改訂第3版の序
　本書の初版は，日本老年看護学会の見地に立ち，「認知症高齢者の看護」と題して2007年5月に発行された．まだこの頃は，認知症の人の多くが“寝たきり老人”と等しく，福祉的にも医療的にも劣悪な環境下にあったが，1999年に認知症治療薬ドネペジル（アリセプト?）が承認されると，介護保険制度とも相まって，認知症高齢者ケアに精通した医療従事者教育が強く求められるようになった．日本老年看護学会でも，老年看護専門看護師とタッグを組んで活動できる認知症看護認定看護師教育プログラムづくりに着手したところであり，また，2000年には日本認知症ケア学会が設立され，認知症ケア従事者や教育研究者らが実践や研究について交流する場が開かれた．当学会認定の認知症専門士資格教育プログラムの開発・運営も始まった．2004年には認知症看護認定看護師の教育が開始され，翌年の2005年12月には「痴呆」から「認知症」に呼称が変更された．
　本書は，認知症ケアの専門従事者の教育体制が整い，新しい認知症ケアの時代を目前に，認知症看護に特化したわが国で初めての成書といってよいと思う．
　第2版は，初版を全面的に見直し，「新版　認知症の人々の看護」と改題し，2013年3月に発行された．発行時からの6年間を顧みると，認知症への早期診断・治療に対する世の中の認識は初版時と比べようもないほどに浸透し，結果，若年認知症の人の告知後の生活と医療上の課題が浮上した．認知症ケアは高齢者固有のケアの問題ではなくなったが，それは，認知症の人の病期（ステージ）と介護期間がいっそう長くなり，また，病態の変化が多様化していることを意味するものであった．ケアのあり方は，かつてのように「長期衰退型モデル」中心の福祉型生活ケアにとどまらず，「衰退型+急性・慢性増悪型モデル」に対応できる，医療と生活を統合し継続的なケアを提供する連携づくりが必要とされるようになった．なかでも，急性期病院における認知症ケアや緩和ケアの医療の質や，多職種連携における看護職のケアマネジメント役割に大きな期待が寄せられた．
　今日，「2025年問題」や「2045年問題」への国家的対応が急ピッチで進められている．人口減少が進むなかで，認知症の人の数は，2012年に約462万人（65歳以上の7人に1人）であったものが，2025年には約700万人（65歳以上の5人に1人）になると推計されている．一方，予防的ケアの推進により，軽症のまま推移する認知症の人や長い病期を持続しつつ生きる認知症の人，長く健康寿命を保持できる高齢者が増えることも予測され，これまでのように認知症の人を単に支えられる側と考えることなく，認知症の人とともにより良く生きる地域づくりにつながる国家的対応が求められるようになった．
　背景には，2025年に「戦後ベビーブーム世代」の全員が後期高齢者人口の仲間入りを果たすこと，また，90歳以上人口が，2025年には3,305千人，2040年には5,507千人に急上昇すると推計されていることなどがある．この激しい人口変動の波は，とくに都市周辺地域の「高齢者の一人暮らし世帯数」の増加を促進し，2025年から2030年頃には700万世帯を超えるといわれている．また，少子化の進行と相まって，子どもも親戚もいない一人暮らしが増えることで，暮らし全般が変化するような問題が生じてくる．この問題は，わが国の家族のあり方や地域文化にも絡み，介護サービスの考え自体を揺るがす大きな問題を含んでいる．これらの地域的変貌を踏まえ，厚労省は2012年6月に「病院や施設を利用せざるをえないという考えを改め，認知症になっても本人の意思が尊重され，できる限り住み慣れた地域で暮らし続ける社会」に向けて，施策を転換することを公に発表した（「今後の認知症施策の方向性について」）．翌年6月には，人口的地域差を踏まえた各自治体の自主的・主体性に基づく住まい・医療・介護・予防・生活支援の一体的な提供の方向性のあり方を提示した「地域包括ケアシステムについて」を発表し，さらに，2015年に策定され発表した国家戦略「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」には，重要な視点として「認知症本人の視点と政策立案過程への参加」「政策評価への参画」が加えられた．
　今回の改訂第3版は，これらの動向を認知症看護における発想転換の機会と受け止め，初版発行時からの10年間に蓄積されてきた老年看護学と認知症ケアの学識や，多様な取り組みのなかで積み重ねて得られた知恵と経験知，そして，看護臨床の現場の先進的な取り組みの成果のすべてを統合し，認知症の人が暮らし馴染んだ地域のなかで生きる日々に寄り添い支援する活動のあり方を系統的かつ具体的に提案できる構成内容になるよう，前版をほぼ全面的に見直すとともに，各章・節に関係する最新のトピックスや知見などを紹介するColumnを適宜配置した．全11章から成り，執筆者は必要に応じて各章を協働しながら執筆した．
　第I章は「認知症と看護」である．認知症看護の将来を展望しつつ，認知症の人として，また，老いていく過程における「人」としてのケアのあり方や，前向き参与観察に近い姿勢を持って個々に異なる人生，生活，病期，病態と，そこに見出される意味を問いながらケアを進めるプロセスの大切さについて述べる．
　第II章は「認知症看護における倫理」である．認知症の人の早期診断と告知および各病期の時々に起こる他疾患の併発や合併，急変など，種々の治療介入場面で認知症当事者が意思決定する過程におけるケアする側の人間としての徳性や，当事者や家族および家族と看護職に起こりやすいジレンマの構造と対処のあり方について提案する．
　第III章は「家族介護の理解と看護職とのパートナーシップ」では，家族とは何か，また，介護家族とはどのようは家族をいうのか．これらに対する理解力が，不必要な看護介入を防ぐことにつながることについて述べる．また，介護家族の苦悩とそこから立ち上がる介護者のエンパワーメントのプロセス，さらには，この目線に求められるパートナーシップの理念，その倫理的あり方や方法について述べる．
　第IV章は「認知症の人に関連する保健・医療・福祉制度から地域包括ケアに至る流れ」に触れる．介護保険制度以降進められてきた認知症ケアに関するいくつもの施策の変遷を辿るなかで，わが国の認知症ケアの方向性を大きく左右する地域包括ケアシステムにおける看護活動の現実的・将来的役割課題などについて述べる．
　第V章は「認知症の病態と治療」で，認知症の原因疾患とその病態，および診断基準，各病期における中核症状や行動・心理症状の治療的介入，看護アセスメントツールの理解などの知見を示す．担当医と看護職のパートナーシップに基づく意見の共有なしに，病態・病状の回復や安らかな旅立ちへのケアは成り立たない．
　第VI章の「認知症の人びとのケアマネジント」では，第I章からV章を包括し，改めてケアの本質と認知症ケアにおける当事者性の意味，そして，看護観察の重要性とケア環境の見方やアセスメントのあり方や考え方，それに連続するケアマネジメントの方法や戦略について提案する．
　第VII章は「認知症ケアにおけるコミュニケーション」で，認知症の人とのコミュニケーション技術，また，コミュニケーション関係に依拠して繰り広げられる観察やアセスメントがケアマネジメントの企画や生活・環境づくりに作用することについて述べる．そればかりではなく，コミュニケーションの質が治療的ケアやケアマネジメントの質に影響を及ぼすことについても述べる．
　第VIII章は「認知症の人の特性を踏まえた生活・療養環境づくり」で，住まいは，施設・自宅を問わず，その人が持てる生活機能を最大限に引き出す暮らしの場でなければならない．住まいが療養生活に最良となる環境をアレンジメントするための視点と，それを促すアセスメントの方法について述べる．
　第IX章は「治療を受けている認知症の人の看護」で，認知症各病期の時々に病状の変調・悪化，外傷や骨折などによる手術などの緊急を要する事態が起こることはまれではない．また，老年症候群が認知症の病態にマイナスに作用する．これらの多様な病態や病状の早期発見と的確な治療的看護介入のあり方や方法について述べる．
　第X章は「認知症の人のエンド・オブ・ライフケア」である．その人だけの生涯の終わりに寄り添って，尊厳ある旅立ちの時に“終わり良ければすべて良し”の理念と多職種チームに支えられるケアマネジメントの実践的方策について提案する．
　第XI章は「認知症ケアにおける連携システムづくり」である．どの職種も組織も単独で最善のケアを成し遂げることはできない．認知症の人の尊厳を支えつつ，日々時々の多様なニードに有効かつ効率的な活動を実現するには，各職種の持てる知的資源や各施設の全資源を連結させること，また，地域に隠れている資源を発掘し，活用できるチーム力が不可欠である．この実際的方策について提案する．
　国家戦略として「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」が目指す方向性を指して新・新認知症時代と呼ばれもする今，この年に，本書の改訂第3版が発行されることを心からうれしく思う．
　本書が，認知症ケアを志す学生や，現場において日々さまざまな問題に直面している方々，また，教育・研修にかかわる方々の参考の書として読まれていることを切に願っている．
　2017年1月
　中島紀惠子