序
　生活習慣改善に対する国を挙げての施策で，最も効果を上げたことのひとつに喫煙率の低下がある．いまとなっては驚きの数字だが，JTの調査では50年前の男性の喫煙率は80％を超えていた．新幹線や飛行機の座席でも普通にたばこが吸えた時代の数字である．しかし，2017年の調査では男性の喫煙率は28.2％まで低下した．この間に国を挙げて行った施策はなんであっただろうか?　昔は，たばこのパッケージに，「健康を害する恐れがある」などとちょっと書いてあった程度であった．しばらくして，書いてある内容が具体的になり，副流煙の被害が明確となってきて，分煙化の推進，禁煙エリアの拡大が進み，さらにたばこの値上げ，たばこ購入時の年齢確認の厳格化など，さまざまな政策が打ち出された．医療としても禁煙の推進や禁煙補助薬の処方などが進められた．このような，きわめて多方面からの取り組みがあり，その結果，大幅な喫煙率の低下に結びついたと考えられるが，これらの施策が出されたのは，「喫煙が健康を損なう・医療費増加につながる」という明確なエビデンスが積み重なってきたからである．
　その一方で運動はどうであろうか?　糖尿病における運動療法は治療上重要な役割を担っていることはすでに多くのエビデンスがあるが，わが国における実施率はいまだに低く，現状では50％程度と推測されている．別の言い方をすれば「運動不足率」が50％もあるともいえる．これは，喫煙率がまだ50％もあるということと同様の感覚で危機感をもって捉える数字と思う．「喫煙」が多くのリスクをもつことと同様に，「運動不足」もさまざまな疾患のリスクを増加させるからである．実際に，わが国における運動不足による関連死は，第1位・喫煙，第2位・高血圧に続く第3位に位置している．また，4番目は高血糖とされていることもあわせて考えると，糖尿病患者における「運動不足率の低下」を推進することはきわめて重要であるといえる．
　糖尿病患者の「運動不足率の低下」を推進するには，医療機関とともに，今後は医療機関以外との連携やより積極的なアプローチが必要と考える．医療機関で言えば，医療者自身が運動不足になっていないであろうか?また，対面式で介入できる糖尿病患者に対して，運動不足を改善するようなアプローチが十分になされているであろうか?というさらなる問いかけが必要であろう．また，患者が医療機関以外から影響されて運動するケースも増えているように思う．たとえば，患者が民間や自治体のスポーツクラブを利用する機会は増えてきたように見えるが，その中身を知る医療者は多くないのではないだろうか．また，2015年10月に創設されたスポーツ庁は，スポーツによる健康長寿社会の実現を目標のひとつとしており，スポーツ実施率向上に向けた取り組みを進め，患者がすでにその取り組みに影響を受け運動を始めている場合もある．さらには，患者がスマートフォンのアプリを利用して，活動量をモニターしているケースも多くなってきた．いつかは，たばこと同じように，「運動不足」に対する大きな認識の変化が生じ，「え，あなたたばこ吸うんですか?」という感覚で，「え，あなた何も運動していないの?」という雰囲気に変わるときが大きなブレークスルーとなる―と願っているが，これは着実な糖尿病診療の積み重ねを含むさまざまな社会的なアプローチの相乗効果により，はじめて成しえるものである．
　このような観点で，本書ではスタンダードな糖尿病の運動療法の情報に加えて，冒頭では鈴木大地スポーツ庁長官をお招きしての鼎談，さらには国・自治体・スポーツクラブ・IoTなど今後に大きな可能性を秘めた情報を第一線の専門家にまとめていただいた．企画者として感謝申し上げるとともに，糖尿病の診療・研究にかかわる多くの方々の一助となれば幸いである．

　2018年4月
　順天堂大学大学院　スポートロジーセンター・代謝内分泌内科学
　順天堂大学国際教養学部　グローバルヘルスサービス領域
　田村好史