発刊にあたり
　認知症高齢者は増加の一途をたどっており，歯科医療を受診する機会も増えてきています．そのような状況下で，厚生労働省は「新オレンジプラン」を2015年に公表しました．ここでは，「認知症の容態に応じた適時・適切な医療・介護等の提供」として，「地域の歯科医師・薬剤師の認知症対応力向上」が求められています．認知症自体を理解するためには多くの情報がありますが，認知症患者に対して，どのような歯科的対応が実際にはよいかに関しては，情報が不足していました．
　一般社団法人　日本老年歯科医学会では，櫻井　薫前理事長のもと，『認知症患者の歯科的対応および歯科治療のあり方：学会の立場表明』を2015年に公表しました．2015年当時は十分なエビデンスの収集と検討に至らず，「立場表明」という形をとるしかありませんでした．
　その後，エビデンスを集積し，日本医療研究開発機構（AMED）の長寿科学研究開発事業「認知症高齢者に対する歯科診療等の口腔管理及び栄養マネジメントによる経口摂取支援に関する研究」の一部として，老年歯科医学会のガイドライン委員会を中心にして『認知症患者の義歯診療ガイドライン2018』を発表しました．この際にも，その時点において質の高いエビデンスは極めて乏しく，標準的な診療ガイドライン作成手順を踏み指針を形成することは困難でした．そこで，一般的なガイドラインの作成手続きである「臨床上の疑問の明確化」，「エビデンスの系統的検索・評価」および「推奨度の決定」の3つの段階を踏まえたうえで，専門家だけでなく，患者，患者家族，介護者の視点を重視したガイドライン作成を目指しました．
　そして，今回の『認知症の人への歯科治療ガイドライン』は，上述の『認知症患者の義歯診療ガイドライン2018』を包含して，広く歯科医療全般に広げたものです．エビデンスが十分ではないなかで，関係者の多大な尽力により作られました．今後，エビデンスの蓄積や改訂が必用ですが，このガイドラインは「地域の歯科医師・薬剤師の認知症対応力向上」に大いに役立つものであると考えます．関係各位に厚くお礼申しあげます．
　2019年5月
　一般社団法人　日本老年歯科医学会
　理事長　佐藤裕二


はじめに
　本ガイドラインは，国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の「認知症の容態に応じた歯科診療等の口腔管理及び栄養マネジメントによる経口摂取支援に関する研究」（平成28〜30年）におけるガイドライン作成班によって作成されました．以下，本研究事業を申請する経緯について触れますが，この経緯を知ることにより，本ガイドラインが世に出された背景の一端を理解していただけると思います．
　わが国における認知症患者の急激な増加を受け，2015年に認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）が発表されました．そのなかでは歯科医師の認知症対応力向上研修実施が明文化されています．つまり，歯科医師には歯科診療等を通じて口腔機能管理を適切に行うことが公的に求められているということです．高齢者の口腔においては8020達成者が2017年には5割を超え，歯科インプラントなどの高度な医療を受けている場合も多く，その口腔環境は多様であり，継続的な口腔管理が必要不可欠であることは誰もが認識しているところです．
　その一方で，高齢期では認知症発症のリスクも急速に高まります．認知症の進展により自立した口腔清掃が困難となり，う蝕や歯周病の発症リスクが上がります．さらには介護者などによる支援も拒否される場合もあり，口腔管理は一層困難となります．
　つまり，現在の高齢者は歯を多く残しているが認知症発症リスクも高く，さらにはひとたび認知症を発症してしまうと自身の歯のケアや歯科治療の受容も困難となり，残した多くの歯がトラブルの原因となる可能性が高い状況下にあるといえます．
　さらに残念なことですが，認知症を理由に，歯科医院における歯科治療の継続が困難になってしまうことがあるのも事実です．稚拙な表現となってしまいますが，歯科界は高齢期に自身の歯を多くの残すプロモーション（8020運動）を進めた以上，認知症を発症しても患者の歯，さらには口の機能を守る指針の提示も当然行わなくてはなりません．そして，このガイドラインこそがその指針となればとの想いで，作成作業を開始しました．こうした趣旨をご理解いただいた多くの関係者の皆様のご協力で世に出すこととなりました．
　このガイドラインが，認知症の人への日常歯科治療を行う一助になれば望外の幸いです．
　また，ガイドラインは今後も定期的な改訂が必要となります．本ガイドラインの次期改訂に向けて，ご意見，ご評価をお寄せいただけましたら幸いに存じます．
　2019年5月
　国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）
　「認知症の容態に応じた歯科診療等の口腔管理及び栄養マネジメントによる経口摂取支援に関する研究」
　研究開発代表者　平野　浩彦