクロ波 5．レーザー光線
2 放射線の健康影響
1．放射線の種類 2．放射線の生体影響 3．放射線ホルミシス
C 住居および衣服と健康
1 屋内環境管理
1．換気 2．照明 3．冷暖房
2 室内の化学物質汚染
3 衣服の健康影響
第9章 感染症対策（渡邊達夫）
A 感染症の基礎知識
B 感染症の流行
1 主な感染症
2 感染症の動向
3 流行の様式
4 新興再興感染症
C 予防対策
1 感染源と感染経路対策
2 予防接種
3 医療体制
D 感染症対策と人権
第10章 生活習慣病対策
A 生活習慣病とは（雫石 聰）
1 生活習慣病の現状とその医療費
2 生活習慣病と健康習慣
1．栄養・食生活 2．身体活動・運動 3．休養 4．タバコ 5．アルコール
B 生活習慣病の予防と健康増進
1 健康増進対策
1．栄養・食生活への対策 2．運動への対策 3．休養への対策 4．タバコ対策 5．飲酒対策
2 健康増進対策の具体化
1．健康診断 2．健康教育 3．保健指導 4．健康相談
C 基盤整備（埴岡 隆）
1 環境の改善
2 行政の支援
1．目標設定と評価の枠組み 2．国・都道府県・市町村の役割 3．地方計画の策定・実施・評価
3 健康日本21と健康増進法
D 歯の健康と生活習慣病
1 8020運動
2 口腔清掃指導
E 特定健診および特定保健指導（標準的な健診・保健指導プログラム）
1 健診・保健指導の理念の転換
1．新たな健診・保健指導の方向性 2．新たな健診・保健指導の進め方（流れ） 3保健指導実施者が有すべき資質
2 健診
1．メタボリックシンドロームに着目する意義と健診の内容 2．保健指導対象者の選定と階層化 3．健診の精度管理とデータの電子化 4．健診の実施に関するアウトソーシング 5．その他
3 保健指導
1．基本的な考え方 2．保健事業（保健指導）計画の作成 3．保健指導の実施 4．保健指導の評価 5．地域・職域における保健指導 6．保健指導の実施に関するアウトソーシング
4 体制・基盤整備，総合評価
1．人材育成体制の整備 2．最新の知見を反映した健診・保健指導内容の見直しのための体制整備 3．健診・保健指導の実施・評価のためのデータ分析とデータ管理
第11章 地域保健の理念
A 地域保健の考え方（小林清吾）
1 地域保健
2 地域特性の要素
3 地域保健活動の意義
4 地域保健の基本課題
1．健康の公正 2．第一次予防の優先性 3．住民参加と行政の責任
5 わが国における地域保健の取り組み
1．時代背景の変化 2．地域保健の法的基盤 3．地域保健を支援する国の政策
6 地域保健の基本方針
1．プライマリーヘルスケア 2．ヘルスプロモーション
B 保健活動のすすめ方（末高武彦）
1 保健サービス
1．地域での保健サービス 2．医療施設での保健サービス
2 地域保健の基盤
1．地域保健法と健康増進法 2．保健所と市町村保健センター 3．健康日本21（21世紀の国民健康づくり運動）
3 歯科保健の進め方
1．地域保健へのアプローチ 2．地域診断 3．実施と評価 4．推進のための組織づくり
4 地域の保健・医療と医療機関
1．地域保健医療計画 2．地域保健への医療機関などのかかわり 3．地域医療への医療機関などのかかわり
5 保健・医療・福祉の連携
1．保健・医療・福祉の視点 2．保健・医療・福祉の機関と職種 3．これからの保健・医療・福祉
第12章 保健活動の方法（神原正樹）
A 健康診査
1 集団検診の基本
1．調査結果の信頼性と妥当性 2．検出基準と診査誤差 3．疫学調査と保健事業の違い 4．スクリーニングの概念「スクリーニングレベル，特異度，敏感度」 5健康診査と検診
2 集団検診の実際
1．保健（健康）調査 2．診査環境 3．診査器具 4．口腔内診査の実際 5．視診型検診
B 健康診査の事後措置
1 事後措置の重要性
2 管理区分
3 事後措置表
健康診断結果の通知
4 保健指導
5 処置勧告
6 就学上および就業上の措置の勧告
7 管理区分別の事後措置
1．「異常なし」群の事後措置 2．「ハイリスク」群の事後措置 3．「要治療」群の事後措置
8 集団としての評価（疫学的評価）とその活用
9 プライバシーの保護
第13章 口腔保健
A 口腔保健と咀嚼機能（中垣晴男）
1 歯科疾患の概要
1．齲蝕経験の改善 2．歯肉の所見，歯周病の状況 3．齲蝕経験の国際比較 4．歯の喪失，20歯以上の歯を有する者の割合 5．歯や口のなかの悩みや気になること
2 咀嚼の意義と目的
1．咀嚼・歯・口腔の機能と歯・口腔の健康 2．歯・口腔の機能 3．咀嚼 4．発音，発声 5．消化 6．味覚，触覚などの感覚 7．表情（外観） 8．嚥下
B 口腔疾患の予防と口腔機能の保持・増進（磯崎篤則）
1 唾液と口腔保健
1．種類 2．一般的作用と口腔保健学的な作用
2 歯の形成と栄養
3 食物と口腔保健
1．食物と齲蝕 2．代用甘味料 3．食物と歯周病
4 健康管理
第14章 母子保健（森田 学）
A 母子保健の現状と動向
1 出生
1．出生率 2．再生産率 3．母親の年齢別にみた出生率 4．出生時体重
2 母性の健康指標
1．妊産婦死亡率 2．死産率
3 乳幼児の健康指標
1．周産期死亡率 2．新生児死亡率 3．乳児死亡率 4．幼児死亡率
4 母性保健
1．妊産婦保健対策 2．労働と母性保護 3．リプロダクティブヘルス
5 小児保健
1．乳幼児健康診査 2．新生児マス・スクリーニング検査 3．医療援護 4．子育て支援
B 母子保健対策
1 歯科健康診査
1．妊産婦歯科健康診査 2．1歳6カ月児歯科健康診査 3．3歳児歯科健康診査
2 歯科保健指導
1．妊産婦の歯科保健指導 2．1歳6カ月児の歯科保健指導 3．3歳児の歯科保健指導
3 妊産婦・小児の生活指導
1．妊産婦の生活指導 2．事故対策
第15章 学校保健（安井利一）
A 学校保健概説
B 学校保健の現状と動向
1 学齢期の好発疾患
1．むし歯（齲歯） 2．視力 3．鼻・副鼻腔疾患 4．肥満傾向児および痩身傾向児
2 学校伝染病
1．学校伝染病の種類 2．出席停止の措置
3 保健教育と保健管理の概要
1．学校保健の領域と構造 2．保健教育 3．保健管理 4．組織活動
4 学校保健関係職員
1．常勤職員 2．非常勤職員
第16章 産業保健（渡邊達夫）
A 産業保健の現状と動向
B 職場の健康管理
1 労働安全衛生管理
2 作業環境管理・作業管理
3 健康管理
4 労働衛生教育
5 トータルヘルスプロモーション
第17章 高齢者保健（竹原直道）
A 高齢者の死と保健
1 高齢者と死
2 高齢者の死因
3 高齢者の死と人口の動向
B 高齢者の病・老化と保健
1 高齢者の健康
2 高齢者の疾病の特徴
3 老化
4 高齢者のQOLと介護予防
5 高齢者の医療費
6 高齢者保健対策としての老人保健法
第18章 要介護高齢者保健（渡邉 誠・高津匡樹）
A 要介護高齢者の現状と動向
1 要介護高齢者
2 認知症高齢者
3 日常生活動作
4 QOL
B 介護支援
1 介護の定義・種類
2 介護の一般的注意
3 精神的ケア
4 要介護高齢者への歯科保健指導
C 在宅保健医療
1 在宅状況の把握
2 在宅療養の指導
3 歯科訪問診療
4 訪問歯科保健指導
1．医療保険 2．介護サービス 3．老人保健事業
D 施設における歯科保健
1 指導計画
2 要介護者への指導
3 家族・介護者への指導
4 環境
第19章 障害者保健（向井美惠）
A 障害者の生活と社会参加
1 クオリティオブライフ
2 障害の定義とリハビリテーション
1．障害とは 2．WHOの国際障害分類
3 社会環境の整備（ノーマライゼーション，バリアフリー）
1．ノーマライゼーション 2．バリアフリー 3．最近のわが国の歩み 4．最近の国際的な歩み
B 障害者の支援
1 心理的支援
2 社会的支援
1．発達障害者支援法 2．障害者自立支援法
3 医療および歯科医療
4 健康確保支援
第20章 精神保健（竹島 正・立森久照）
A 精神保健の考え方
B 精神保健対策の歩み
1 精神保健福祉法の改正経緯
2 心の健康対策
C 国民の精神保健の施策の実態
1 心の健康と精神障害の実態
2 精神科医療・社会復帰対策
1．入院医療 2．通院医療
3 社会復帰・社会参加
D まとめ
第21章 国際保健（川口陽子）
A 世界の保健問題
B 国際協力の仕組み
C 国際協力の実施機関
D 口腔保健状況の国際比較
E 口腔保健分野の国際協力
F 国際的な口腔保健目標
第22章 歯科医療機関の開設と管理（石井拓男）
A 医療行為
1 医行為・歯科医行為と診療の補助行為
2 歯科医療の特異性
B 医療施設
1 医療施設とその機能
1．病院 2．診療所 3．歯科診療所 4．介護老人保健施設
2 医療施設の開設
1．医療施設の開設 2．開設者と管理者 3．医療法人 4．広告の制限 5．診療科名 6．専門医・学会・認定 7．関係機関への手続き
3 医療従事者
1．職種とその人員構成 2．役割と責任 3．医療従事者の健康管理
4 環境管理
1．院内感染予防対策 2．感染の防御 3．消毒・滅菌 4．医療廃棄物の処理
C 診療記録と保存
D 安全性の確保
1 医事紛争
1．医療事故 2．医療過誤 3．民事責任 4．刑事責任 5．行政責任 6．道義的責任
2 医療危機管理
医療安全
3 放射線被曝防御
1．患者の保護 2．職業人の防護 3．公衆の防護 4．法的規制
第23章 歯科医療におけるチームワークとコミュニケーション（鶴本明久）
A チーム歯科医療
1 チーム歯科医療の目的
2 歯科医療チームの構成
3 地域における歯科保健医療の連携
B 保健行動科学とコミュニケーション
1 保健・医療における行動科学
2 コミュニケーションスキル
第24章 医療経済（尾崎哲則）
A 医療経済の現状
1 国民医療費
1．国民医療費の動向 2．総医療費の国際比較
2 歯科医療費の推移と概要
3 歯科医療の需要と供給
1．歯科医療の需要 2．歯科医療の供給
B 医療の経済的評価
1 費用便益，費用効果分析
1．費用効果分析 2．費用効用分析 3．費用便益分析
2 医療判断学
医療判断学の特徴
3 予防対策の効果
1．有効性の評価 2．一次予防の評価 3．二次予防の評価
4 ニーズ把握
巻末資料
表1 食事摂取基準を設定した栄養素と策定した指標（1歳以上）
表2-1 栄養素等摂取量（総数）
表2-2 栄養素等摂取量（男性）
表2-3 栄養素等摂取量（女性）
表3 食品摂取量
【コラム】
インフォームドコンセント 疫学の威力 臨床疫学の歴史は，John Snowのコレラの伝搬様式に関する疫学調査より古い 日本初の介入研究 人口増加と理論曲線 感染症のトピックス 喫煙と飲酒 アルマ・アタ宣言 WHOの役割 インターナショナリズムとグローバリズム 医療従事者の生涯学習（問題発見・解決能力）
第1章 疾病予防・健康科学（渡邊達夫）
A 衛生学・公衆衛生学とは
B 健康および疾病予防の概念
1 健康の概念
2 疾病と障害の概念
3 健康障害の発生概念
4 疾病発生の多要因説
5 クオリティオブライフ
6 ノーマライゼーション
7 疾病の自然史と予防
C 予防医学とその実践
D 健康の増進
第2章 医の倫理（宮武光吉）
A 患者の尊厳と医療者の義務
B 医師と患者―家族との関係
C 公衆衛生学研究と倫理
第3章 保健・医療・福祉の仕組み（宮武光吉）
A 社会保障
B わが国の保健・医療制度の特徴
C 保健・福祉・医療に関する組織と活動の概要
第4章 保健医療福祉関係法規（宮武光吉）
A 医療と関係法規
B 歯科医療と関係法規
C 保健・医療サービスと関係法規
D 社会福祉制度の概要
第5章 保健医療情報
A 人口と保健の統計（米満正美）
1 人口静態統計
1．日本の人口 2．国勢調査 3．世界の人口 4．人口構成 5．労働力人口 6．将来推計人口
2 人口動態統計
1．出生と死亡 2．出生数と人口再生産率 3．死因と死因別死亡率
3 生命表
1．生命関数 2．平均寿命
4 国民の健康状態と健康に対する意識
1．国民生活基礎調査 2．患者調査 3．疾病構造の変化
5 社会環境の変化
1．人口構造の変化 2．地域の変化 3．家族構成と生活様式 4．産業構造と労働 5．結婚年齢と母親の年齢 6．高齢者を取り巻く社会環境
B 歯科保健医療の情報（荒川浩久）
1 歯科疾患実態調査（承認統計，厚生労働省）
1．目的 2．実施 3．対象 4．方法と内容 5．審査基準 6．結果の概要
2 保健福祉動向調査（承認統計，厚生労働省）
1．目的 2．実施 3．対象 4．方法と内容 5．平成11年調査結果の概要
3 学校保健統計調査（指定統計，文部科学省）
1．目的 2．実施 3．対象 4．方法と内容 5．主な疾病・異常の概要
4 患者調査（指定統計，厚生労働省）
1．目的 2．実施 3．対象 4．方法と内容 5．平成17年の調査結果の概要
5 歯科医療費
1．国民医療費 2．歯科医療費 3．実施 4．平成16年度国民医療費と歯科医療費の概要
第6章 疫学（宮﨑秀夫）
A 疫学総論
1 地球環境の変化と健康影響
2 疫学的要因
3 疫学の指標
1．代表値 2．罹患率と有病率 3．相対危険，寄与危険とオッズ比 4．リスク評価 5．スクリーニング検査
B 疫学研究の方法
1 記述疫学
2 分析疫学
1．生態学的研究 2．横断研究 3．縦断研究
3 介入研究
1．臨床試験 2．野外試験 3．地域介入研究
4 歯科における疫学の実際
1．記述疫学 2．分析疫学
C 臨床疫学とEBM
1 臨床疫学の方法
2 EBM
3 疫学研究と倫理
第7章 食生活と健康（松久保 隆）
A 食生活の現状と対策
1 国民栄養の現状
1．国民健康・栄養調査 2．2004（平成16）年調査結果
2 日本人の「食事摂取基準」
1．食事摂取基準（2005年版） 2．策定栄養素等 3．年齢区分 4．身体活動レベル 5．食事摂取基準の基本的な活用方法
3 生活習慣病と栄養
1．肥満，高血圧，高脂血，高血糖，骨粗鬆症，高尿酸血の診断基準 2．メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）
4 高齢者の栄養
5 食生活と食習慣
1．栄養摂取量の評価 2．食事バランスガイド
6 食育
B 食品保健
1 食品安全確保対策
1．食品安全基本法 2．食品の表示 3．保健機能食品（特定保険用食品と栄養機能食品） 4．栄養表示基準制度 5．食品中の化学物質対策
2 食中毒
1．食中毒の疫学 2．細菌性食中毒（感染型・毒素型） 3．ウイルス性食中毒 4．自然毒食中毒 5．化学性食中毒 6．食中毒の予防
第8章 環境保健（山中すみへ）
A 環境と適応
1 地球環境の変化と健康影響
1．地球温暖化 2．酸性雨 3．砂漠化 4．オゾン層の破壊 5．そのほかの地球環境の変化 6．地球環境に対する取り組み 7．ダイオキシン類 8．環境ホルモン
2 環境汚染と環境保全
1．公害の概念と環境基本法 2．大気汚染 3．水質汚濁 4．水質汚濁の指標 5．環境基準 6．環境モニタリング 7．環境影響評価（アセスメント）
3 水と健康
1．上水道 2．下水道
4 空気の性状と健康影響
1．酸素 2．二酸化炭素 3．一酸化炭素 4．硫黄酸化物 5．窒素酸化物 6．粉塵
5 温熱環境と健康影響
1．気温 2．気湿 3．気流 4．輻射熱 5．総合的温熱指標 6．低温・高温による障害
6 騒音・振動と健康
1．騒音の健康影響 2．振動の健康影響
7 廃棄物処理
1．一般廃棄物 2．産業廃棄物 3．特別管理廃棄物 4．リサイクル
B 放射線と健康
1 非電離放射線の健康影響
1．紫外線 2．可視光線 3．赤外線 4．マイクロ波 5．レーザー光線
2 放射線の健康影響
1．放射線の種類 2．放射線の生体影響 3．放射線ホルミシス
C 住居および衣服と健康
1 屋内環境管理
1．換気 2．照明 3．冷暖房
2 室内の化学物質汚染
3 衣服の健康影響
第9章 感染症対策（渡邊達夫）
A 感染症の基礎知識
B 感染症の流行
1 主な感染症
2 感染症の動向
3 流行の様式
4 新興再興感染症
C 予防対策
1 感染源と感染経路対策
2 予防接種
3 医療体制
D 感染症対策と人権
第10章 生活習慣病対策
A 生活習慣病とは（雫石 聰）
1 生活習慣病の現状とその医療費
2 生活習慣病と健康習慣
1．栄養・食生活 2．身体活動・運動 3．休養 4．タバコ 5．アルコール
B 生活習慣病の予防と健康増進
1 健康増進対策
1．栄養・食生活への対策 2．運動への対策 3．休養への対策 4．タバコ対策 5．飲酒対策
2 健康増進対策の具体化
1．健康診断 2．健康教育 3．保健指導 4．健康相談
C 基盤整備（埴岡 隆）
1 環境の改善
2 行政の支援
1．目標設定と評価の枠組み 2．国・都道府県・市町村の役割 3．地方計画の策定・実施・評価
3 健康日本21と健康増進法
D 歯の健康と生活習慣病
1 8020運動
2 口腔清掃指導
E 特定健診および特定保健指導（標準的な健診・保健指導プログラム）
1 健診・保健指導の理念の転換
1．新たな健診・保健指導の方向性 2．新たな健診・保健指導の進め方（流れ） 3保健指導実施者が有すべき資質
2 健診
1．メタボリックシンドロームに着目する意義と健診の内容 2．保健指導対象者の選定と階層化 3．健診の精度管理とデータの電子化 4．健診の実施に関するアウトソーシング 5．その他
3 保健指導
1．基本的な考え方 2．保健事業（保健指導）計画の作成 3．保健指導の実施 4．保健指導の評価 5．地域・職域における保健指導 6．保健指導の実施に関するアウトソーシング
4 体制・基盤整備，総合評価
1．人材育成体制の整備 2．最新の知見を反映した健診・保健指導内容の見直しのための体制整備 3．健診・保健指導の実施・評価のためのデータ分析とデータ管理
第11章 地域保健の理念
A 地域保健の考え方（小林清吾）
1 地域保健
2 地域特性の要素
3 地域保健活動の意義
4 地域保健の基本課題
1．健康の公正 2．第一次予防の優先性 3．住民参加と行政の責任
5 わが国における地域保健の取り組み
1．時代背景の変化 2．地域保健の法的基盤 3．地域保健を支援する国の政策
6 地域保健の基本方針
1．プライマリーヘルスケア 2．ヘルスプロモーション
B 保健活動のすすめ方（末高武彦）
1 保健サービス
1．地域での保健サービス 2．医療施設での保健サービス
2 地域保健の基盤
1．地域保健法と健康増進法 2．保健所と市町村保健センター 3．健康日本21（21世紀の国民健康づくり運動）
3 歯科保健の進め方
1．地域保健へのアプローチ 2．地域診断 3．実施と評価 4．推進のための組織づくり
4 地域の保健・医療と医療機関
1．地域保健医療計画 2．地域保健への医療機関などのかかわり 3．地域医療への医療機関などのかかわり
5 保健・医療・福祉の連携
1．保健・医療・福祉の視点 2．保健・医療・福祉の機関と職種 3．これからの保健・医療・福祉
第12章 保健活動の方法（神原正樹）
A 健康診査
1 集団検診の基本
1．調査結果の信頼性と妥当性 2．検出基準と診査誤差 3．疫学調査と保健事業の違い 4．スクリーニングの概念「スクリーニングレベル，特異度，敏感度」 5健康診査と検診
2 集団検診の実際
1．保健（健康）調査 2．診査環境 3．診査器具 4．口腔内診査の実際 5．視診型検診
B 健康診査の事後措置
1 事後措置の重要性
2 管理区分
3 事後措置表
健康診断結果の通知
4 保健指導
5 処置勧告
6 就学上および就業上の措置の勧告
7 管理区分別の事後措置
1．「異常なし」群の事後措置 2．「ハイリスク」群の事後措置 3．「要治療」群の事後措置
8 集団としての評価（疫学的評価）とその活用
9 プライバシーの保護
第13章 口腔保健
A 口腔保健と咀嚼機能（中垣晴男）
1 歯科疾患の概要
1．齲蝕経験の改善 2．歯肉の所見，歯周病の状況 3．齲蝕経験の国際比較 4．歯の喪失，20歯以上の歯を有する者の割合 5．歯や口のなかの悩みや気になること
2 咀嚼の意義と目的
1．咀嚼・歯・口腔の機能と歯・口腔の健康 2．歯・口腔の機能 3．咀嚼 4．発音，発声 5．消化 6．味覚，触覚などの感覚 7．表情（外観） 8．嚥下
B 口腔疾患の予防と口腔機能の保持・増進（磯崎篤則）
1 唾液と口腔保健
1．種類 2．一般的作用と口腔保健学的な作用
2 歯の形成と栄養
3 食物と口腔保健
1．食物と齲蝕 2．代用甘味料 3．食物と歯周病
4 健康管理
第14章 母子保健（森田 学）
A 母子保健の現状と動向
1 出生
1．出生率 2．再生産率 3．母親の年齢別にみた出生率 4．出生時体重
2 母性の健康指標
1．妊産婦死亡率 2．死産率
3 乳幼児の健康指標
1．周産期死亡率 2．新生児死亡率 3．乳児死亡率 4．幼児死亡率
4 母性保健
1．妊産婦保健対策 2．労働と母性保護 3．リプロダクティブヘルス
5 小児保健
1．乳幼児健康診査 2．新生児マス・スクリーニング検査 3．医療援護 4．子育て支援
B 母子保健対策
1 歯科健康診査
1．妊産婦歯科健康診査 2．1歳6カ月児歯科健康診査 3．3歳児歯科健康診査
2 歯科保健指導
1．妊産婦の歯科保健指導 2．1歳6カ月児の歯科保健指導 3．3歳児の歯科保健指導
3 妊産婦・小児の生活指導
1．妊産婦の生活指導 2．事故対策
第15章 学校保健（安井利一）
A 学校保健概説
B 学校保健の現状と動向
1 学齢期の好発疾患
1．むし歯（齲歯） 2．視力 3．鼻・副鼻腔疾患 4．肥満傾向児および痩身傾向児
2 学校伝染病
1．学校伝染病の種類 2．出席停止の措置
3 保健教育と保健管理の概要
1．学校保健の領域と構造 2．保健教育 3．保健管理 4．組織活動
4 学校保健関係職員
1．常勤職員 2．非常勤職員
第16章 産業保健（渡邊達夫）
A 産業保健の現状と動向
B 職場の健康管理
1 労働安全衛生管理
2 作業環境管理・作業管理
3 健康管理
4 労働衛生教育
5 トータルヘルスプロモーション
第17章 高齢者保健（竹原直道）
A 高齢者の死と保健
1 高齢者と死
2 高齢者の死因
3 高齢者の死と人口の動向
B 高齢者の病・老化と保健
1 高齢者の健康
2 高齢者の疾病の特徴
3 老化
4 高齢者のQOLと介護予防
5 高齢者の医療費
6 高齢者保健対策としての老人保健法
第18章 要介護高齢者保健（渡邉 誠・高津匡樹）
A 要介護高齢者の現状と動向
1 要介護高齢者
2 認知症高齢者
3 日常生活動作
4 QOL
B 介護支援
1 介護の定義・種類
2 介護の一般的注意
3 精神的ケア
4 要介護高齢者への歯科保健指導
C 在宅保健医療
1 在宅状況の把握
2 在宅療養の指導
3 歯科訪問診療
4 訪問歯科保健指導
1．医療保険 2．介護サービス 3．老人保健事業
D 施設における歯科保健
1 指導計画
2 要介護者への指導
3 家族・介護者への指導
4 環境
第19章 障害者保健（向井美惠）
A 障害者の生活と社会参加
1 クオリティオブライフ
2 障害の定義とリハビリテーション
1．障害とは 2．WHOの国際障害分類
3 社会環境の整備（ノーマライゼーション，バリアフリー）
1．ノーマライゼーション 2．バリアフリー 3．最近のわが国の歩み 4．最近の国際的な歩み
B 障害者の支援
1 心理的支援
2 社会的支援
1．発達障害者支援法 2．障害者自立支援法
3 医療および歯科医療
4 健康確保支援
第20章 精神保健（竹島 正・立森久照）
A 精神保健の考え方
B 精神保健対策の歩み
1 精神保健福祉法の改正経緯
2 心の健康対策
C 国民の精神保健の施策の実態
1 心の健康と精神障害の実態
2 精神科医療・社会復帰対策
1．入院医療 2．通院医療
3 社会復帰・社会参加
D まとめ
第21章 国際保健（川口陽子）
A 世界の保健問題
B 国際協力の仕組み
C 国際協力の実施機関
D 口腔保健状況の国際比較
E 口腔保健分野の国際協力
F 国際的な口腔保健目標
第22章 歯科医療機関の開設と管理（石井拓男）
A 医療行為
1 医行為・歯科医行為と診療の補助行為
2 歯科医療の特異性
B 医療施設
1 医療施設とその機能
1．病院 2．診療所 3．歯科診療所 4．介護老人保健施設
2 医療施設の開設
1．医療施設の開設 2．開設者と管理者 3．医療法人 4．広告の制限 5．診療科名 6．専門医・学会・認定 7．関係機関への手続き
3 医療従事者
1．職種とその人員構成 2．役割と責任 3．医療従事者の健康管理
4 環境管理
1．院内感染予防対策 2．感染の防御 3．消毒・滅菌 4．医療廃棄物の処理
C 診療記録と保存
D 安全性の確保
1 医事紛争
1．医療事故 2．医療過誤 3．民事責任 4．刑事責任 5．行政責任 6．道義的責任
2 医療危機管理
医療安全
3 放射線被曝防御
1．患者の保護 2．職業人の防護 3．公衆の防護 4．法的規制
第23章 歯科医療におけるチームワークとコミュニケーション（鶴本明久）
A チーム歯科医療
1 チーム歯科医療の目的
2 歯科医療チームの構成
3 地域における歯科保健医療の連携
B 保健行動科学とコミュニケーション
1 保健・医療における行動科学
2 コミュニケーションスキル
第24章 医療経済（尾崎哲則）
A 医療経済の現状
1 国民医療費
1．国民医療費の動向 2．総医療費の国際比較
2 歯科医療費の推移と概要
3 歯科医療の需要と供給
1．歯科医療の需要 2．歯科医療の供給
B 医療の経済的評価
1 費用便益，費用効果分析
1．費用効果分析 2．費用効用分析 3．費用便益分析
2 医療判断学
医療判断学の特徴
3 予防対策の効果
1．有効性の評価 2．一次予防の評価 3．二次予防の評価
4 ニーズ把握
巻末資料
表1 食事摂取基準を設定した栄養素と策定した指標（1歳以上）
表2-1 栄養素等摂取量（総数）
表2-2 栄養素等摂取量（男性）
表2-3 栄養素等摂取量（女性）
表3 食品摂取量
【コラム】
インフォームドコンセント 疫学の威力 臨床疫学の歴史は，John Snowのコレラの伝搬様式に関する疫学調査より古い 日本初の介入研究 人口増加と理論曲線 感染症のトピックス 喫煙と飲酒 アルマ・アタ宣言 WHOの役割 インターナショナリズムとグローバリズム 医療従事者の生涯学習（問題発見・解決能力）
著者所属/略歴 ※本書が刊行された当時のものです．現在とは異なる場合があります．
【編者略歴】
宮武光吉【みやたけこうきち】
1962年 東京医科歯科大学歯学部卒業
1989年 厚生省健康政策局歯科衛生課長
1993年 東京歯科大学教授
1999年 鶴見大学歯学部客員教授
2006年 昭和大学保健医療学部客員教授
渡邊達夫【わたなべたつお】
1968年 大阪大学歯学部卒業
1982年 岡山大学歯学部教授
2001年 岡山大学大学院教授
2007年 岡山大学名誉教授
雫石 聰【しずくいしさとし】
1971年 大阪大学歯学部卒業
1992年 大阪大学歯学部教授
2000年 大阪大学大学院教授
川口陽子【かわぐちようこ】
1979年 東京医科歯科大学歯学部卒業
2000年 東京医科歯科大学大学院教授
【執筆者略歴】（執筆順）
米満正美【よねみつまさみ】
1971年 新潟大学歯学部卒業
1975年 東京医科歯科大学大学院修了
1995年 岩手医科大学歯学部教授
荒川浩久【あらかわひろひさ】
1977年 神奈川歯科大学卒業
2000年 神奈川歯科大学教授
2000年 神奈川歯科大学大学院教授
宮崎秀夫【みやざきひでお】
1978年 九州歯科大学卒業
1982年 九州歯科大学大学院修了
1995年 新潟大学歯学部教授
2001年 新潟大学大学院教授
松久保 隆【まつくぼたかし】
1973年 東京歯科大学卒業
1977年 東京歯科大学大学院修了
2001年 東京歯科大学教授
山中すみへ【やまなかすみへ】
1968年 大阪大学薬学部卒業
1990年 東京歯科大学助教授
2004年 東京歯科大学客員教授
埴岡 隆【はにおかたかし】
1981年 大阪大学歯学部卒業
1998年 大阪大学歯学部助教授
2000年 大阪大学大学院助教授
2002年 福岡歯科大学教授
小林清吾【こばやしせいご】
1971年 新潟大学歯学部卒業
1982年 長崎大学歯学部助教授
1987年 新潟大学歯学部助教授
1998年 日本大学松戸歯学部教授
末高武彦【すえたかたけひこ】
1966年 日本大学歯学部卒業
1970年 日本大学大学院修了
1972年 厚生省医務局歯科衛生課課長補佐
1978年 日本歯科大学新潟生命歯学部教授（現名称）
神原正樹【かんばらまさき】
1972年 大阪歯科大学卒業
1976年 大阪歯科大学大学院修了
1993年 大阪歯科大学教授
1993年 大阪歯科大学大学院教授
中垣晴男【なかがきはるお】
1970年 愛知学院大学歯学部卒業
1970年 愛知学院大学歯学部助手
1988年 愛知学院大学歯学部教授
磯崎篤則【いそざきあつのり】
1977年 岐阜歯科大学卒業
2003年 朝日大学歯学部教授
2003年 朝日大学大学院教授
森田 学【もりたまなぶ】
1982年 大阪大学歯学部卒業
2000年 北海道大学大学院教授
安井利一【やすいとしかず】
1977年 城西歯科大学（現 明海大学歯学部）卒業
1981年 城西歯科大学大学院修了
1997年 明海大学歯学部教授
1997年 明海大学大学院教授
竹原直道【たけはらただみち】
1972年 九州歯科大学卒業
1979年 九州歯科大学講師
1980年 九州歯科大学助教授
1986年 九州歯科大学教授
渡邉 誠【わたなべまこと】
1971年 東北大学歯学部卒業
1975年 東北大学大学院修了
1991年 東北大学歯学部教授
2000年 東北大学大学院教授
高津匡樹【たかつまさき】
1993年 東北大学歯学部卒業
1997年 東北大学大学院修了
2007年 日本大学歯学部准教授
向井美惠【むかいよしはる】
1973年 大阪歯科大学卒業
1981年 昭和大学歯学部講師
1989年 昭和大学歯学部助教授
1997年 昭和大学歯学部教授
竹島 正【たけしまただし】
1980年 自治医科大学卒業
1987年 高知県立室戸保健所長
1990年 高知県立精神保健センター所長
1997年 国立精神・神経センター精神保健研究所 精神保健計画部長
2006年 同 自殺予防総合対策センター長併任
立森久照【たちもりひさてる】
2001年 東京大学大学院医学系研究科後期博士課程修了
2001年 国立精神・神経センター精神保健研究所 精神保健計画部システム開発室研究員
2006年 同 精神保健計画部システム開発室室長
石井拓男【いしいたくお】
1972年 愛知学院大学歯学部卒業
1995年 厚生省健康政策局歯科衛生課課長
1999年 東京歯科大学教授
2004年 東京歯科大学千葉病院病院長
鶴本明久【つるもとあきひさ】
1979年 東京医科歯科大学卒業
1986年 東京医科歯科大学大学院修了
2001年 鶴見大学歯学部教授
尾崎哲則【おざきてつのり】
1983年 日本大学歯学部卒業
1987年 日本大学大学院修了
2002年 日本大学歯学部教授
宮武光吉【みやたけこうきち】
1962年 東京医科歯科大学歯学部卒業
1989年 厚生省健康政策局歯科衛生課長
1993年 東京歯科大学教授
1999年 鶴見大学歯学部客員教授
2006年 昭和大学保健医療学部客員教授
渡邊達夫【わたなべたつお】
1968年 大阪大学歯学部卒業
1982年 岡山大学歯学部教授
2001年 岡山大学大学院教授
2007年 岡山大学名誉教授
雫石 聰【しずくいしさとし】
1971年 大阪大学歯学部卒業
1992年 大阪大学歯学部教授
2000年 大阪大学大学院教授
川口陽子【かわぐちようこ】
1979年 東京医科歯科大学歯学部卒業
2000年 東京医科歯科大学大学院教授
【執筆者略歴】（執筆順）
米満正美【よねみつまさみ】
1971年 新潟大学歯学部卒業
1975年 東京医科歯科大学大学院修了
1995年 岩手医科大学歯学部教授
荒川浩久【あらかわひろひさ】
1977年 神奈川歯科大学卒業
2000年 神奈川歯科大学教授
2000年 神奈川歯科大学大学院教授
宮崎秀夫【みやざきひでお】
1978年 九州歯科大学卒業
1982年 九州歯科大学大学院修了
1995年 新潟大学歯学部教授
2001年 新潟大学大学院教授
松久保 隆【まつくぼたかし】
1973年 東京歯科大学卒業
1977年 東京歯科大学大学院修了
2001年 東京歯科大学教授
山中すみへ【やまなかすみへ】
1968年 大阪大学薬学部卒業
1990年 東京歯科大学助教授
2004年 東京歯科大学客員教授
埴岡 隆【はにおかたかし】
1981年 大阪大学歯学部卒業
1998年 大阪大学歯学部助教授
2000年 大阪大学大学院助教授
2002年 福岡歯科大学教授
小林清吾【こばやしせいご】
1971年 新潟大学歯学部卒業
1982年 長崎大学歯学部助教授
1987年 新潟大学歯学部助教授
1998年 日本大学松戸歯学部教授
末高武彦【すえたかたけひこ】
1966年 日本大学歯学部卒業
1970年 日本大学大学院修了
1972年 厚生省医務局歯科衛生課課長補佐
1978年 日本歯科大学新潟生命歯学部教授（現名称）
神原正樹【かんばらまさき】
1972年 大阪歯科大学卒業
1976年 大阪歯科大学大学院修了
1993年 大阪歯科大学教授
1993年 大阪歯科大学大学院教授
中垣晴男【なかがきはるお】
1970年 愛知学院大学歯学部卒業
1970年 愛知学院大学歯学部助手
1988年 愛知学院大学歯学部教授
磯崎篤則【いそざきあつのり】
1977年 岐阜歯科大学卒業
2003年 朝日大学歯学部教授
2003年 朝日大学大学院教授
森田 学【もりたまなぶ】
1982年 大阪大学歯学部卒業
2000年 北海道大学大学院教授
安井利一【やすいとしかず】
1977年 城西歯科大学（現 明海大学歯学部）卒業
1981年 城西歯科大学大学院修了
1997年 明海大学歯学部教授
1997年 明海大学大学院教授
竹原直道【たけはらただみち】
1972年 九州歯科大学卒業
1979年 九州歯科大学講師
1980年 九州歯科大学助教授
1986年 九州歯科大学教授
渡邉 誠【わたなべまこと】
1971年 東北大学歯学部卒業
1975年 東北大学大学院修了
1991年 東北大学歯学部教授
2000年 東北大学大学院教授
高津匡樹【たかつまさき】
1993年 東北大学歯学部卒業
1997年 東北大学大学院修了
2007年 日本大学歯学部准教授
向井美惠【むかいよしはる】
1973年 大阪歯科大学卒業
1981年 昭和大学歯学部講師
1989年 昭和大学歯学部助教授
1997年 昭和大学歯学部教授
竹島 正【たけしまただし】
1980年 自治医科大学卒業
1987年 高知県立室戸保健所長
1990年 高知県立精神保健センター所長
1997年 国立精神・神経センター精神保健研究所 精神保健計画部長
2006年 同 自殺予防総合対策センター長併任
立森久照【たちもりひさてる】
2001年 東京大学大学院医学系研究科後期博士課程修了
2001年 国立精神・神経センター精神保健研究所 精神保健計画部システム開発室研究員
2006年 同 精神保健計画部システム開発室室長
石井拓男【いしいたくお】
1972年 愛知学院大学歯学部卒業
1995年 厚生省健康政策局歯科衛生課課長
1999年 東京歯科大学教授
2004年 東京歯科大学千葉病院病院長
鶴本明久【つるもとあきひさ】
1979年 東京医科歯科大学卒業
1986年 東京医科歯科大学大学院修了
2001年 鶴見大学歯学部教授
尾崎哲則【おざきてつのり】
1983年 日本大学歯学部卒業
1987年 日本大学大学院修了
2002年 日本大学歯学部教授
