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デンタルスタッフの衛生学・公衆衛生学 第2版
日髙勝美 編著
定価 3,410円
（本体 3,100円＋税10％）
- 総頁数：256頁 / 2色
- 判型：B5判
- 発行年月：2023年2月
- ISBN978-4-263-42303-5
- 注文コード：423030
デンタルスタッフが理解しておきたい，衛生・公衆衛生の意味や意義，健康の概念や予防の考え方などを解説した必読テキストの第2版
内容紹介
第2版は従来の内容の精査・充実に加え，新たに国際保健，災害保健・健康健康危機管理の章を追加，現在の社会情勢をさらに反映した必読のテキストとして発行．
序文
第2版の序
本書で取扱う内容は，歯科衛生士教育の専門基礎分野に属する『歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み』の科目で学習することになっています．歯科衛生士養成所指導ガイドライン（平成27年3月厚生労働省医政局長通知）において，当該科目の教育目標は『人々の歯・口腔の健康に関するセルフケア能力を高めるために必要な教育的役割や，地域における関係諸機関等との調整能力を培う内容』と示されており，また，学問領域としては『口腔衛生学，公衆衛生学，衛生行政・社会福祉及び関係法規等を含む』とされています．すなわち，この科目では地域歯科保健医療活動に携わる歯科衛生士にとって不可欠な知識を学ぶことになります．加えて，本書で取扱う『衛生学・公衆衛生学』は，他の保健医療専門職の教育内容と共通する事項が多いのが特徴となっています．
高齢社会を迎え，歯科医師や歯科衛生士は多職種連携や地域包括ケアシステムへの対応が求められています．また，新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行に象徴されるように，国際保健や健康危機管理への対応を含む知識の習得も必要となっています．このような状況の下，学習内容としての衛生学・公衆衛生学の社会的位置付けは，近年，一層の重要性を増しています．
他方，歯科衛生士学校養成所を卒業し国家資格を取得するためには，歯科衛生士国家試験を受験し合格する必要があります．その点も考慮し，第2版の発行に際しては，2022（令和4）年3月に改定された『令和4年版歯科衛生士国家試験出題基準』の内容を踏まえるとともに，保健医療をめぐる近年の動向も勘案のうえ見直しを行いました．歯科衛生士学校養成所の学生である皆様が，地域歯科保健医療活動に必要となる基本的知識を習得するための一助として，本書を活用されることを期待しています．
2023（令和5）年1月
編集委員 日髙勝美
第1版の序
このたび，8名の分担執筆によってあらたに『デンタルスタッフの衛生学・公衆衛生学』を刊行した．健康な生活が求められる今日，日々健康にすごすためにはどうしたらよいか．多くの人々の願いに応えるには，科学的なまたそれぞれの生活にあった答えが必要となる．衛生学・公衆衛生学はそれらに答えるうえで中心となる学問である．
このたび本書は，『デンタルスタッフの・・・』と冠した．従来は，歯科衛生士向け，歯科医師向けのごとく対象を絞って編集した書が多かったと思われる．このたびの書は，その内容から多くの領域の方に共通のものと考え，広い領域の方々にそれぞれの立場からお読みいただきたく本書を命名した．ご理解のうえ，それぞれの立場で活用していただきたい．
いま，私たちの生活の場をみると，少子高齢社会といわれ多くの地域では人口も徐々に減少している，四季がある美しい日本は温暖化の影響で平均気温が上昇している，食習慣の変化によりO157やノロウイルスによる食中毒も多くみられる．一方では，医療技術や医薬品の開発によりがん（悪性新生物）の5年生存率は増加しており，平均寿命も延びている．
私たちの健康（裏返せば疾病）は，生活を取り巻く自然・社会環境や食生活をはじめとする生活習慣に影響するところが多く，これらのさまざまな要因と健康の関係を学ぶのが衛生学であり，これらから得たものを地域社会やさまざまな集団で活用することによって健康に生かすのが公衆衛生学である．また，その科学的な橋渡しを疫学が行っている．
かつて，歯科医学は医学と分離され，前者は歯・口腔という身体の一部を受け持つ分野とされていた．しかし，今日は歯・口腔の機能をどのように発揮するかによって，生涯の健康を大きく左右することが証明されている．デンタルスタッフは，多くの保健医療福祉関係者以上にこのことを理解したうえで，関係者あるいは地域住民に伝えそれらの健康の保持増進に寄与する立場にある．
このためには，歯・口腔の領域をはじめて学ぶ者だけでなく，すでに保健医療福祉の領域で仕事をするデンタルスタッフにも，変化が著しい今日の衛生学・公衆衛生学の領域について理解を深めてほしい．本書は，このような気持ちを持って作成した．初版であり，いたらぬ点もあることと思う．読者の忌憚のないご意見をもとに，今後とも本書を改善していきたい．
2016年2月
著者一同
本書で取扱う内容は，歯科衛生士教育の専門基礎分野に属する『歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み』の科目で学習することになっています．歯科衛生士養成所指導ガイドライン（平成27年3月厚生労働省医政局長通知）において，当該科目の教育目標は『人々の歯・口腔の健康に関するセルフケア能力を高めるために必要な教育的役割や，地域における関係諸機関等との調整能力を培う内容』と示されており，また，学問領域としては『口腔衛生学，公衆衛生学，衛生行政・社会福祉及び関係法規等を含む』とされています．すなわち，この科目では地域歯科保健医療活動に携わる歯科衛生士にとって不可欠な知識を学ぶことになります．加えて，本書で取扱う『衛生学・公衆衛生学』は，他の保健医療専門職の教育内容と共通する事項が多いのが特徴となっています．
高齢社会を迎え，歯科医師や歯科衛生士は多職種連携や地域包括ケアシステムへの対応が求められています．また，新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行に象徴されるように，国際保健や健康危機管理への対応を含む知識の習得も必要となっています．このような状況の下，学習内容としての衛生学・公衆衛生学の社会的位置付けは，近年，一層の重要性を増しています．
他方，歯科衛生士学校養成所を卒業し国家資格を取得するためには，歯科衛生士国家試験を受験し合格する必要があります．その点も考慮し，第2版の発行に際しては，2022（令和4）年3月に改定された『令和4年版歯科衛生士国家試験出題基準』の内容を踏まえるとともに，保健医療をめぐる近年の動向も勘案のうえ見直しを行いました．歯科衛生士学校養成所の学生である皆様が，地域歯科保健医療活動に必要となる基本的知識を習得するための一助として，本書を活用されることを期待しています．
2023（令和5）年1月
編集委員 日髙勝美
第1版の序
このたび，8名の分担執筆によってあらたに『デンタルスタッフの衛生学・公衆衛生学』を刊行した．健康な生活が求められる今日，日々健康にすごすためにはどうしたらよいか．多くの人々の願いに応えるには，科学的なまたそれぞれの生活にあった答えが必要となる．衛生学・公衆衛生学はそれらに答えるうえで中心となる学問である．
このたび本書は，『デンタルスタッフの・・・』と冠した．従来は，歯科衛生士向け，歯科医師向けのごとく対象を絞って編集した書が多かったと思われる．このたびの書は，その内容から多くの領域の方に共通のものと考え，広い領域の方々にそれぞれの立場からお読みいただきたく本書を命名した．ご理解のうえ，それぞれの立場で活用していただきたい．
いま，私たちの生活の場をみると，少子高齢社会といわれ多くの地域では人口も徐々に減少している，四季がある美しい日本は温暖化の影響で平均気温が上昇している，食習慣の変化によりO157やノロウイルスによる食中毒も多くみられる．一方では，医療技術や医薬品の開発によりがん（悪性新生物）の5年生存率は増加しており，平均寿命も延びている．
私たちの健康（裏返せば疾病）は，生活を取り巻く自然・社会環境や食生活をはじめとする生活習慣に影響するところが多く，これらのさまざまな要因と健康の関係を学ぶのが衛生学であり，これらから得たものを地域社会やさまざまな集団で活用することによって健康に生かすのが公衆衛生学である．また，その科学的な橋渡しを疫学が行っている．
かつて，歯科医学は医学と分離され，前者は歯・口腔という身体の一部を受け持つ分野とされていた．しかし，今日は歯・口腔の機能をどのように発揮するかによって，生涯の健康を大きく左右することが証明されている．デンタルスタッフは，多くの保健医療福祉関係者以上にこのことを理解したうえで，関係者あるいは地域住民に伝えそれらの健康の保持増進に寄与する立場にある．
このためには，歯・口腔の領域をはじめて学ぶ者だけでなく，すでに保健医療福祉の領域で仕事をするデンタルスタッフにも，変化が著しい今日の衛生学・公衆衛生学の領域について理解を深めてほしい．本書は，このような気持ちを持って作成した．初版であり，いたらぬ点もあることと思う．読者の忌憚のないご意見をもとに，今後とも本書を改善していきたい．
2016年2月
著者一同
目次
1章 総論
（日髙勝美）
I 衛生学・公衆衛生学とは
II 健康の概念
III 生涯を通じた保健・福祉
1 プライマリ・ヘルスケア
2 生活習慣と健康・長寿
3 ヘルスプロモーション
4 QOL
5 ノーマライゼーション
6 国際生活機能分類〈ICF〉
7 ソーシャル・キャピタル
IV 健康増進対策
1 健康づくり対策の変遷
2 健康増進法
V 予防医学の概念
VI 国際化の進展と保健医療協力
2章 人口
（廣瀬晃子）
I 人口静態統計
1 人口構造
1―人口と人口ピラミッド
2―年齢3区分別人口
2 人口の高齢化
3 世帯構造
4 世界の人口と人口密度
II 人口動態統計
1 出生
2 死亡
1―主要死因
2―死亡の国際比較
3 死産
4 婚姻と離婚
III 生命表
1 完全生命表と簡易生命表
2 平均余命と平均寿命
3 健康寿命
3章 環境と健康
（佐藤 勉）
I 環境と健康の概念
II 生活環境
1 空気と健康
1―空気の正常成分
2―空気の異常成分
2 温熱環境と健康
1―温熱因子
2―カタ冷却力
3―感覚温度
4―不快指数
5―異常温度環境と健康
3 水と健康
1―水と生活
2―水と感染症
3―上水道
4―下水道
4 気象と健康
1―気候帯と気候型
2―気象病
5 医療施設の環境
III 公害防止と環境保全
1 公害と環境対策
2 わが国の主な公害行政
3 公害の定義
4 わが国の典型公害
1―大気汚染と原因物質
2―水質汚濁
5 地球環境の変化と健康影響
1―国際的な取り組み
2―地球温暖化対策
3―酸性雨対策
4―砂漠化対策
5―オゾン層の保護対策
IV 廃棄物処理
1 廃棄物の定義と分類
1―一般廃棄物
2―産業廃棄物
3―特別管理廃棄物
4―医療廃棄物
2 廃棄物の処理法
3 廃棄物処理の問題点
4 リサイクル法
4章 疫学
（秋房住郎）
I 疫学の定義および概要
1 疫学とは
2 根拠に基づいた医療（EBM）
II 疾病，異常（健康障害）の発生要因
1 疾病の発生，流行状態を表す指標
III 疫学の方法論
1 観察研究
1―記述疫学
2―分析疫学
2 介入研究（実験疫学）
1―ランダム化比較試験（無作為割付臨床試験）
2―交叉試験（クロスオーバー試験）
3―前後比較試験
4―シングルケースデザイン
3 データ統合型研究
1―系統的文献レビュー（システマティックレビュー）
2―メタアナリシス
3―ナラティブレビュー
4―スコーピングレビュー
IV 因果関係の判断基準
V 疾病のスクリーニング検査
1 スクリーニング検査の基準
2 スクリーニング検査の結果の分類
3 スクリーニング検査に用いる指標
5章 感染症
（新庄文明）
I 感染症の成り立ちと予防
1 感染症と予防対策の動向
1―新興・再興感染症
2―薬剤耐性菌と日和見感染
3―感染症対策の見直し
2 感染と発病の条件
1―感染源
2―感染経路
3―宿主の感受性
3 感染症の予防
1―感染源対策
2―感染経路対策
3―感受性対策
II 主な感染症の動向と予防
1 一類感染症
1―ウイルス性出血熱
2―ペスト
3―痘そう（天然痘）
2 二類感染症
1―急性灰白髄炎（ポリオ）
2―ジフテリア
3―重症急性呼吸器症候群（SARS）
4―結核
5―鳥インフルエンザ（H5N1型，H7N9型）
3 三類感染症
1―腸管出血性大腸菌感染症
2―コレラ
3―細菌性赤痢
4―腸チフス，パラチフス
4 四類感染症
1―マラリア
2―日本脳炎
3―A型・E型ウイルス性肝炎
5 五類感染症
1―インフルエンザ
2―B型肝炎
3―C型肝炎
4―後天性免疫不全症候群（エイズ：AIDS）
5―メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）感染症
6 その他の感染症
1―ハンセン病
2―新型インフルエンザ（A/H1N1）
3―成人T細胞白血病（ATL）
4―ウイルス性食中毒
5―新型コロナウイルス（COVID-19）感染症
III 院内感染とその防止
1 歯科医療と安全対策
2 院内感染予防対策
1―感染源対策
2―感染経路対策
3―感受性対策
3 感染者の人権擁護
6章 食品と健康
（日野出大輔）
I 国民栄養の現状
1 食事摂取基準
2 食生活指針と食事バランスガイド
3 国民栄養の現状
1―栄養状態の評価
2―国民健康・栄養調査
3―食生活の変遷と栄養の問題点
4 健康食品対策
1―保健機能食品制度
2―特別用途食品制度
3―機能性表示食品制度
4―栄養表示制度
5―介護食品
II 食育
1 栄養・食生活と健康日本21（第二次）
2 食育基本法と食育推進基本計画
3 学校給食と食育
III 食品衛生
1 食品の安全
1―食品表示
2―食品添加物
3―食品の放射性物質対策
4―その他の食品の安全対策
5―コーデックス委員会とHACCP
2 食中毒
1―食中毒の現状
2―食中毒の分類
7章 生活習慣と健康
（日野出大輔）
I 生活習慣とは
II 生活習慣病
1 疾病構造の変化
2 主な生活習慣病
1―悪性新生物
2―心疾患
3―脳血管疾患
4―糖尿病
5―メタボリックシンドローム
6―その他の生活習慣病
3 生活習慣病とその予防
1―健康日本21
III 健康関連行動
1 運動
1―運動習慣の現状
2―身体活動基準と身体活動指針
2 休養
1―睡眠の状況
2―休養指針と睡眠指針
3 飲酒
1―飲酒の状況
2―飲酒量に関する適切な知識
4 喫煙
1―喫煙習慣の現状
2―禁煙支援
8章 地域保健
（福田英輝）
I 地域保健の概念
1 地域保健活動を取り巻く背景
2 地域保健活動の対象とその方法
3 ライフステージ別・社会集団別にみた保健活動
1―母子保健活動
2―学校保健活動
3―産業保健分野
4―成人・高齢者保健分野
II 地域保健活動の枠組み
1 地域保健活動を支える法律
1―地域保健法
2―健康増進法
3―高齢者の医療の確保に関する法律
4―歯科口腔保健の推進に関する法律
2 地域保健活動の実施主体と活動拠点
1―国，都道府県，市町村
2―保健所
3―市町村保健センター
4―口腔保健支援センター
3 地域保健活動を支える考え方
1―ポピュレーション・アプローチとハイリスク・アプローチ
2―ヘルスプロモーション
3―健康の社会的要因
4―共通リスク要因アプローチ
III 国民健康づくり対策
IV 地域保健活動の進め方
1 PDCAサイクル
1―地域診断
2―Plan（計画）段階
3―Do（実行）段階
4―Check（評価）段階
5―Action（改善）段階
2 地域保健活動を支える組織
1―専門職，関連団体
2―住民組織
9章 母子保健
（廣瀬晃子）
I 母子保健の意義
II 母子保健の指標
1 出生
2 乳児死亡および新生児死亡
3 周産期死亡
4 妊産婦死亡
5 死産
6 児童死亡
7 乳幼児の体位
III 母性保健管理
1 妊産婦の保健管理
1―正期産，早期産，流産，過期産
2―ハイリスク妊娠
3―妊産婦の栄養
4―妊娠期の体重増加量
5―妊娠期の歯科治療
2 就労と子育て支援
IV 小児保健管理
1 乳幼児の保健管理
2 低出生体重児・未熟児
3 先天異常・心身障害児
4 事故対策
V 母子保健対策
1 保健指導
1―妊娠の届出と母子健康手帳の交付
2―妊産婦・乳幼児の保健指導・訪問指導
2 健康診査
1―妊産婦健康診査
2―B型肝炎母子感染防止対策
3―マス・スクリーニング検査
4―乳幼児健康診査
3 医療援助
4 母子保健の基盤整備
1―児童虐待防止
2―生涯を通じた女性の健康支援
3―児童の健全育成
4―健やか親子21（第2次）
10章 学校保健
（葭原明弘）
I 学校保健の意義および概要
1 学校保健の意義
2 新しい学校保健への対応
1―学校保健安全法への変更
2―その他の新たな問題
3 学校保健の関係法規
II 学校保健の活動と組織
1 学校保健教育
2 学校保健管理
1―健康診断
2―健康相談
3―学校病および感染症などの予防
4―学校の環境衛生管理
III 保健組織活動
1 学校保健行政組織
1―学校保健委員会
2 主な学校保健関係職員と役割
1―常勤職員
2―非常勤職員
IV 学校保健活動の推進
1 学校歯科保健活動の推進
1―う蝕予防
2―歯周病の予防
3―健康教育
2 がん教育の推進
3 エイズ教育の推進
4 要保護，準要保護の児童・生徒の医療費補助
5 へき地学校保健管理費補助
6 その他
V 学校安全の推進
1 安全教育
2 安全管理
11章 成人・高齢者保健
（秋房住郎）
I 成人・高齢者保健の意義と特徴
1 人口の高齢化
2 老化と健康
3 成人，高齢者の健康と歯科保健
II 成人・高齢者保健対策の現状
1 保健事業の推進
2 高齢者医療制度
III 成人保健対策
1 特定健康診査・特定保健指導
2 健康増進対策
3 健康増進事業
1―健康手帳の交付
2―健康教育
3―健康相談
4―機能訓練
5―訪問指導
6―総合的な保健推進事業
4 健康増進法による健康診査
1―歯周疾患検診
2―骨粗鬆症検診
3―肝炎ウイルス検診
4―がん検診
5―特定健康診査・特定保健指導の対象外の者に対する健康診査・保健指導
5 データヘルス計画
IV 高齢者保健福祉対策
1 高齢者保健福祉対策の変遷
1―地域包括支援センター
2―地域ケア会議
3―共生型サービス
4―社会福祉連携推進法人
5―地域包括ケアシステム
2 介護予防と口腔機能向上
V 要介護者保健福祉対策
1 介護保険制度の概要
2 予防給付
3 介護給付
4 市町村特別給付
5 要介護高齢者に対する歯科医療対策
12章 産業保健
（日髙勝美）
I 産業保健の概念
1 労働者保護に関係する法律
2 労働安全衛生法の制定後の動向
3 産業保健の特徴
II 職業性疾病
1 職業性疾病とは
2 職業性疾病の発生状況
III 労働衛生管理
1 労働衛生管理体制（安全衛生管理体制）
2 衛生委員会（安全衛生委員会）
3 産業医，産業歯科医
4 総括安全衛生管理者，衛生管理者
5 地域産業保健センター
IV 産業保健活動
1 産業保健対策
1―作業環境管理
2―作業管理
3―健康管理
4―安全衛生教育
2 健康診断
1―一般健康診断
2―特殊健康診断
3 健康診断実施後の措置
4 健康保持増進対策
1―基本的な考え方
2―対策の推進方法
3―推進体制
4―健康保持増進措置の内容
5 心の健康保持増進対策
13章 精神保健
（日髙勝美）
I こころの健康問題への取組み
1 うつ病対策
2 薬物依存症対策
3 ひきこもり対策
4 PTSD（心的外傷後ストレス障害）対策
5 児童虐待対策
6 DV（家庭内暴力）対策
7 認知症対策
1―中核症状と周辺症状
2―対策の概要
8 自殺対策
1―自殺者数の動向
2―対策の概要
II 精神保健福祉対策の現状
1 精神疾患の定義と患者数
2 精神保健福祉法
1―法の制定経緯と目的
2―精神保健福祉法の主な規定
3 地域精神保健医療対策
4 障害者総合支援法（旧・障害者自立支援法）
5 精神保健福祉士
14章 国際保健
（福田英輝）
I 国際保健の課題
1 国際的にみた健康格差
2 開発途上国における健康問題
3 国際化に伴うわが国の課題
1―感染症の世界的拡大
2―在留外国人における健康課題
4 世界的にみた口腔疾患の現状
II 国際保健の実施体制
1 国際協力と国際交流
2 国際保健の実施機関と主な活動
III 健康をめぐる国際的な動き
1 持続可能な開発目標（SDGs）
1―SDGsにおける健康関連目標のターゲット項目
2―ユニバーサルヘルスカバレッジ（UHC）
15章 健康危機管理・災害保健
（秋房住郎）
I 健康危機管理
1 健康危機管理の対象
2 わが国の健康危機管理体制
3 健康危機管理における地域保健の役割
1―地域における健康危機管理の確保
2―保健所の健康危機管理の拠点としての機能
II 災害保健
1 災害の定義と種類
1―災害の定義
2―災害の種類
2 災害対策の法制
3 災害時の医療・救護体制
1―災害拠点病院
2―DMAT等
3―歯科関連職種の活動
4 災害時の保健医療活動（医療救護活動フェーズ/保健活動フェーズ）
1―トリアージ（Triage）
2―治療（Treatment）
3―搬送（Transport）
4―広域搬送拠点臨時医療施設
5―医療救護活動フェーズ/保健活動フェーズ
III 大規模災害時の個人識別
1 身元確認の検査方法
2 歯科情報に基づく個人識別
1―死後記録の採取と整理
2―生前資料の収集と生前記録の作成
3―照合
4―事後措置
5―DNA鑑定
（日髙勝美）
I 衛生学・公衆衛生学とは
II 健康の概念
III 生涯を通じた保健・福祉
1 プライマリ・ヘルスケア
2 生活習慣と健康・長寿
3 ヘルスプロモーション
4 QOL
5 ノーマライゼーション
6 国際生活機能分類〈ICF〉
7 ソーシャル・キャピタル
IV 健康増進対策
1 健康づくり対策の変遷
2 健康増進法
V 予防医学の概念
VI 国際化の進展と保健医療協力
2章 人口
（廣瀬晃子）
I 人口静態統計
1 人口構造
1―人口と人口ピラミッド
2―年齢3区分別人口
2 人口の高齢化
3 世帯構造
4 世界の人口と人口密度
II 人口動態統計
1 出生
2 死亡
1―主要死因
2―死亡の国際比較
3 死産
4 婚姻と離婚
III 生命表
1 完全生命表と簡易生命表
2 平均余命と平均寿命
3 健康寿命
3章 環境と健康
（佐藤 勉）
I 環境と健康の概念
II 生活環境
1 空気と健康
1―空気の正常成分
2―空気の異常成分
2 温熱環境と健康
1―温熱因子
2―カタ冷却力
3―感覚温度
4―不快指数
5―異常温度環境と健康
3 水と健康
1―水と生活
2―水と感染症
3―上水道
4―下水道
4 気象と健康
1―気候帯と気候型
2―気象病
5 医療施設の環境
III 公害防止と環境保全
1 公害と環境対策
2 わが国の主な公害行政
3 公害の定義
4 わが国の典型公害
1―大気汚染と原因物質
2―水質汚濁
5 地球環境の変化と健康影響
1―国際的な取り組み
2―地球温暖化対策
3―酸性雨対策
4―砂漠化対策
5―オゾン層の保護対策
IV 廃棄物処理
1 廃棄物の定義と分類
1―一般廃棄物
2―産業廃棄物
3―特別管理廃棄物
4―医療廃棄物
2 廃棄物の処理法
3 廃棄物処理の問題点
4 リサイクル法
4章 疫学
（秋房住郎）
I 疫学の定義および概要
1 疫学とは
2 根拠に基づいた医療（EBM）
II 疾病，異常（健康障害）の発生要因
1 疾病の発生，流行状態を表す指標
III 疫学の方法論
1 観察研究
1―記述疫学
2―分析疫学
2 介入研究（実験疫学）
1―ランダム化比較試験（無作為割付臨床試験）
2―交叉試験（クロスオーバー試験）
3―前後比較試験
4―シングルケースデザイン
3 データ統合型研究
1―系統的文献レビュー（システマティックレビュー）
2―メタアナリシス
3―ナラティブレビュー
4―スコーピングレビュー
IV 因果関係の判断基準
V 疾病のスクリーニング検査
1 スクリーニング検査の基準
2 スクリーニング検査の結果の分類
3 スクリーニング検査に用いる指標
5章 感染症
（新庄文明）
I 感染症の成り立ちと予防
1 感染症と予防対策の動向
1―新興・再興感染症
2―薬剤耐性菌と日和見感染
3―感染症対策の見直し
2 感染と発病の条件
1―感染源
2―感染経路
3―宿主の感受性
3 感染症の予防
1―感染源対策
2―感染経路対策
3―感受性対策
II 主な感染症の動向と予防
1 一類感染症
1―ウイルス性出血熱
2―ペスト
3―痘そう（天然痘）
2 二類感染症
1―急性灰白髄炎（ポリオ）
2―ジフテリア
3―重症急性呼吸器症候群（SARS）
4―結核
5―鳥インフルエンザ（H5N1型，H7N9型）
3 三類感染症
1―腸管出血性大腸菌感染症
2―コレラ
3―細菌性赤痢
4―腸チフス，パラチフス
4 四類感染症
1―マラリア
2―日本脳炎
3―A型・E型ウイルス性肝炎
5 五類感染症
1―インフルエンザ
2―B型肝炎
3―C型肝炎
4―後天性免疫不全症候群（エイズ：AIDS）
5―メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）感染症
6 その他の感染症
1―ハンセン病
2―新型インフルエンザ（A/H1N1）
3―成人T細胞白血病（ATL）
4―ウイルス性食中毒
5―新型コロナウイルス（COVID-19）感染症
III 院内感染とその防止
1 歯科医療と安全対策
2 院内感染予防対策
1―感染源対策
2―感染経路対策
3―感受性対策
3 感染者の人権擁護
6章 食品と健康
（日野出大輔）
I 国民栄養の現状
1 食事摂取基準
2 食生活指針と食事バランスガイド
3 国民栄養の現状
1―栄養状態の評価
2―国民健康・栄養調査
3―食生活の変遷と栄養の問題点
4 健康食品対策
1―保健機能食品制度
2―特別用途食品制度
3―機能性表示食品制度
4―栄養表示制度
5―介護食品
II 食育
1 栄養・食生活と健康日本21（第二次）
2 食育基本法と食育推進基本計画
3 学校給食と食育
III 食品衛生
1 食品の安全
1―食品表示
2―食品添加物
3―食品の放射性物質対策
4―その他の食品の安全対策
5―コーデックス委員会とHACCP
2 食中毒
1―食中毒の現状
2―食中毒の分類
7章 生活習慣と健康
（日野出大輔）
I 生活習慣とは
II 生活習慣病
1 疾病構造の変化
2 主な生活習慣病
1―悪性新生物
2―心疾患
3―脳血管疾患
4―糖尿病
5―メタボリックシンドローム
6―その他の生活習慣病
3 生活習慣病とその予防
1―健康日本21
III 健康関連行動
1 運動
1―運動習慣の現状
2―身体活動基準と身体活動指針
2 休養
1―睡眠の状況
2―休養指針と睡眠指針
3 飲酒
1―飲酒の状況
2―飲酒量に関する適切な知識
4 喫煙
1―喫煙習慣の現状
2―禁煙支援
8章 地域保健
（福田英輝）
I 地域保健の概念
1 地域保健活動を取り巻く背景
2 地域保健活動の対象とその方法
3 ライフステージ別・社会集団別にみた保健活動
1―母子保健活動
2―学校保健活動
3―産業保健分野
4―成人・高齢者保健分野
II 地域保健活動の枠組み
1 地域保健活動を支える法律
1―地域保健法
2―健康増進法
3―高齢者の医療の確保に関する法律
4―歯科口腔保健の推進に関する法律
2 地域保健活動の実施主体と活動拠点
1―国，都道府県，市町村
2―保健所
3―市町村保健センター
4―口腔保健支援センター
3 地域保健活動を支える考え方
1―ポピュレーション・アプローチとハイリスク・アプローチ
2―ヘルスプロモーション
3―健康の社会的要因
4―共通リスク要因アプローチ
III 国民健康づくり対策
IV 地域保健活動の進め方
1 PDCAサイクル
1―地域診断
2―Plan（計画）段階
3―Do（実行）段階
4―Check（評価）段階
5―Action（改善）段階
2 地域保健活動を支える組織
1―専門職，関連団体
2―住民組織
9章 母子保健
（廣瀬晃子）
I 母子保健の意義
II 母子保健の指標
1 出生
2 乳児死亡および新生児死亡
3 周産期死亡
4 妊産婦死亡
5 死産
6 児童死亡
7 乳幼児の体位
III 母性保健管理
1 妊産婦の保健管理
1―正期産，早期産，流産，過期産
2―ハイリスク妊娠
3―妊産婦の栄養
4―妊娠期の体重増加量
5―妊娠期の歯科治療
2 就労と子育て支援
IV 小児保健管理
1 乳幼児の保健管理
2 低出生体重児・未熟児
3 先天異常・心身障害児
4 事故対策
V 母子保健対策
1 保健指導
1―妊娠の届出と母子健康手帳の交付
2―妊産婦・乳幼児の保健指導・訪問指導
2 健康診査
1―妊産婦健康診査
2―B型肝炎母子感染防止対策
3―マス・スクリーニング検査
4―乳幼児健康診査
3 医療援助
4 母子保健の基盤整備
1―児童虐待防止
2―生涯を通じた女性の健康支援
3―児童の健全育成
4―健やか親子21（第2次）
10章 学校保健
（葭原明弘）
I 学校保健の意義および概要
1 学校保健の意義
2 新しい学校保健への対応
1―学校保健安全法への変更
2―その他の新たな問題
3 学校保健の関係法規
II 学校保健の活動と組織
1 学校保健教育
2 学校保健管理
1―健康診断
2―健康相談
3―学校病および感染症などの予防
4―学校の環境衛生管理
III 保健組織活動
1 学校保健行政組織
1―学校保健委員会
2 主な学校保健関係職員と役割
1―常勤職員
2―非常勤職員
IV 学校保健活動の推進
1 学校歯科保健活動の推進
1―う蝕予防
2―歯周病の予防
3―健康教育
2 がん教育の推進
3 エイズ教育の推進
4 要保護，準要保護の児童・生徒の医療費補助
5 へき地学校保健管理費補助
6 その他
V 学校安全の推進
1 安全教育
2 安全管理
11章 成人・高齢者保健
（秋房住郎）
I 成人・高齢者保健の意義と特徴
1 人口の高齢化
2 老化と健康
3 成人，高齢者の健康と歯科保健
II 成人・高齢者保健対策の現状
1 保健事業の推進
2 高齢者医療制度
III 成人保健対策
1 特定健康診査・特定保健指導
2 健康増進対策
3 健康増進事業
1―健康手帳の交付
2―健康教育
3―健康相談
4―機能訓練
5―訪問指導
6―総合的な保健推進事業
4 健康増進法による健康診査
1―歯周疾患検診
2―骨粗鬆症検診
3―肝炎ウイルス検診
4―がん検診
5―特定健康診査・特定保健指導の対象外の者に対する健康診査・保健指導
5 データヘルス計画
IV 高齢者保健福祉対策
1 高齢者保健福祉対策の変遷
1―地域包括支援センター
2―地域ケア会議
3―共生型サービス
4―社会福祉連携推進法人
5―地域包括ケアシステム
2 介護予防と口腔機能向上
V 要介護者保健福祉対策
1 介護保険制度の概要
2 予防給付
3 介護給付
4 市町村特別給付
5 要介護高齢者に対する歯科医療対策
12章 産業保健
（日髙勝美）
I 産業保健の概念
1 労働者保護に関係する法律
2 労働安全衛生法の制定後の動向
3 産業保健の特徴
II 職業性疾病
1 職業性疾病とは
2 職業性疾病の発生状況
III 労働衛生管理
1 労働衛生管理体制（安全衛生管理体制）
2 衛生委員会（安全衛生委員会）
3 産業医，産業歯科医
4 総括安全衛生管理者，衛生管理者
5 地域産業保健センター
IV 産業保健活動
1 産業保健対策
1―作業環境管理
2―作業管理
3―健康管理
4―安全衛生教育
2 健康診断
1―一般健康診断
2―特殊健康診断
3 健康診断実施後の措置
4 健康保持増進対策
1―基本的な考え方
2―対策の推進方法
3―推進体制
4―健康保持増進措置の内容
5 心の健康保持増進対策
13章 精神保健
（日髙勝美）
I こころの健康問題への取組み
1 うつ病対策
2 薬物依存症対策
3 ひきこもり対策
4 PTSD（心的外傷後ストレス障害）対策
5 児童虐待対策
6 DV（家庭内暴力）対策
7 認知症対策
1―中核症状と周辺症状
2―対策の概要
8 自殺対策
1―自殺者数の動向
2―対策の概要
II 精神保健福祉対策の現状
1 精神疾患の定義と患者数
2 精神保健福祉法
1―法の制定経緯と目的
2―精神保健福祉法の主な規定
3 地域精神保健医療対策
4 障害者総合支援法（旧・障害者自立支援法）
5 精神保健福祉士
14章 国際保健
（福田英輝）
I 国際保健の課題
1 国際的にみた健康格差
2 開発途上国における健康問題
3 国際化に伴うわが国の課題
1―感染症の世界的拡大
2―在留外国人における健康課題
4 世界的にみた口腔疾患の現状
II 国際保健の実施体制
1 国際協力と国際交流
2 国際保健の実施機関と主な活動
III 健康をめぐる国際的な動き
1 持続可能な開発目標（SDGs）
1―SDGsにおける健康関連目標のターゲット項目
2―ユニバーサルヘルスカバレッジ（UHC）
15章 健康危機管理・災害保健
（秋房住郎）
I 健康危機管理
1 健康危機管理の対象
2 わが国の健康危機管理体制
3 健康危機管理における地域保健の役割
1―地域における健康危機管理の確保
2―保健所の健康危機管理の拠点としての機能
II 災害保健
1 災害の定義と種類
1―災害の定義
2―災害の種類
2 災害対策の法制
3 災害時の医療・救護体制
1―災害拠点病院
2―DMAT等
3―歯科関連職種の活動
4 災害時の保健医療活動（医療救護活動フェーズ/保健活動フェーズ）
1―トリアージ（Triage）
2―治療（Treatment）
3―搬送（Transport）
4―広域搬送拠点臨時医療施設
5―医療救護活動フェーズ/保健活動フェーズ
III 大規模災害時の個人識別
1 身元確認の検査方法
2 歯科情報に基づく個人識別
1―死後記録の採取と整理
2―生前資料の収集と生前記録の作成
3―照合
4―事後措置
5―DNA鑑定
著者所属/略歴 ※本書が刊行された当時のものです．現在とは異なる場合があります．
【編著者略歴】
日髙勝美【ひだかかつみ】
1981年 九州大学歯学部卒業
1984年 厚生省（現厚生労働省）入省
2004年 厚生労働省医政局歯科保健課長
2010年 九州歯科大学歯学部口腔保健学科教授
2013年 九州歯科大学歯学部口腔保健学科長
2015年 九州歯科大学副学長
2021年 九州歯科大学名誉教授
【著者略歴】
秋房住郎【あきふさすみお】
1993年 九州歯科大学歯学部卒業
1997年 九州歯科大学大学院歯学研究科修了
同 年 九州歯科大学歯学部助手
2001年 福岡県保健福祉部医療指導課技師
2003年 九州歯科大学歯学部助手
2005年 福岡県保健福祉部医療指導課技術主査
2007年 九州大学歯学研究院助教
2009年 九州大学歯学研究院准教授
2011年～九州歯科大学歯学部口腔保健学科教授
佐藤 勉【さとうつとむ】
1979年 北里大学大学院衛生学研究科修了
同 年 東海大学医学部病理学教室研究員（～1997年）
同 年 日本歯科大学歯学部衛生学教室助手
1987年 日本歯科大学歯学部衛生学教室講師
1994年 日本歯科大学歯学部（現生命歯学部）衛生学教室助教授
2010年 日本歯科大学東京短期大学教授（生命歯学部併任）
2018年 東海大学医学部教授（現在，客員教授）
同 年～公益財団法人ルイ・パストゥール医学研究センター研究員（環境感染制御研究室）
新庄文明【しんしょうふみあき】
1977年 大阪大学歯学部卒業
1982年 大阪大学医学部公衆衛生学助手
1988年 大阪大学医学部講師
1993年 ロンドン大学キングズカレッジ客員助教授
2001年 長崎大学歯学部教授
2005年 佐用町南光歯科保健センター管理者
2022年～特定非営利活動法人保健福祉文化南光基金代表理事
日野出大輔【ひのでだいすけ】
1986年 徳島大学歯学部卒業
同 年 徳島大学歯学部附属病院助手
1992年 徳島大学歯学部附属病院講師
1998年 徳島大学歯学部予防歯科学講座助教授
2007年 徳島大学歯学部口腔保健学科教授
2008年 徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部教授
2015年～徳島大学大学院医歯薬学研究部口腔保健衛生学分野教授
廣瀬晃子【ひろせあきこ】
1984年 神戸女子薬科大学卒業
同 年 岐阜歯科大学（現朝日大学）助手
2007年 朝日大学歯学部口腔衛生学講座助教
2016年 朝日大学歯学部口腔感染医療学社会口腔保健学分野講師
2019年～朝日大学保健医療学部総合医科学講座教授
福田英輝【ふくだひでき】
1991年 鹿児島大学歯学部卒業
1997年 大阪大学医学部公衆衛生学教室助手
1998年 大阪大学大学院医学研究科社会系専攻博士課程修了
2004年 長崎大学大学院医歯薬学総合研究科口腔保健学助手
2009年 長崎大学医学部・歯学部附属病院周術期口腔管理センター講師
2015年 長崎大学大学院医歯薬学総合研究科口腔保健学准教授
2019年～国立保健医療科学院統括研究官，長崎大学客員教授
葭原明弘【よしはらあきひろ】
1987年 新潟大学歯学部卒業
同 年 新潟大学歯学部附属病院予防歯科助手
2001年 新潟大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野助教授
2007年 新潟大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野准教授
2011年～新潟大学大学院医歯学総合研究科口腔保健学分野教授
2012年～新潟大学歯学部口腔生命福祉学科長
日髙勝美【ひだかかつみ】
1981年 九州大学歯学部卒業
1984年 厚生省（現厚生労働省）入省
2004年 厚生労働省医政局歯科保健課長
2010年 九州歯科大学歯学部口腔保健学科教授
2013年 九州歯科大学歯学部口腔保健学科長
2015年 九州歯科大学副学長
2021年 九州歯科大学名誉教授
【著者略歴】
秋房住郎【あきふさすみお】
1993年 九州歯科大学歯学部卒業
1997年 九州歯科大学大学院歯学研究科修了
同 年 九州歯科大学歯学部助手
2001年 福岡県保健福祉部医療指導課技師
2003年 九州歯科大学歯学部助手
2005年 福岡県保健福祉部医療指導課技術主査
2007年 九州大学歯学研究院助教
2009年 九州大学歯学研究院准教授
2011年～九州歯科大学歯学部口腔保健学科教授
佐藤 勉【さとうつとむ】
1979年 北里大学大学院衛生学研究科修了
同 年 東海大学医学部病理学教室研究員（～1997年）
同 年 日本歯科大学歯学部衛生学教室助手
1987年 日本歯科大学歯学部衛生学教室講師
1994年 日本歯科大学歯学部（現生命歯学部）衛生学教室助教授
2010年 日本歯科大学東京短期大学教授（生命歯学部併任）
2018年 東海大学医学部教授（現在，客員教授）
同 年～公益財団法人ルイ・パストゥール医学研究センター研究員（環境感染制御研究室）
新庄文明【しんしょうふみあき】
1977年 大阪大学歯学部卒業
1982年 大阪大学医学部公衆衛生学助手
1988年 大阪大学医学部講師
1993年 ロンドン大学キングズカレッジ客員助教授
2001年 長崎大学歯学部教授
2005年 佐用町南光歯科保健センター管理者
2022年～特定非営利活動法人保健福祉文化南光基金代表理事
日野出大輔【ひのでだいすけ】
1986年 徳島大学歯学部卒業
同 年 徳島大学歯学部附属病院助手
1992年 徳島大学歯学部附属病院講師
1998年 徳島大学歯学部予防歯科学講座助教授
2007年 徳島大学歯学部口腔保健学科教授
2008年 徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部教授
2015年～徳島大学大学院医歯薬学研究部口腔保健衛生学分野教授
廣瀬晃子【ひろせあきこ】
1984年 神戸女子薬科大学卒業
同 年 岐阜歯科大学（現朝日大学）助手
2007年 朝日大学歯学部口腔衛生学講座助教
2016年 朝日大学歯学部口腔感染医療学社会口腔保健学分野講師
2019年～朝日大学保健医療学部総合医科学講座教授
福田英輝【ふくだひでき】
1991年 鹿児島大学歯学部卒業
1997年 大阪大学医学部公衆衛生学教室助手
1998年 大阪大学大学院医学研究科社会系専攻博士課程修了
2004年 長崎大学大学院医歯薬学総合研究科口腔保健学助手
2009年 長崎大学医学部・歯学部附属病院周術期口腔管理センター講師
2015年 長崎大学大学院医歯薬学総合研究科口腔保健学准教授
2019年～国立保健医療科学院統括研究官，長崎大学客員教授
葭原明弘【よしはらあきひろ】
1987年 新潟大学歯学部卒業
同 年 新潟大学歯学部附属病院予防歯科助手
2001年 新潟大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野助教授
2007年 新潟大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野准教授
2011年～新潟大学大学院医歯学総合研究科口腔保健学分野教授
2012年～新潟大学歯学部口腔生命福祉学科長
