発刊の序
わが国においては，少子高齢化が進むなかで医療サービスに対する国民のニーズが一層高まってきており，歯科医療関係者にも，国民の需要に応えるべく良質な補綴物を効率的に提供していくことが求められている．
現在，歯科技工士養成施設での教育は，「歯科技工士学校養成所指定規則第3条」により修業年限2年以上，総時間数2,200時間以上と定められており，実際は平均2,500時間程度の教育が実施されている．そのなかで，今後，医療関係職種との連携を可能とし，専門領域での技術習得が十分になされた資質の高い歯科技工士を適正に養成していくためには，教養課程の充実と専門教育の強化，さらには最新の材料・機器の革新に伴う新しい技工技術の習得が望まれる．そこで，これまで先人諸氏のご尽力によって歯科技工士教育のバイブル的存在となり，資格試験における出題基準の根幹を担ってきた「歯科技工士教本」を基盤としながら，さらに抜本的改変を行うことにより「新歯科技工士教本」を編纂，発刊することとなった．「新歯科技工士教本」の発行趣旨は下記のとおりである．
［新歯科技工士教本発行の趣旨］
1．平成13年9月に出された「歯科技工士の養成の在り方等に関する検討会意見書」に基づき，ほかの医療関係職種との歩調を合わせるべく，教育の大綱化・単位制が提言された．
2．現在の歯科技工士教本は発行から10年ほど経過し，新規項目の充実や不要項目の削除など教育内容の大幅な整理が必要である．
3．現在の教本における分冊化（歯科理工学，有床義歯技工学）を避け，各教科目においては1冊に整理する．
4．グローバル化や将来的な臨床実習に対応すべく新規教本（歯科英語，歯科技工実習）を発行し，また，専門教育に即した教本科目名の変更（歯科技工美術概論）をはかる．
5．各科目間における重複内容の調整や教授内容の見直しをはかる．
6．学生が理解しやすく，体系的に専門教育の教授をすることが可能な教本とする．
「新歯科技工士教本」は，歯科技工士養成にあたっての必須教授内容を集約したものであり，学生にとっては歯科技工業をなすうえでの最低限の知識をまとめたものである．修業期間中はもちろんのこと，卒業後も基礎を振り返るための伴侶として活用いただければ幸甚である．
今回の「新歯科技工士教本」は，全国の大学歯学部，歯科大学の教授陣ならびに全国歯科技工士教育協議会加盟の歯科技工士養成施設の専任教員をはじめとして，多くの先生方の深いご理解とあたたかいご支援の賜物によって生まれたものである．教授の実践にあたっては，なかには内容の不十分なところもあろうかと思うが，教授される皆様方の熱意によって今後さらに増版を重ね，なお一層充実した教本になることを期待する．
2006年1月
全国歯科技工士教育協議会
会長 末瀬一彦
序
顎口腔機能学は，1992年の歯科技工士学校養成所指定規則の改正に伴い，歯科技工士教育の教授要綱に新設された学科目であり，1995年に「歯科技工士教本『顎口腔機能学』」が発行された．今回，発行から約10年を経過し，新規項目の充実や不要項目の削除など，歯科技工士の教育内容の整理に伴い，「歯科技工士教本」が改訂されることになった．関係各位のご好意により，「新歯科技工士教本『顎口腔機能学』」を執筆させていただくことになった．
顎口腔系の主な機能は，咀嚼，嚥下，発音であり，これらは，顎口腔系を構成する歯・歯周組織・上下歯列による咬合，上顎骨・下顎骨・舌骨・顎関節とこれらに付着する筋，口唇・などの軟組織，唾液腺およびこれらの器官に関与する神経系の機能の統合によって営まれる．そのため，これらの構成単位のいずれかが障害されてもほかの構成単位に影響を及ぼし，顎口腔系全体の機能異常が発現するといわれている．したがって，顎口腔系に異常がある場合，その形態だけではなく，機能も回復させ，両者を維持する必要がある．そのためには，歯科医師と歯科技工士とが協力し，生体に調和した形態の補綴物を製作し，口腔内で機能させる必要がある．
本教本は，「顎口腔系の形態」，「顎口腔系の機能」，「下顎位」，「下顎運動」，「歯の接触様式」，「咬合器」，「咬合検査と顎機能障害」の7章からなり，顎口腔機能の基礎と臨床について簡単に説明したものであり，歯科技工士が歯科技工業をなすうえでの最低限の知識を提供するものである．したがって，執筆にあたり，初学者にも理解しやすいように図を多くし，見やすい構成に心掛けたものの，本教本の性質上，専門用語が多く，また頁数の制約から，さらなる記述が必要な箇所や十分な記述がされていない箇所がみられるかもしれない．その場合には，講義において充足していただきたい．
なお，本教本は，1章新谷明喜・志賀 博，2,4章志賀 博・荒川一郎，3章新谷明喜・荒川一郎・市川 基，5章志賀 博・荒川一郎・小泉順一，6章新谷明喜・荒川一郎，7章志賀 博・小泉順一が執筆した．
最後に，本教本の執筆の機会を与えてくださった全国歯科技工士教育協議会に深謝する．
2007年3月
新谷明喜
志賀 博
わが国においては，少子高齢化が進むなかで医療サービスに対する国民のニーズが一層高まってきており，歯科医療関係者にも，国民の需要に応えるべく良質な補綴物を効率的に提供していくことが求められている．
現在，歯科技工士養成施設での教育は，「歯科技工士学校養成所指定規則第3条」により修業年限2年以上，総時間数2,200時間以上と定められており，実際は平均2,500時間程度の教育が実施されている．そのなかで，今後，医療関係職種との連携を可能とし，専門領域での技術習得が十分になされた資質の高い歯科技工士を適正に養成していくためには，教養課程の充実と専門教育の強化，さらには最新の材料・機器の革新に伴う新しい技工技術の習得が望まれる．そこで，これまで先人諸氏のご尽力によって歯科技工士教育のバイブル的存在となり，資格試験における出題基準の根幹を担ってきた「歯科技工士教本」を基盤としながら，さらに抜本的改変を行うことにより「新歯科技工士教本」を編纂，発刊することとなった．「新歯科技工士教本」の発行趣旨は下記のとおりである．
［新歯科技工士教本発行の趣旨］
1．平成13年9月に出された「歯科技工士の養成の在り方等に関する検討会意見書」に基づき，ほかの医療関係職種との歩調を合わせるべく，教育の大綱化・単位制が提言された．
2．現在の歯科技工士教本は発行から10年ほど経過し，新規項目の充実や不要項目の削除など教育内容の大幅な整理が必要である．
3．現在の教本における分冊化（歯科理工学，有床義歯技工学）を避け，各教科目においては1冊に整理する．
4．グローバル化や将来的な臨床実習に対応すべく新規教本（歯科英語，歯科技工実習）を発行し，また，専門教育に即した教本科目名の変更（歯科技工美術概論）をはかる．
5．各科目間における重複内容の調整や教授内容の見直しをはかる．
6．学生が理解しやすく，体系的に専門教育の教授をすることが可能な教本とする．
「新歯科技工士教本」は，歯科技工士養成にあたっての必須教授内容を集約したものであり，学生にとっては歯科技工業をなすうえでの最低限の知識をまとめたものである．修業期間中はもちろんのこと，卒業後も基礎を振り返るための伴侶として活用いただければ幸甚である．
今回の「新歯科技工士教本」は，全国の大学歯学部，歯科大学の教授陣ならびに全国歯科技工士教育協議会加盟の歯科技工士養成施設の専任教員をはじめとして，多くの先生方の深いご理解とあたたかいご支援の賜物によって生まれたものである．教授の実践にあたっては，なかには内容の不十分なところもあろうかと思うが，教授される皆様方の熱意によって今後さらに増版を重ね，なお一層充実した教本になることを期待する．
2006年1月
全国歯科技工士教育協議会
会長 末瀬一彦
序
顎口腔機能学は，1992年の歯科技工士学校養成所指定規則の改正に伴い，歯科技工士教育の教授要綱に新設された学科目であり，1995年に「歯科技工士教本『顎口腔機能学』」が発行された．今回，発行から約10年を経過し，新規項目の充実や不要項目の削除など，歯科技工士の教育内容の整理に伴い，「歯科技工士教本」が改訂されることになった．関係各位のご好意により，「新歯科技工士教本『顎口腔機能学』」を執筆させていただくことになった．
顎口腔系の主な機能は，咀嚼，嚥下，発音であり，これらは，顎口腔系を構成する歯・歯周組織・上下歯列による咬合，上顎骨・下顎骨・舌骨・顎関節とこれらに付着する筋，口唇・などの軟組織，唾液腺およびこれらの器官に関与する神経系の機能の統合によって営まれる．そのため，これらの構成単位のいずれかが障害されてもほかの構成単位に影響を及ぼし，顎口腔系全体の機能異常が発現するといわれている．したがって，顎口腔系に異常がある場合，その形態だけではなく，機能も回復させ，両者を維持する必要がある．そのためには，歯科医師と歯科技工士とが協力し，生体に調和した形態の補綴物を製作し，口腔内で機能させる必要がある．
本教本は，「顎口腔系の形態」，「顎口腔系の機能」，「下顎位」，「下顎運動」，「歯の接触様式」，「咬合器」，「咬合検査と顎機能障害」の7章からなり，顎口腔機能の基礎と臨床について簡単に説明したものであり，歯科技工士が歯科技工業をなすうえでの最低限の知識を提供するものである．したがって，執筆にあたり，初学者にも理解しやすいように図を多くし，見やすい構成に心掛けたものの，本教本の性質上，専門用語が多く，また頁数の制約から，さらなる記述が必要な箇所や十分な記述がされていない箇所がみられるかもしれない．その場合には，講義において充足していただきたい．
なお，本教本は，1章新谷明喜・志賀 博，2,4章志賀 博・荒川一郎，3章新谷明喜・荒川一郎・市川 基，5章志賀 博・荒川一郎・小泉順一，6章新谷明喜・荒川一郎，7章志賀 博・小泉順一が執筆した．
最後に，本教本の執筆の機会を与えてくださった全国歯科技工士教育協議会に深謝する．
2007年3月
新谷明喜
志賀 博
1 顎口腔系の形態
1 歯と歯列
1 スピーの彎曲
2 ウィルソンの彎曲
3 モンソンの球面
2 顎口腔系を構成する骨
3 顎口腔系に関係する筋
1 咀嚼筋の機能
4 顎関節
5 その他の軟組織
6 顎口腔系の神経支配
2 顎口腔系の機能
1 顎口腔系とその機能
2 顎口腔系の機能と形態の維持
3 下顎運動の分析に関係する基準点・基準面
1 切歯点
2 顆頭点（下顎頭点）
3 矢状面
4 水平面
5 前頭面
4 咬合に関する平面
1 咬合平面
2 フランクフルト平面
3 カンペル平面
4 HIP平面
5 ボンウィル三角
6 バルクウィル角
3 下顎位
1 下顎位
1 咬頭嵌合位
2 中心位
3 下顎安静位
4 偏心咬合位
4 下顎運動
1 下顎運動の種類
2 下顎の基本運動
1 前後運動
2 側方運動
3 開閉口運動
3 下顎の限界運動
1 ポッセルトの図形
2 下顎切歯点の限界運動路
4 下顎の機能運動
1 咀嚼時の下顎運動（咀嚼運動）
2 嚥下時の下顎運動（嚥下運動）
3 発音時の下顎運動
5 歯の接触様式
1 歯の形態と機能
1 機能咬頭と非機能咬頭
2 被蓋
2 咬頭嵌合位における咬合接触
1 咬頭対窩（カスプトゥフォッサ）
2 咬頭対辺縁隆線（カスプトゥリッジ）
3 矢状面・前頭面での咬合接触
3 偏心位における咬合接触（咬合様式）
1 犬歯誘導咬合
2 グループファンクションドオクルージョン
3 両側性平衡咬合
4 その他の咬合様式
4 咬合干渉
1 咬頭嵌合位の咬合干渉
2 偏心位の咬合干渉
6 咬合器
1 咬合器の使用目的
2 咬合器の機構と分類
1 解剖学的咬合器（顆路型咬合器）
2 非解剖学的咬合器（非顆路型咬合器）
3 フェイスボウトランスファー
1 前方基準点
2 後方基準点（顆頭点）
4 咬合採得
1 チェックバイト法
5 咬合器の使用手順
1 上顎模型の咬合器装着
2 下顎模型の咬合器への装着
3 咬合器の調節
7 咬合検査と顎機能障害
1 咬合検査
1 咬合紙検査法
2 咬合接触圧検査法
2 顎機能障害
1 顎機能障害とその対応
2 スプリント（オクルーザルスプリント）
参考文献
本教本の利用の仕方・進め方の例
索引
1 歯と歯列
1 スピーの彎曲
2 ウィルソンの彎曲
3 モンソンの球面
2 顎口腔系を構成する骨
3 顎口腔系に関係する筋
1 咀嚼筋の機能
4 顎関節
5 その他の軟組織
6 顎口腔系の神経支配
2 顎口腔系の機能
1 顎口腔系とその機能
2 顎口腔系の機能と形態の維持
3 下顎運動の分析に関係する基準点・基準面
1 切歯点
2 顆頭点（下顎頭点）
3 矢状面
4 水平面
5 前頭面
4 咬合に関する平面
1 咬合平面
2 フランクフルト平面
3 カンペル平面
4 HIP平面
5 ボンウィル三角
6 バルクウィル角
3 下顎位
1 下顎位
1 咬頭嵌合位
2 中心位
3 下顎安静位
4 偏心咬合位
4 下顎運動
1 下顎運動の種類
2 下顎の基本運動
1 前後運動
2 側方運動
3 開閉口運動
3 下顎の限界運動
1 ポッセルトの図形
2 下顎切歯点の限界運動路
4 下顎の機能運動
1 咀嚼時の下顎運動（咀嚼運動）
2 嚥下時の下顎運動（嚥下運動）
3 発音時の下顎運動
5 歯の接触様式
1 歯の形態と機能
1 機能咬頭と非機能咬頭
2 被蓋
2 咬頭嵌合位における咬合接触
1 咬頭対窩（カスプトゥフォッサ）
2 咬頭対辺縁隆線（カスプトゥリッジ）
3 矢状面・前頭面での咬合接触
3 偏心位における咬合接触（咬合様式）
1 犬歯誘導咬合
2 グループファンクションドオクルージョン
3 両側性平衡咬合
4 その他の咬合様式
4 咬合干渉
1 咬頭嵌合位の咬合干渉
2 偏心位の咬合干渉
6 咬合器
1 咬合器の使用目的
2 咬合器の機構と分類
1 解剖学的咬合器（顆路型咬合器）
2 非解剖学的咬合器（非顆路型咬合器）
3 フェイスボウトランスファー
1 前方基準点
2 後方基準点（顆頭点）
4 咬合採得
1 チェックバイト法
5 咬合器の使用手順
1 上顎模型の咬合器装着
2 下顎模型の咬合器への装着
3 咬合器の調節
7 咬合検査と顎機能障害
1 咬合検査
1 咬合紙検査法
2 咬合接触圧検査法
2 顎機能障害
1 顎機能障害とその対応
2 スプリント（オクルーザルスプリント）
参考文献
本教本の利用の仕方・進め方の例
索引
