やさしさと健康の新世紀を開く 医歯薬出版株式会社

新版の序
 早いもので,本書第3版の改訂(1992年)からすでに18年が経過し,この間に,編者の土屋弘吉,今田 拓,大川嗣雄各先生が故人となられた.第3版の改訂時,すでに土屋・大川両先生の体調はおもわしくなく,代わりに私が改訂の編集作業を手伝わせていただいた.今田先生から御茶ノ水の山の上ホテルに呼び出されときのことは今も鮮明に覚えている.その後,2007年7月に今田先生が逝去され,その遺言として,今回の改訂作業の依頼を受けたのだが,私としては3人の恩師の魂のこもった書籍だけに,それを引き継ぐ喜びと緊張とが入り混じり複雑な思いであった.幸い,朋友の江藤文夫先生がパートナーを勤めてくれることになり,気持ちを切り替え,改訂とはいえ新刊書籍を世に出すつもりで編集に取り組むことができたと感謝している.
 本書は,初版が1978年の発行であるから,すでに32年の長きにわたり,多くのリハビリテーション関係者の教科書または参考書としてその役割を果たしてきた経緯があり,わが国のリハビリテーションの歴史を振り返れば,まさに成熟期にある書といって過言ではない.それだけに,編集にあたっては本書の貴重な歴史を踏襲するとともに,偏ることなく最近のニーズを網羅したADL全般が見渡せる書となるように心掛けたつもりである.とりわけ各論(第8章)の執筆者には,臨床経験の浅い読者のために,ADLの評価法と支援技術について,できるだけ図や写真を用いた実践的な解説に努めていただいた.いうまでもなく,ADLは社会の文化や科学技術と密接に関係することから,支援技術や方法が大幅に変更されることも稀ではなく,それに伴う評価法の開発も必須の条件である.その意味で,この間にWHOから新たな枠組みと理念に基づく国際生活機能分類(International Classification of Functioning,Disability and Health:ICF)が発表され(2001年),健康状態を軸とした考え方とこれを構成する各レベルの双方向性,さらには個人因子と環境因子の存在が強調されたことは,ADLを考えるうえで新たなバージョンが示された大きな出来事であった.また,高齢者の介護を保障する介護保険法,身障・知的・精神の3障害を一元化した障害者自立支援法,交通バリアフリー法,ハートビル法の制定など,わが国のリハビリテーション関係法制度も大きく変革され,ADLの評価が日常的に用いられるとともに,支援技術や方法も社会参加などの分野で大きな改善を得た.さらには,2006年12月に国連総会において「障害者権利条約」が採択され,わが国においても2007年9月,これに署名したことからその批准に向けた活動が活発化しており,そのなかでADLからQOL重視への流れが次第に強まっている.
 このような情勢を背景に,本書では新たに「国際生活機能分類」と「高次脳機能障害」の章を設け,その考え方とニーズに対応するように努めた.また,図表を多く取り入れたことから,より見やすく,読みやすくするためにB5判からA4判へとサイズアップを図ったが,これによりメタボリックシンドロームを予防できれば幸いである.
 本書の編集にあたっては,実践的な視点を重視する立場から中村春基,宮永敬市両氏にご協力をいただいた.そのおかげで編集作業が大いにはかどり,内容も充実したことを共に喜んでいただければ幸いである.編集期間が短かったこともあり,まだまだ不備のあることは免れないが,それは今後の改訂作業の中で修正することとしたい.何はともあれ,本書がリハビリテーションを志す学生諸君,そして病院や地域で働くリハビリテーション関係者の糧として大いに活用され,それによってリハビリテーション医療,介護,社会福祉のサービスがより充実したものへと発展することを切に願うものである.
 なお,本書の改訂を企画された医歯薬出版編集部には心より感謝申し上げる.
 本書の初版から第3版までの編者であり,その歴史的な礎を築いていただいた,故・土屋弘吉,今田 拓,大川嗣雄の各先生方に深甚の敬意を表し,ここに本書を捧げるものである.
 2010年3月
 伊藤利之
 江藤文夫

第3版の序
 本書の初版から14年の月日が流れた.この間,わが国のリハビリテーション医学の発展は目ざましく,国際的にも大きく評価されるに至り,1997年には第8回国際リハビリテーション医学会の日本における開催も決定した.
 ADLの問題はリハビリテーション医学の進歩,そして経験をしたことのない高齢化社会を現実に迎えながら,リハビリテーション医学の重要な課題として常に新鮮な役割を担ってきた.このことは,ADLの問題が今日の複雑な人間文化のいろいろな側面を組み合わせるための重要なキーワード的使命を果たしてきたことを意味している.それは分野的には医科学と社会医学の接点,方法論的には医学と教育学の接点,そして政策的には医療と保健福祉の接点における具体的かつ迫力をもった課題となった.
 本書は,ADLに関心をもっておられる多くの関係の方々に,ADLの基本的理念や知識の提供という使命を背負いながら,経過的に部分改訂を重ねてきたが,近年のリハビリテーション医学の進歩や社会情勢の変化はかなり大きな改訂を迫られる状況をもたらした.その間には,“Activities of Daily Living”を日常生活動作とすべきか日常生活活動と訳すべきかという長い論争,ADL各動作項目の価値分析の変遷,さらにコミュニケーションを中心とした高次脳機能障害とADLの問題など,いずれもADLの本質にかかわる重要な新しい課題となって広がってきている.また1990年,政府は「高齢者保健福祉推進十ヵ年戦略」を発表し,社会福祉関係8法の改正とともに在宅ケアに関する新しいシステムを進め,その一環として「障害老人の日常生活自立度判定基準」を示すなど,日常生活活動評価の意義は社会的にも高まっている.
 このような情勢を踏まえ,3年間にわたる執筆各位のご協力によって,レイアウト全体を刷新し新しい章を設けるなど,まさに「日常生活活動」と題した新刊書ともいえるこの一書が日の目を見たことは,編集者としてまことに喜ばしく,ご尽力いただいた関係各位のご努力を銘記するものである.この書が,今後大いに活躍の期待されているリハビリテーション関係者の糧となって,リハビリテーション医療や社会福祉サービス実践の場面で,とくに在宅ケアの第一線においても活用され親しんでいただけることを願っている.
 1992年3月
 土屋弘吉
 今田 拓
 大川嗣雄

第2版の序
 本書は,初版が昭和53年11月に発行されて以来,わが国唯一の日常生活動作の書としてリハビリテーション関係者に親しまれてきたが,それから4年の歳月を経た昭和57年12月に,面目を一新したこの第2版が完成したことは,まことに喜びに堪えない.
 近年,わが国のリハビリテーションは著しい躍進を遂げ,リハビリテーション医,理学療法士,作業療法士をはじめとするリハビリテーション従事者の数も増加し,リハビリテーション医学会は第20回を迎えて2,203名の会員を擁するに至った.その間にあって,本書はADLに関する唯一の指導書として,その概念に一定の方向づけを行い,その方法論にも学問的な整理を行ってきたことはそれなりに評価されよう.しかし4年間の経過の間に,ADLに関する研究と臨床の進歩は著しく,それらの成果を大幅に取り入れる必要に迫られてきた.
 最近4年間の動向として,厚生省特定疾患研究の「神経・筋疾患のリハビリテーションに関する研究班」の「ADL分科会」がADL評価表の試案をつくり,「日常生活動作テストの手引」を作成した実績があったことや,またWHOが1980年に国際障害分類(ICIDH)試案を発表し,わが国でも厚生省を中心にこれらの検討が行われて,ADLの概念について新しい問題提起がなされていることなどが注目される.また福祉機器の開発が進んだことにより,ADLの面でもこれを積極的に取り上げる必要に迫られてきた.
 以上のような流れの中にあって,今回の改訂の主な方針は大体次のように要約される.
 (1)ADLに関する内外の動向に応じて本書の総論部を修正し,とくに1章を新たに設けて国際障害分類とADLの関連について総説した.
 (2)重度障害者のADLの幅を増大させる環境制御装置に関する1章を設け,リハビリテーション工学と医学との提携により重度障害者に対する自立を一歩前進させる途を示した.
 (3)在宅障害者あるいは寝たきり老人の増加が今後の大きな社会問題になりつつあるので,いかにADLの指導を行うかを,評価から援助の実際まで詳しく解説した.
 (4)障害別ADL訓練(第7章)については,第1版の記述をよりきめ細かく改訂した.
 (5)最後に付した「社会資源の活用」も必要に応じて利用して頂けるように充実させた.
 これらの改訂によって,本書がADLの指導書として大方のご利用をいただけるものと期待している.
 1982年12月
土屋弘吉
今田 拓
大川嗣雄

初版の序
 わが国において,リハビリテーション学院が設置されたのは昭和38年,理学療法士及び作業療法士法が制定されたのは昭和40年,リハビリテーション医学会が発足したのは昭和38年であり,おおよそこの頃が日本のリハビリテーションの発足の時期と見做されよう.それから十数年を経過し,リハビリテーション医学会はすでに第16回を迎えようとしている.今ではリハビリテーション医学会会員は1,664名に達し,また理学療法士・作業療法士も3,070名を算えている.近代的または超近代的なリハビリテーション病院や施設も建設され,わが国のリハビリテーションは日本の風土の中にしっかりと根をおろしたといえよう.
 しかし実際に目をその内容に転じてみると,いまだに種々の跛行的状態があることに気がつく.医科大学における講座はきわめて少なく,理学療法士,作業療法士の数も著しく不足しており,義肢装具士の身分制度や教育制度に至っては実現の見通しも立っていない.このように日本のリハビリテーションの進運はきわめて前向きではあるが,足並みがっているとはいえない状態である.
 さて日常生活動作(ADL)評価は,徒手筋力テスト(MMT)や関節可動域測定(ROM)とならんで,リハビリテーションの概念のはじまりと共に歩んできた最も基本的な評価法の1つである.アメリカでもADLはすでに日常医学用語として医学生や他科の医師の間でも常用されており,わが国でもこの語そのものはリハビリテーション関係者の間に深く浸透している.
 しかし,ひるがえってADLとは何か,とあらためてえてみると,わからないことが沢山でてくる.否,あまりにもよくわかっているために今更に疑問ももたないというのが偽らざるところであろう.
 日本リハビリテーション医学会の評価基準委員会では,数年にわたりADLの評価基準の問題に取り組んできた.日本や欧米のリハビリテーション専門家にアンケートを送り,各人の意見を求めたところ,意外にもその解釈が統一されていないことに気づいた.そこで評価基準委員会では,長期間の検討の末に,昭和51年合意の結果を日本リハビリテーション医学会に答申した.これが現在の日本リハビリテーション医学会の見解となっている.
 わが国においても,リハビリテーション関係の著書や翻訳書が多々発刊されている.しかし今までにADLに関する単行本が一度も現れなかったのは,その定義づけの困難さ,包括範囲の不明確さ,生活関連動作との関係のあいまいさなどによるものであろう.しかし答申案により学会の見解も統一され,一応の取り扱いの基準が確立されたことは意義深いことといわなければならない.
 実際問題としては,各病院や施設ではそれぞれ独自の工夫を加えてADL評価を実施してきており,現在では大方まとまった体系ができつつあるのが実情である.評価基準委員会の見解が示されたのもまさにこうした時期に応えたものといえよう.この時にあたり,従来リハビリテーションの中で各障害ごとに縦割り的に記述されてきたADLを,横割り的に一括して一書に纏めあげたものが本書である.
 本書はわが国におけるADLに関する最初の単行本として,ADLの概念の混乱を整理し,評価法の基準化を試み,ADL訓練の実際を詳述している.リハビリテーション従事者や学生諸氏の座右の書としてただちに役立つものであることを確信している.
 なお,本書の出版を企画し,出版の労をとられた医歯薬出版株式会社に深甚の敬意を表するものである.
 1978年10月
 土屋弘吉
 今田 拓
 大川嗣雄
 新版の序
 第3版の序
 第2版の序
 初版の序
第1章 日常生活活動の概念・意義・範囲(上田 敏)
 はじめに─人生の質向上のための日常生活活動
 1.日常生活活動小史
  1)ADLの誕生
  2)ADLの発展─障害の重度化への対応
  3)反省期─ ADLへの批判とQOL思想での受けとめ
  4)ADLの再出発─ QOL向上のためのADLをめざして
 2.日常生活活動の概念・定義・範囲
  1)ADL概念の再検討の必要性
  2)初期の概念・定義
  3)ADLの範囲─初期から最近まで
  4)ADLの概念・定義・範囲のまとめ
 3.日常生活活動の概念・範囲の拡大を考える
  1)ADLに関するリハビリテーション医学会調査の興味ある結果
  2)生活関連動作,手段的ADLなど
  3)家事と基本的ADLとの比較を通して考える
  4)ICFの「活動」全体を対象に
 4.日常生活活動(とその他の活動)の意義と実際
  1)日常生活活動(とその他の活動)の評価の意義
  2)活動指導(活動向上プログラム)の実施
  3)プログラム終了時評価とフォローアップ
第2章 生活関連活動(伊藤利之)
 1.生活関連活動の概念とその範囲
  1)日本リハビリテーション医学会評価基準委員会の見解(1976年)
  2)IADL・EADLの概念
  3)ADLの範囲規定
  4)APDLの活動項目
 2.意義と評価の視点
  1)家屋内の活動
  2)庭および自宅周辺の活動
  3)公共交通機関を利用した活動
 3.法制度の整備と街の環境
 4.介入の実際
  1)炊事
  2)洗濯
  3)掃除
  4)電話の利用
  5)金銭の出納
  6)服薬および服薬管理
  7)庭仕事
  8)日用品の買い物
  9)交通機関の利用
  10)社会参加
 5.今後の課題
第3章 国際生活機能分類(上田 敏)
 1.はじめに
  1)ICF:WHO保健関連国際分類の中心分類
  2)ICIDHからICFへ
  3)ICIDHの「遺産」
  4)生活機能モデルの重要さ
 2.国際生活機能分類の概略
  1)生活機能の3 つのレベル
  2)健康状態と背景因子
 3.国際生活機能分類の基本的特徴と日常生活活動
  1)プラスの包括概念としての生活機能
  2)生活機能の階層構造
  3)要素間の相互作用:相互依存性と相対的独立性
  4)「統合モデル」に立ったICF
 4.「活動」と日常生活活動
  1)ICFにおける「活動」の範囲
  2)ADLの位置づけ
  3)活動の評価点
 5.おわりに
第4章 評価(伊藤良介,梅村文子,久保義郎)
 1.日常生活活動評価の目的
  1)ADLそのものを評価する
  2)ADL評価結果を他の目的・指標のために利用する
 2.評価に望まれる条件
 3.代表的な評価法
  1)ADLそのものを評価するもの
  2)ADL評価を他の目的のために利用するもの
 4.評価法の選択
 5.代表的な評価
  1)FIM(機能的自立度評価法)
  2)Barthel index(バーセル・インデックス)
 6.評価の実際
  1)治療目的で行うADL評価の原則と評価表
  2)ADL評価表の改訂と検討
  3)評価の実際
第5章 自助具(宮永敬市)
 1.自助具とは
 2.自助具の歴史
 3.自助具の位置づけ
 4.自助具の範囲
 5.自助具の目的・視点
  1)失われた身体機能の補助
  2)できるだけ自分自身で行う生活の獲得
  3)自助具は個別性の高いもの
  4)簡単な操作で使用できること
  5)比較的安価であること
 6.共用品・共用サービス
 7.自助具と法的責任
 8.自助具導入の流れ
  1)ニーズの把握
  2)評価
  3)他の改善方法の検討
  4)自助具の検討
 9.自助具の選定の考え方
  1)一般的な生活便利品の活用
  2)市販自助具の活用
  3)既製品の改良
  4)個々の障害状況に合わせて製作
 10.自助具製作のポイント
  1)材料の選び方
  2)よく用いられる材料
  3)材料を加工する主な道具
  4)製作上の注意点
 11.自助具の分類と紹介
  1)食事動作に使用される自助具
  2)整容動作に使用される自助具
  3)更衣動作に使用される自助具
  4)排泄・入浴動作に使用される自助具
  5)家事動作に使用される自助具
  6)コミュニケーションに使用される自助具
  7)その他の動作に使用される自助具
  8)余暇活動に使用される自助具
  9)製作自助具
 12.市販自助具の情報収集・入手先
  1)介護実習・普及センター
  2)福祉用具販売事業所
  3)インターネット
第6章 支援機器と住環境(渡邉愼一)
 1.支援機器とは
 2.起居・移乗・移動を支援する機器
  1)起居動作を支援する機器
  2)移乗動作を支援する機器
  3)移動を支援する機器
 3.コミュニケーションを支援する機器
  1)呼びベル
  2)文字盤
  3)キーボード型機器
  4)パソコンおよびパソコン入力装置
  5)意思伝達装置
  6)環境制御装置
  7)障害者用電話
 4.入浴,排泄を支援する機器
  1)入浴
  2)排泄
 5.住環境の整備
  1)基本的考え方
  2)手順
  3)住宅改修の実際
第7章 コミュニケーション(伊藤元信)
 1.コミュニケーションとその障害
 2.成人のコミュニケーション障害の種類と特徴
  1)失語症
  2)運動性発話障害
  3)器質性発話障害
 3.コミュニケーション障害の評価
  1)失語症の評価
  2)ディスアスリアの評価
  3)AOSの評価
  4)器質性発話障害の評価
 4.コミュニケーション障害者への接し方・支援方法・訓練
  1)基本的な接し方
  2)日常生活活動上での問題点と対応
  3)地域での支援方法
  4)失語症の訓練
  5)ディスアスリアの訓練
  6)AOSの訓練
  7)構音器官の欠損・損傷・変形などによる構音障害の訓練
第8章 障害別日常生活活動訓練の実際
 I 片麻痺(前田真治,清水 忍)
  1.障害の概要
  2.評価
   1)健側上肢による代償
   2)高次脳機能障害
   3)高齢者
  3.訓練上の留意点
  4.基本動作・応用動作訓練の実際
   1)食事動作
   2)整容動作
   3)更衣動作
   4)起居動作
   5)移乗動作
   6)移動動作
   7)トイレ動作
   8)コミュニケーション
  5.在宅生活における諸々の工夫
   1)ADLにおける工夫
   2)生活関連活動の工夫
 II 脊髄損傷(橋元 隆)
  1.障害の概要
  2.基本的評価
   1)損傷レベルと残存能力の把握
   2)症状,随伴症状,合併症の把握
   3)個人の基礎的能力の把握
  3.日常生活活動の評価表
  4.必須基本プログラム
   1)関節可動域の維持・改善
   2)呼吸の管理・指導
   3)血圧調整の指導
   4)起立の訓練
   5)筋力の強化指導
   6)バランス訓練
   7)皮膚の管理・指導
   8)排泄の管理・指導
   9)不全麻痺筋へのアプローチ
  5.日常生活活動の実際
   1)体位変換
   2)起居動作
   3)移乗動作
   4)車いす
   5)歩行
   6)身の周り動作
  6.社会参加
   1)自動車の運転
   2)就労・就学
   3)スポーツ,レジャー活動
   4)結婚生活
   5)二分脊椎症
  7.脊髄損傷リハビリテーションの今後
 III 切断(陳 隆明,柴田八衣子,大籔弘子)
  1.上肢切断者の日常生活活動
   1)はじめに
   2)義手の操作性を高める手先具と手継手
   3)能動義手の問題点
   4)切断レベルに応じたADL
  2.下肢切断者の日常生活活動
   1)はじめに
   2)下肢切断者のADLを補完するもの
   3)切断レベル別のADL
   4)スポーツレクリエーション
  3.結語
 IV 関節リウマチ(水落和也,坂本安令,鴻井建三)
  1.障害の概要
   1)病態
   2)診断
   3)治療
   4)障害像の特徴
  2.機能評価
   1)総合的機能評価
   2)臨床での具体的な機能評価
  3.基本訓練・応用訓練
   1)関節保護法の指導
   2)ADL指導の実際
   3)患者教育のエビデンス
   4)装具療法
  4.在宅生活における諸々の工夫
 V 筋萎縮性疾患(小林 庸子)
  1.はじめに
  2.デュシェンヌ型筋ジストロフィー
   1)疾患の概要
   2)機能障害の概要と評価
   3)DMDのADL評価と推移
   4)ADLへのアプローチ・環境整備の実際
   5)社会参加に向けた活動
  3.小児期発症で急速に進行する疾患
  4.成人期発症・成人期進行の筋萎縮性疾患
   1)疾患の概要
   2)評価
   3)アプローチの実際
  5.筋萎縮性側索硬化症
   1)疾患の概要
   2)進行の特徴と評価
   3)ADLへの対応と留意点
   4)ALSでとくに留意すること
 VI 脳性麻痺(乳幼児期〜学童期)(朝貝芳美,明田 繁,神戸 治)
  1.障害の概要
   1)病態
   2)診断
   3)訓練のあり方
  2.日常生活活動の評価
  3.訓練の実際
   1)行動発達とADL
   2)基本訓練
   3)応用訓練
  4.指導・援助の基本的な考え方
  5.在宅生活における日常生活活動と地域との連携
 VII 脳性麻痺(成人期〜)(曽根川達司)
  1.成人期の障害特性
   1)加齢による問題と二次障害
   2)予後予測に基づいた指導・訓練・支援
  2.日常生活活動の評価
   1)ADL評価の目的,意義
   2)評価法
   3)ADLにかかわる環境因子の評価
  3.日常生活活動の特性と具体的支援
   1)食事
   2)排泄
   3)更衣
   4)入浴
   5)コミュニケーション
付章I 在宅障害者(小林宏高,伊藤利之)
 1.はじめに
 2.障害の概要
 3.障害の評価
  1)ADLの障害
  2)評価の留意点
  3)評価の実際
 4.在宅障害者の実態
  1)ADLに関するニーズ
  2)障害の原因疾患とADL
  3)移動能力とADL
  4)家屋環境とADL
  5)介護者とADL
 5.日常生活活動指導の留意点
  1)介護者とADL
  2)介護者の調整
  3)福祉用具の選定と利用
  4)在宅障害者に対する指導
付章II 高次脳機能障害(江藤文夫)
 1.高次脳機能障害とは
  1)高次脳機能障害支援モデル事業
  2)医療の対象としてのアクティビティ(活動)
  3)高次脳機能と人間の活動
 2.日常生活活動の階層構造と老化に伴う経過
  1)医療における日常生活での活動性重視
  2)ADLの分類と構造
  3)退行過程におけるADLの崩壊
 3.個別症候と日常生活活動指導
  1)記憶障害のある人への支援
  2)注意障害のある人への支援
  3)失行のある人への支援
  4)失認のある人への支援
  5) 遂行機能障害等のある人への支援
 4.認知症の日常生活活動経過
  1)認知症とは
  2)アルツハイマー病の臨床経過
 5.認知症の日常生活活動指導,活動中心の支援とケア
  1)治療の基本方針
  2)残存機能と現実見当識の強化
  3)活動参加への支援

 日本語索引
 外国語索引