「最新臨床検査学講座」の刊行にあたって
1958年に衛生検査技師法が制定され，その教育の場からの強い要望に応えて刊行されたのが「衛生検査技術講座」であります．その後，法改正およびカリキュラム改正などに伴い，「臨床検査講座」(1972)，さらに「新編臨床検査講座」(1987)，「新訂臨床検査講座」(1996)と，その内容とかたちを変えながら改訂・増刷を重ねてまいりました．
2000年4月より，新しいカリキュラムのもとで，新しい臨床検査技師教育が行われることとなり，その眼目である“大綱化“によって，各学校での弾力的な運用が要求され，またそれが可能となりました．「基礎分野」「専門基礎分野」「専門分野」という教育内容とその目標とするところは，従前とかなり異なったものになりました．そこで弊社では，この機に「臨床検査学講座」を刊行することといたしました．臨床検査技師という医療職の重要性がますます高まるなかで，“技術”の修得とそれを応用する力の醸成，および“学”としての構築を目指して，教育内容に沿ったかたちで有機的な講義が行えるよう留意いたしました．
その後，ガイドラインが改定されればその内容を取り込みながら版を重ねてまいりましたが，2013年に「国家試験出題基準平成27年版」が発表されたことにあわせて紙面を刷新した「最新臨床検査学講座」を刊行することといたしました．新シリーズ刊行にあたりましては，臨床検査学および臨床検査技師教育に造詣の深い山藤 賢先生，高木 康先生，奈良信雄先生，三村邦裕先生，和田隆志先生を編集顧問に迎え，シリーズ全体の構想と編集方針の策定にご協力いただきました．各巻の編者，執筆者にはこれまでの「臨床検査学講座」の構成・内容を踏襲しつつ，最近の医学医療，臨床検査の進歩を取り入れることをお願いしました．
本シリーズが国家試験出題の基本図書として，多くの学校で採用されてきました実績に鑑みまして，ガイドライン項目はかならず包含し，国家試験受験の知識を安心して習得できることを企図しました．国家試験に必要な知識は本文に，プラスアルファの内容は側注で紹介しています．また，読者の方々に理解されやすい，より使いやすい，より見やすい教科書となるような紙面構成を目指しました．本「最新臨床検査学講座」により臨床検査技師として習得しておくべき知識を，確実に，効率的に獲得することに寄与できましたら本シリーズの目的が達せられたと考えます．
各巻テキストにつきまして，多くの方がたからのご意見，ご叱正を賜れば幸甚に存じます．
2015年春
医歯薬出版株式会社
2024年版の序
「最新臨床検査学講座」公衆衛生学は，平成27年版の国家試験出題基準改定を受けてかつての「臨床検査学講座」が刷新された際に誕生した．本書は，統計データの変更などに対応するため，毎年，刷が更新されるたびにかなり手を入れていたが，国家試験出題基準の改定（令和3年版）に対応して全面改訂を行った第2版（2022年版）からは，毎年の内容の更新がより分かりやすいように，年度版として刊行することとなった．2024年版は例年どおりの統計データなどの更新に加えて，令和7年版の国家試験出題基準に対応した改訂となる．
国家試験の出題基準の範囲外であったり，国家試験での出題頻度が低い領域であっても，医療に携わる者にとって考え方のベースとして誠に重要である公衆衛生学という学問の，幅や奥深さを学ぶために必要と考えられる記述については残すようにし，いわゆる国試対策本ではなく教科書であるという立ち位置を失わないように心がけてまとめている．
本書が，とくに臨床検査の分野で学び，また，教育する立場の方々から，これまでのシリーズに劣らぬ評価が得られることを願って，編集担当者の懇篤なサポートに対し心からの謝意を表しつつ，改訂の序に代えたい．
2023年12月
照屋浩司・川村 堅
第1版の序
これまで，臨床検査技師の教育やその成果を確認する場において，内容や深さについての検討を要するような事態が生じた際に，本書の旧シリーズ（「臨床検査学講座」いわゆる赤本）が，その判断の基準の一つとなっていたことには異論はなかろう．今般，「臨床検査学講座」シリーズが一新されて「最新臨床検査学講座」となり，シリーズの一科目である『公衆衛生学』の改訂に携わる機会を与えられたことは，誠に光栄であり心より感謝申し上げるとともに，その重責に身が引き締まる思いである．
最新臨床検査学講座『公衆衛生学』は，眞野喜洋先生，片山博雄先生が執筆された従来の『公衆衛生学』をベースに，内容の古くなった箇所や新しい領域について手を入れさせていただいたのだが，お二人が書き下ろされた文章は，強い力を以て小手先の改訂を拒むような情熱が感じられ，正直，なかなか筆が進まなかった．そういった点からも，このシリーズを手掛けられた医歯薬出版担当者の懇篤なサポートがなければ，ここに至ることが出来なかった．先人への感謝にあわせ，編集部にも心から謝意を表したい．
公衆衛生学は，人々の健康状態を把握して改善し，生命や健康をまもる領域である．
日本では衛生検査技師と臨床検査技師が環境や食品などの衛生検査でも中心的な役割を担ってきた歴史があり，臨床検査技師は医療や健康診断のみならず公衆衛生のさまざまな分野で活躍している．
臨床検査技師には，検査を正確に行うだけでなく，検査方法や検査結果の解釈の仕方などを検査の対象者や保健・医療スタッフに説明でき，的確な診断や治療に必要な検査についてアドバイスできる能力が求められている．そのためには，対象者を全人的に捉える広い視野が必要である．対象者の医学的な状態のみならず，疾病と関連する生活環境や生活習慣を把握し，これらの形成に関与している政治・経済・文化・社会制度などの社会環境と自然環境についても理解が求められる．日本は超高齢社会となり，持続可能な社会基盤の整備が課題となっている．地球温暖化や新興感染症など地球規模の問題にも対応が求められている．保健・医療活動はこれらの社会や環境と密接に関わっている．
公衆衛生学を学ぶことは，人々の健康を社会や環境との関わりで捉えることであり，保健・医療従事者としての基本的な考え方を身に付ける礎となる．将来，保健・医療のどの分野に携わっても，公衆衛生学の視点から人々の健康を捉えて適切に対応できる能力を養うことを目標に学習されることを期待する．
本書は，臨床検査技師国家試験の出題基準項目を網羅しただけでなく，保健・医療従事者として必須の予防医学や保健などの公衆衛生学の基盤となる考え方，保健統計に基づいた人々の健康状態，現在展開されている保健活動とそれに関連する社会制度を取り上げた．内容が多岐にわたり，やや冗長な記述となった懸念は残る．今後も必要に応じて加筆，修正し，保健統計のデータは定期的に更新して，より良い書を目指したい．
本書が，とくに臨床検査の分野で学び，また，教育する立場の方々から，旧シリーズに劣らぬ評価が得られることを願って，改訂の序に代えたい．
2016年3月
照屋浩司・川村 堅
1958年に衛生検査技師法が制定され，その教育の場からの強い要望に応えて刊行されたのが「衛生検査技術講座」であります．その後，法改正およびカリキュラム改正などに伴い，「臨床検査講座」(1972)，さらに「新編臨床検査講座」(1987)，「新訂臨床検査講座」(1996)と，その内容とかたちを変えながら改訂・増刷を重ねてまいりました．
2000年4月より，新しいカリキュラムのもとで，新しい臨床検査技師教育が行われることとなり，その眼目である“大綱化“によって，各学校での弾力的な運用が要求され，またそれが可能となりました．「基礎分野」「専門基礎分野」「専門分野」という教育内容とその目標とするところは，従前とかなり異なったものになりました．そこで弊社では，この機に「臨床検査学講座」を刊行することといたしました．臨床検査技師という医療職の重要性がますます高まるなかで，“技術”の修得とそれを応用する力の醸成，および“学”としての構築を目指して，教育内容に沿ったかたちで有機的な講義が行えるよう留意いたしました．
その後，ガイドラインが改定されればその内容を取り込みながら版を重ねてまいりましたが，2013年に「国家試験出題基準平成27年版」が発表されたことにあわせて紙面を刷新した「最新臨床検査学講座」を刊行することといたしました．新シリーズ刊行にあたりましては，臨床検査学および臨床検査技師教育に造詣の深い山藤 賢先生，高木 康先生，奈良信雄先生，三村邦裕先生，和田隆志先生を編集顧問に迎え，シリーズ全体の構想と編集方針の策定にご協力いただきました．各巻の編者，執筆者にはこれまでの「臨床検査学講座」の構成・内容を踏襲しつつ，最近の医学医療，臨床検査の進歩を取り入れることをお願いしました．
本シリーズが国家試験出題の基本図書として，多くの学校で採用されてきました実績に鑑みまして，ガイドライン項目はかならず包含し，国家試験受験の知識を安心して習得できることを企図しました．国家試験に必要な知識は本文に，プラスアルファの内容は側注で紹介しています．また，読者の方々に理解されやすい，より使いやすい，より見やすい教科書となるような紙面構成を目指しました．本「最新臨床検査学講座」により臨床検査技師として習得しておくべき知識を，確実に，効率的に獲得することに寄与できましたら本シリーズの目的が達せられたと考えます．
各巻テキストにつきまして，多くの方がたからのご意見，ご叱正を賜れば幸甚に存じます．
2015年春
医歯薬出版株式会社
2024年版の序
「最新臨床検査学講座」公衆衛生学は，平成27年版の国家試験出題基準改定を受けてかつての「臨床検査学講座」が刷新された際に誕生した．本書は，統計データの変更などに対応するため，毎年，刷が更新されるたびにかなり手を入れていたが，国家試験出題基準の改定（令和3年版）に対応して全面改訂を行った第2版（2022年版）からは，毎年の内容の更新がより分かりやすいように，年度版として刊行することとなった．2024年版は例年どおりの統計データなどの更新に加えて，令和7年版の国家試験出題基準に対応した改訂となる．
国家試験の出題基準の範囲外であったり，国家試験での出題頻度が低い領域であっても，医療に携わる者にとって考え方のベースとして誠に重要である公衆衛生学という学問の，幅や奥深さを学ぶために必要と考えられる記述については残すようにし，いわゆる国試対策本ではなく教科書であるという立ち位置を失わないように心がけてまとめている．
本書が，とくに臨床検査の分野で学び，また，教育する立場の方々から，これまでのシリーズに劣らぬ評価が得られることを願って，編集担当者の懇篤なサポートに対し心からの謝意を表しつつ，改訂の序に代えたい．
2023年12月
照屋浩司・川村 堅
第1版の序
これまで，臨床検査技師の教育やその成果を確認する場において，内容や深さについての検討を要するような事態が生じた際に，本書の旧シリーズ（「臨床検査学講座」いわゆる赤本）が，その判断の基準の一つとなっていたことには異論はなかろう．今般，「臨床検査学講座」シリーズが一新されて「最新臨床検査学講座」となり，シリーズの一科目である『公衆衛生学』の改訂に携わる機会を与えられたことは，誠に光栄であり心より感謝申し上げるとともに，その重責に身が引き締まる思いである．
最新臨床検査学講座『公衆衛生学』は，眞野喜洋先生，片山博雄先生が執筆された従来の『公衆衛生学』をベースに，内容の古くなった箇所や新しい領域について手を入れさせていただいたのだが，お二人が書き下ろされた文章は，強い力を以て小手先の改訂を拒むような情熱が感じられ，正直，なかなか筆が進まなかった．そういった点からも，このシリーズを手掛けられた医歯薬出版担当者の懇篤なサポートがなければ，ここに至ることが出来なかった．先人への感謝にあわせ，編集部にも心から謝意を表したい．
公衆衛生学は，人々の健康状態を把握して改善し，生命や健康をまもる領域である．
日本では衛生検査技師と臨床検査技師が環境や食品などの衛生検査でも中心的な役割を担ってきた歴史があり，臨床検査技師は医療や健康診断のみならず公衆衛生のさまざまな分野で活躍している．
臨床検査技師には，検査を正確に行うだけでなく，検査方法や検査結果の解釈の仕方などを検査の対象者や保健・医療スタッフに説明でき，的確な診断や治療に必要な検査についてアドバイスできる能力が求められている．そのためには，対象者を全人的に捉える広い視野が必要である．対象者の医学的な状態のみならず，疾病と関連する生活環境や生活習慣を把握し，これらの形成に関与している政治・経済・文化・社会制度などの社会環境と自然環境についても理解が求められる．日本は超高齢社会となり，持続可能な社会基盤の整備が課題となっている．地球温暖化や新興感染症など地球規模の問題にも対応が求められている．保健・医療活動はこれらの社会や環境と密接に関わっている．
公衆衛生学を学ぶことは，人々の健康を社会や環境との関わりで捉えることであり，保健・医療従事者としての基本的な考え方を身に付ける礎となる．将来，保健・医療のどの分野に携わっても，公衆衛生学の視点から人々の健康を捉えて適切に対応できる能力を養うことを目標に学習されることを期待する．
本書は，臨床検査技師国家試験の出題基準項目を網羅しただけでなく，保健・医療従事者として必須の予防医学や保健などの公衆衛生学の基盤となる考え方，保健統計に基づいた人々の健康状態，現在展開されている保健活動とそれに関連する社会制度を取り上げた．内容が多岐にわたり，やや冗長な記述となった懸念は残る．今後も必要に応じて加筆，修正し，保健統計のデータは定期的に更新して，より良い書を目指したい．
本書が，とくに臨床検査の分野で学び，また，教育する立場の方々から，旧シリーズに劣らぬ評価が得られることを願って，改訂の序に代えたい．
2016年3月
照屋浩司・川村 堅
第1章 公衆衛生の概念
I 健康の概念
1 健康における公衆衛生の意義
2 公衆衛生活動の使命
II 健康の保持増進と予防医学
1 ハイリスク戦略とポピュレーション戦略
2 予防医学の分類
1）一次予防
2）二次予防
3）三次予防
III 健康管理の実際
IV ヘルスプロモーション
V 疾病・障害の概念
VI わが国における公衆衛生の確立
第2章 衛生統計（人口統計と健康水準）
I 人口静態統計
1 国勢調査
2 日本の人口
3 年齢区分
4 老年人口の増加と少子化（人口の少子高齢化）
5 都道府県別人口
II 人口動態統計
1 出生
1）出生数と出生率
2）再生産率
3）出生の動向
2 死亡
1）主な死亡の指標
2）死因
3）性・年齢階級別の死亡
4）妊産婦死亡率
5）死産
6）乳児死亡
7）周産期死亡
3 婚姻・離婚
1）婚姻
2）離婚
4 生命表
1）生命表
2）統計指標としての特徴
3）平均寿命の年次推移
4）死因分析
III 疾病・障害統計
1 国民生活基礎調査
1）調査の概要
2）有訴者率
3）有訴者の状況
4）通院者率
5）通院者の状況
6）介護の状況
2 患者調査
1）調査の概要
2）受療率
3）受療状況
4）退院患者の平均在院日数
5）総患者数
3 国民医療費
1）国民医療費とは
2）国民医療費の構造と現況
3）国民医療費の動向
4 健康寿命
第3章 疫学
I 宿主・病因・環境
II 疫学的因果関係
III リスクファクター（危険因子・リスク要因）
IV 疫学研究に伴う誤差（エラー）
V 疫学指標
1 頻度を表す指標
2 関連を表す指標
VI 疫学研究方法
1 記述疫学
2 分析疫学
1）生態学的研究
2）横断研究
3）縦断研究
4）コホート研究
5）症例対照研究
6）症例対照研究とコホート研究の特徴，人時法の考え方
3 介入研究
4 治験（臨床試験）
5 エビデンスレベル，システマティックレビュー・メタアナリシス
VII スクリーニング
1 スクリーニング検査，感度と特異度
2 ROC曲線（受信者動作特性曲線）
3 検査前確率と検査後確率
第4章 母子保健
I 母の健康
II 出産，新生児・乳児・小児の健康
1 出産
2 新生児（生後4週未満）
1）新生児マススクリーニング
3 乳児期
4 幼児期
5 乳幼児健康診査
III 21世紀の母子保健
第5章 学校保健
1 学校保健とは
2 保健管理
3 学校における感染症
4 学校給食
5 学校安全
6 がん教育
第6章 成人保健
I 成人保健の動向
II 生活習慣病の予防
III 国民の生活習慣の現状
1 肥満およびやせの状況
2 低栄養傾向の者の割合
3 食塩摂取量の状況
4 野菜摂取量の状況
5 朝食の欠食に関する状況
6 運動習慣者の状況
7 喫煙の状況
IV 主な生活習慣病の疫学とリスクファクター
1 がん（悪性新生物）
1）一次予防
2）二次予防
3）三次予防
2 心疾患
3 脳血管疾患（脳卒中）
4 心疾患・脳血管疾患の予防
5 糖尿病
6 慢性肝疾患および肝硬変
V 健康日本21
VI 特定健康診査・特定保健指導
VII 生活習慣にかかわる基準・指針
1 食事摂取基準
2 食事バランスガイド
3 身体活動基準，身体活動指針（アクティブガイド）
1）身体活動基準
2）身体活動指針（アクティブガイド）
4 睡眠指針（健康づくりのための睡眠指針）
第7章 高齢者保健
I 高齢者保健・福祉の意義と動向
1 高齢者世帯の増加
2 加齢に伴う問題
1）廃用症候群，閉じこもり症候群
2）サルコペニア，フレイル
3）ロコモティブシンドローム
3 要支援・要介護の原因
4 老人保健法，介護保険法，高齢者医療確保法
5 認知症
6 施設福祉対策
7 在宅医療
8 これからの高齢者福祉対策
9 地域包括ケアシステム
第8章 精神保健，その他
I こころの健康づくり
II わが国の精神保健医療福祉体制
III 依存症対策
IV 自殺予防対策
V 不慮の事故
第9章 環境と健康
I 屋内環境
1 空気環境
1）酸素
2）二酸化炭素
2 異常成分の混入
1）一酸化炭素
2）じん埃（浮遊粉じん）
3 温熱環境
4 採光，照明
5 建築物における衛生的環境の確保に関する法律
II 上水道
1 水道普及率
2 水道施設と浄水法
1）水源
2）取水，導水
3）浄水法
4）送水，配水，給水
3 水質基準
III 下水道
1 下水処理
1）予備処理
2）本処理
3）消毒と放流
2 下水試験
IV 廃棄物
1 一般廃棄物
1）し尿
2 産業廃棄物
3 特別管理廃棄物
4 感染性廃棄物
V 環境たばこ煙と受動喫煙
VI 物理環境
1 電離放射線
1）電離放射線の種類
2）電離放射線の健康影響
3）予防
2 非電離放射線
1）紫外線
2）赤外線
3）マイクロ波
4）レーザー
3 高温・低温
1）高温による健康影響
2）低温による健康影響
4 気圧
1）高気圧による障害
2）減圧症
3）低圧障害
5 騒音
1）騒音性難聴
6 振動
1）局所振動障害
2）全身振動障害
3）動揺病
VII 化学環境
1 有害ガス
1）主な有害ガスの発生と健康障害
2 粉じん
1）粉じんの種類
2）じん肺
3）じん肺の予防
3 石綿（アスベスト）
1）石綿の健康影響
2）石綿の使用
3）予防対策
4 有機溶剤と有機化合物
1）主な有機溶剤の使用例と健康障害
2）主な有機化合物の使用例と健康障害
5 金属
1）主な金属と健康障害
6 発がん物質
7 職業がん
8 内分泌かく乱物質
1）内分泌かく乱物質の定義
2）内分泌かく乱作用を有すると疑われる物質
9 ダイオキシン類
VIII 環境リスクの評価
1 リスク分析
1）リスク分析（リスクアナリシス）
2）リスク評価（リスクアセスメント）
3）リスク管理（リスクマネジメント）
4）リスクコミュニケーション
2 リスク評価の指標
1）量反応関係と閾値
2）リスク評価の主な指標
3 環境基準
4 1日摂取許容量と耐容1日摂取量
1）1日摂取許容量（ADI）
2）耐容1日摂取量（TDI）
第10章 環境問題と環境汚染
I 環境問題
1 地球環境問題
1）地球環境問題
2）環境基本法
3）アジェンダ21
2 地球温暖化
3 オゾン層破壊
4 酸性雨
5 砂漠化
II 環境汚染
1 大気汚染
1）大気汚染とは
2）大気汚染の現状
3）大気汚染防止対策
2 水質汚濁
1）水質汚濁の発生
2）水質汚濁防止対策
3）水質汚濁の現状
3 土壌汚染
1）土壌汚染とは
2）土壌汚染の対策
4 騒音
5 悪臭
6 公害のエピソード
1）公害とは
2）公害健康被害補償法
3）公害病
第11章 感染症
I 感染の成立要因（感染源，感染経路，感受性）
1 感染症と病原体
1）感染症
2）感染の成立
2 感染源
1）ヒトからヒトに感染する感染症の感染源
2）動物
3）土
3 感染経路
1）接触感染
2）飛沫感染
3）空気感染
4）母子感染
5）媒介動物感染
6）血液感染
7）経口感染
4 侵入門戸
5 感受性
1）先天性免疫
2）後天性免疫
II 新興感染症，再興感染症，検疫感染症
1 新興感染症
2 再興感染症
3 検疫感染症
4 結核
1）結核の概要
2）流行の動向
3）対策
5 HIV
1）HIVの概要
2）流行の動向
3）対策
III 医療関連感染（院内感染）
1 医療関連感染
1）医療関連感染
2）医療施設の特徴
3）感染制御
2 感染予防
1）標準予防策
2）感染経路別予防策
IV 感染予防（感染源・感染経路・感受性対策）
1 感染症の予防
1）感染成立の3要因における予防対策
2 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（感染症法）
1）基本理念
2）感染症の類型
3）届出基準
4）医療機関
5）医療費の公費負担
6）入院
V 予防接種
1 予防接種
1）ワクチンの種類
2 予防接種の実施
1）予防接種の種類
2）予防接種法による予防接種健康被害救済制度
VI 感染症流行予測調査事業・感染症発生動向調査事業
1）感染症流行予測調査事業
2）感染症発生動向調査事業（サーベイランス）
第12章 栄養と食品衛生
I 食品安全と食品衛生
1 食品監視
1）リスク分析（リスクアナリシス）
2）HACCP
2 食中毒
1）食中毒の発生状況
3 細菌性食中毒
1）サルモネラ属菌食中毒
2）腸炎ビブリオ食中毒
3）腸管出血性大腸菌（EHEC）食中毒
4）ウェルシュ菌食中毒
5）カンピロバクター食中毒
6）エルシニア食中毒
7）セレウス菌食中毒
8）黄色ブドウ球菌食中毒
9）ボツリヌス菌食中毒
4 ウイルス性食中毒
1）ノロウイルス
2）ウイルス性肝炎
5 寄生虫性食中毒
1）アニサキス食中毒
6 自然毒食中毒
1）植物性自然毒中毒
2）動物性自然毒中毒
7 化学性食中毒
1）ヒスタミンによるアレルギー様食中毒
2）マイコトキシン（カビ毒）食中毒
8 食品添加物
1）食品添加物の種類
2）食品添加物の安全性
3）食品に残留する物質の規制
9 食品衛生監視
第13章 産業保健
I 労働災害と業務上疾病
1 労働災害死傷者数
2 業務上疾病などの発生状況
II 労働衛生管理
1 労働衛生の3管理
1）作業環境管理
2）作業管理
3）健康管理
2 労働安全衛生管理体制
1）労働安全管理
III 一般健康診断・特殊健康診断
1 健康診断の種類
1）雇い入れ時健康診断
2）定期健康診断
3）海外派遣時健康診断
4）結核検診
5）給食従業員の検便
6）特殊健康診断
7）離職時・離職後健康診断
2 健康診断の事後措置
1）医学的措置と労務的な措置
2）作業環境管理・作業管理の措置
3 生物学的モニタリング
1）生物学的曝露モニタリング
2）生物学的影響モニタリング
IV 交代制勤務
V 産業疲労，過重労働（過労死）対策
1 産業疲労
1）産業疲労の種類
2）疲労の測定法
2 過労死等の定義
3 過労死等への対策
4 過労死と時間外労働時間の関係
5 働き方改革
6 メンタルヘルス対策
VI トータル・ヘルスプロモーション・プラン（THP）
1 位置づけ
2 目的
3 体制
第14章 衛生行政と社会保障・社会福祉
I 衛生行政
1 一般衛生行政
1）保健所
2）市町村保健センター
2 労働衛生行政
1）労働基準監督署・産業保健総合支援センター・地域産業保健センター
3 環境保健行政
4 学校保健行政
II 医療制度
1 医療機関
2 地域医療と医療計画
1）医療計画
2）医療圏
3）基準病床数
4）救急医療
5）災害医療
6）へき地医療
7）在宅ケア
8）介護保険施設（介護給付の施設サービス）
III 社会保障・社会福祉
1 社会保険
1）医療保険
2）年金保険
3）雇用保険
4）労災保険
5）介護保険
2 社会福祉
1）児童福祉・母子福祉
2）高齢者福祉
3）障害者福祉
4）生活保護
第15章 国際保健
I 国際機関・医療協力
1 国際連合（UN）
2 SDGs（持続可能な開発目標）
3 世界保健機関（WHO）
1）WHOの設立
2）WHOの組織
3）WHOの任務と活動
4 国際労働機関（ILO）
5 国連環境計画（UNEP）
6 国際協力
7 国際協力機構（JICA）
II 世界の保健状況
1 世界人口
2 死亡統計
3 感染症の実態
1）HIV
2）結核
3）マラリア
4 開発途上地域の健康問題
5 プライマリ・ヘルスケア
第16章 環境検査法
I 検査の目的
II 室内環境試験
1 気温と気湿
1）アウグスト乾湿計
2）アスマン通風乾湿計
3）自記温度・湿度計
2 気流
1）カタ寒暖計（普通カタ計）
3 輻射熱
1）黒球温度計
4 浮遊粉じん
1）デジタル粉じん計
2）濾紙じん埃計
5 ガス濃度
1）検知器（ガス採取器）・検知管
6 照度
1）照度計
7 騒音
1）騒音計
8 落下細菌
III 飲料水の水質試験
1 試料の採取と保存
2 温度
3 外観
4 濁度
5 色度
6 臭気，味
7 pH値
8 アンモニア態窒素
1）インドフェノール青吸光光度法
9 亜硝酸態窒素（亜硝酸イオン）
1）ナフチルエチレンジアミン吸光光度法
10 硝酸態窒素
1）ブルシン吸光光度法
11 残留塩素
1）ジエチル-p-フェニレンジアミン法
12 過マンガン酸カリウム消費量
13 塩化物イオン（塩素イオン）
1）硝酸銀滴定法
14 細菌学的試験
1）試料の採取と保存
2）一般細菌数
3）大腸菌（特定酵素基質培地法）
IV 下水（汚水）の水質試験
1 試料の採取
2 温度，pH，濁度，色度，臭気，アンモニア態窒素，亜硝酸態窒素，硝酸態窒素，残留塩素，塩化物イオン
3 浮遊物質量（SS）
4 化学的酸素要求量（COD）
5 溶存酸素量（DO）
6 生物化学的酸素要求量（BOD）
7 大腸菌群
索引
I 健康の概念
1 健康における公衆衛生の意義
2 公衆衛生活動の使命
II 健康の保持増進と予防医学
1 ハイリスク戦略とポピュレーション戦略
2 予防医学の分類
1）一次予防
2）二次予防
3）三次予防
III 健康管理の実際
IV ヘルスプロモーション
V 疾病・障害の概念
VI わが国における公衆衛生の確立
第2章 衛生統計（人口統計と健康水準）
I 人口静態統計
1 国勢調査
2 日本の人口
3 年齢区分
4 老年人口の増加と少子化（人口の少子高齢化）
5 都道府県別人口
II 人口動態統計
1 出生
1）出生数と出生率
2）再生産率
3）出生の動向
2 死亡
1）主な死亡の指標
2）死因
3）性・年齢階級別の死亡
4）妊産婦死亡率
5）死産
6）乳児死亡
7）周産期死亡
3 婚姻・離婚
1）婚姻
2）離婚
4 生命表
1）生命表
2）統計指標としての特徴
3）平均寿命の年次推移
4）死因分析
III 疾病・障害統計
1 国民生活基礎調査
1）調査の概要
2）有訴者率
3）有訴者の状況
4）通院者率
5）通院者の状況
6）介護の状況
2 患者調査
1）調査の概要
2）受療率
3）受療状況
4）退院患者の平均在院日数
5）総患者数
3 国民医療費
1）国民医療費とは
2）国民医療費の構造と現況
3）国民医療費の動向
4 健康寿命
第3章 疫学
I 宿主・病因・環境
II 疫学的因果関係
III リスクファクター（危険因子・リスク要因）
IV 疫学研究に伴う誤差（エラー）
V 疫学指標
1 頻度を表す指標
2 関連を表す指標
VI 疫学研究方法
1 記述疫学
2 分析疫学
1）生態学的研究
2）横断研究
3）縦断研究
4）コホート研究
5）症例対照研究
6）症例対照研究とコホート研究の特徴，人時法の考え方
3 介入研究
4 治験（臨床試験）
5 エビデンスレベル，システマティックレビュー・メタアナリシス
VII スクリーニング
1 スクリーニング検査，感度と特異度
2 ROC曲線（受信者動作特性曲線）
3 検査前確率と検査後確率
第4章 母子保健
I 母の健康
II 出産，新生児・乳児・小児の健康
1 出産
2 新生児（生後4週未満）
1）新生児マススクリーニング
3 乳児期
4 幼児期
5 乳幼児健康診査
III 21世紀の母子保健
第5章 学校保健
1 学校保健とは
2 保健管理
3 学校における感染症
4 学校給食
5 学校安全
6 がん教育
第6章 成人保健
I 成人保健の動向
II 生活習慣病の予防
III 国民の生活習慣の現状
1 肥満およびやせの状況
2 低栄養傾向の者の割合
3 食塩摂取量の状況
4 野菜摂取量の状況
5 朝食の欠食に関する状況
6 運動習慣者の状況
7 喫煙の状況
IV 主な生活習慣病の疫学とリスクファクター
1 がん（悪性新生物）
1）一次予防
2）二次予防
3）三次予防
2 心疾患
3 脳血管疾患（脳卒中）
4 心疾患・脳血管疾患の予防
5 糖尿病
6 慢性肝疾患および肝硬変
V 健康日本21
VI 特定健康診査・特定保健指導
VII 生活習慣にかかわる基準・指針
1 食事摂取基準
2 食事バランスガイド
3 身体活動基準，身体活動指針（アクティブガイド）
1）身体活動基準
2）身体活動指針（アクティブガイド）
4 睡眠指針（健康づくりのための睡眠指針）
第7章 高齢者保健
I 高齢者保健・福祉の意義と動向
1 高齢者世帯の増加
2 加齢に伴う問題
1）廃用症候群，閉じこもり症候群
2）サルコペニア，フレイル
3）ロコモティブシンドローム
3 要支援・要介護の原因
4 老人保健法，介護保険法，高齢者医療確保法
5 認知症
6 施設福祉対策
7 在宅医療
8 これからの高齢者福祉対策
9 地域包括ケアシステム
第8章 精神保健，その他
I こころの健康づくり
II わが国の精神保健医療福祉体制
III 依存症対策
IV 自殺予防対策
V 不慮の事故
第9章 環境と健康
I 屋内環境
1 空気環境
1）酸素
2）二酸化炭素
2 異常成分の混入
1）一酸化炭素
2）じん埃（浮遊粉じん）
3 温熱環境
4 採光，照明
5 建築物における衛生的環境の確保に関する法律
II 上水道
1 水道普及率
2 水道施設と浄水法
1）水源
2）取水，導水
3）浄水法
4）送水，配水，給水
3 水質基準
III 下水道
1 下水処理
1）予備処理
2）本処理
3）消毒と放流
2 下水試験
IV 廃棄物
1 一般廃棄物
1）し尿
2 産業廃棄物
3 特別管理廃棄物
4 感染性廃棄物
V 環境たばこ煙と受動喫煙
VI 物理環境
1 電離放射線
1）電離放射線の種類
2）電離放射線の健康影響
3）予防
2 非電離放射線
1）紫外線
2）赤外線
3）マイクロ波
4）レーザー
3 高温・低温
1）高温による健康影響
2）低温による健康影響
4 気圧
1）高気圧による障害
2）減圧症
3）低圧障害
5 騒音
1）騒音性難聴
6 振動
1）局所振動障害
2）全身振動障害
3）動揺病
VII 化学環境
1 有害ガス
1）主な有害ガスの発生と健康障害
2 粉じん
1）粉じんの種類
2）じん肺
3）じん肺の予防
3 石綿（アスベスト）
1）石綿の健康影響
2）石綿の使用
3）予防対策
4 有機溶剤と有機化合物
1）主な有機溶剤の使用例と健康障害
2）主な有機化合物の使用例と健康障害
5 金属
1）主な金属と健康障害
6 発がん物質
7 職業がん
8 内分泌かく乱物質
1）内分泌かく乱物質の定義
2）内分泌かく乱作用を有すると疑われる物質
9 ダイオキシン類
VIII 環境リスクの評価
1 リスク分析
1）リスク分析（リスクアナリシス）
2）リスク評価（リスクアセスメント）
3）リスク管理（リスクマネジメント）
4）リスクコミュニケーション
2 リスク評価の指標
1）量反応関係と閾値
2）リスク評価の主な指標
3 環境基準
4 1日摂取許容量と耐容1日摂取量
1）1日摂取許容量（ADI）
2）耐容1日摂取量（TDI）
第10章 環境問題と環境汚染
I 環境問題
1 地球環境問題
1）地球環境問題
2）環境基本法
3）アジェンダ21
2 地球温暖化
3 オゾン層破壊
4 酸性雨
5 砂漠化
II 環境汚染
1 大気汚染
1）大気汚染とは
2）大気汚染の現状
3）大気汚染防止対策
2 水質汚濁
1）水質汚濁の発生
2）水質汚濁防止対策
3）水質汚濁の現状
3 土壌汚染
1）土壌汚染とは
2）土壌汚染の対策
4 騒音
5 悪臭
6 公害のエピソード
1）公害とは
2）公害健康被害補償法
3）公害病
第11章 感染症
I 感染の成立要因（感染源，感染経路，感受性）
1 感染症と病原体
1）感染症
2）感染の成立
2 感染源
1）ヒトからヒトに感染する感染症の感染源
2）動物
3）土
3 感染経路
1）接触感染
2）飛沫感染
3）空気感染
4）母子感染
5）媒介動物感染
6）血液感染
7）経口感染
4 侵入門戸
5 感受性
1）先天性免疫
2）後天性免疫
II 新興感染症，再興感染症，検疫感染症
1 新興感染症
2 再興感染症
3 検疫感染症
4 結核
1）結核の概要
2）流行の動向
3）対策
5 HIV
1）HIVの概要
2）流行の動向
3）対策
III 医療関連感染（院内感染）
1 医療関連感染
1）医療関連感染
2）医療施設の特徴
3）感染制御
2 感染予防
1）標準予防策
2）感染経路別予防策
IV 感染予防（感染源・感染経路・感受性対策）
1 感染症の予防
1）感染成立の3要因における予防対策
2 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（感染症法）
1）基本理念
2）感染症の類型
3）届出基準
4）医療機関
5）医療費の公費負担
6）入院
V 予防接種
1 予防接種
1）ワクチンの種類
2 予防接種の実施
1）予防接種の種類
2）予防接種法による予防接種健康被害救済制度
VI 感染症流行予測調査事業・感染症発生動向調査事業
1）感染症流行予測調査事業
2）感染症発生動向調査事業（サーベイランス）
第12章 栄養と食品衛生
I 食品安全と食品衛生
1 食品監視
1）リスク分析（リスクアナリシス）
2）HACCP
2 食中毒
1）食中毒の発生状況
3 細菌性食中毒
1）サルモネラ属菌食中毒
2）腸炎ビブリオ食中毒
3）腸管出血性大腸菌（EHEC）食中毒
4）ウェルシュ菌食中毒
5）カンピロバクター食中毒
6）エルシニア食中毒
7）セレウス菌食中毒
8）黄色ブドウ球菌食中毒
9）ボツリヌス菌食中毒
4 ウイルス性食中毒
1）ノロウイルス
2）ウイルス性肝炎
5 寄生虫性食中毒
1）アニサキス食中毒
6 自然毒食中毒
1）植物性自然毒中毒
2）動物性自然毒中毒
7 化学性食中毒
1）ヒスタミンによるアレルギー様食中毒
2）マイコトキシン（カビ毒）食中毒
8 食品添加物
1）食品添加物の種類
2）食品添加物の安全性
3）食品に残留する物質の規制
9 食品衛生監視
第13章 産業保健
I 労働災害と業務上疾病
1 労働災害死傷者数
2 業務上疾病などの発生状況
II 労働衛生管理
1 労働衛生の3管理
1）作業環境管理
2）作業管理
3）健康管理
2 労働安全衛生管理体制
1）労働安全管理
III 一般健康診断・特殊健康診断
1 健康診断の種類
1）雇い入れ時健康診断
2）定期健康診断
3）海外派遣時健康診断
4）結核検診
5）給食従業員の検便
6）特殊健康診断
7）離職時・離職後健康診断
2 健康診断の事後措置
1）医学的措置と労務的な措置
2）作業環境管理・作業管理の措置
3 生物学的モニタリング
1）生物学的曝露モニタリング
2）生物学的影響モニタリング
IV 交代制勤務
V 産業疲労，過重労働（過労死）対策
1 産業疲労
1）産業疲労の種類
2）疲労の測定法
2 過労死等の定義
3 過労死等への対策
4 過労死と時間外労働時間の関係
5 働き方改革
6 メンタルヘルス対策
VI トータル・ヘルスプロモーション・プラン（THP）
1 位置づけ
2 目的
3 体制
第14章 衛生行政と社会保障・社会福祉
I 衛生行政
1 一般衛生行政
1）保健所
2）市町村保健センター
2 労働衛生行政
1）労働基準監督署・産業保健総合支援センター・地域産業保健センター
3 環境保健行政
4 学校保健行政
II 医療制度
1 医療機関
2 地域医療と医療計画
1）医療計画
2）医療圏
3）基準病床数
4）救急医療
5）災害医療
6）へき地医療
7）在宅ケア
8）介護保険施設（介護給付の施設サービス）
III 社会保障・社会福祉
1 社会保険
1）医療保険
2）年金保険
3）雇用保険
4）労災保険
5）介護保険
2 社会福祉
1）児童福祉・母子福祉
2）高齢者福祉
3）障害者福祉
4）生活保護
第15章 国際保健
I 国際機関・医療協力
1 国際連合（UN）
2 SDGs（持続可能な開発目標）
3 世界保健機関（WHO）
1）WHOの設立
2）WHOの組織
3）WHOの任務と活動
4 国際労働機関（ILO）
5 国連環境計画（UNEP）
6 国際協力
7 国際協力機構（JICA）
II 世界の保健状況
1 世界人口
2 死亡統計
3 感染症の実態
1）HIV
2）結核
3）マラリア
4 開発途上地域の健康問題
5 プライマリ・ヘルスケア
第16章 環境検査法
I 検査の目的
II 室内環境試験
1 気温と気湿
1）アウグスト乾湿計
2）アスマン通風乾湿計
3）自記温度・湿度計
2 気流
1）カタ寒暖計（普通カタ計）
3 輻射熱
1）黒球温度計
4 浮遊粉じん
1）デジタル粉じん計
2）濾紙じん埃計
5 ガス濃度
1）検知器（ガス採取器）・検知管
6 照度
1）照度計
7 騒音
1）騒音計
8 落下細菌
III 飲料水の水質試験
1 試料の採取と保存
2 温度
3 外観
4 濁度
5 色度
6 臭気，味
7 pH値
8 アンモニア態窒素
1）インドフェノール青吸光光度法
9 亜硝酸態窒素（亜硝酸イオン）
1）ナフチルエチレンジアミン吸光光度法
10 硝酸態窒素
1）ブルシン吸光光度法
11 残留塩素
1）ジエチル-p-フェニレンジアミン法
12 過マンガン酸カリウム消費量
13 塩化物イオン（塩素イオン）
1）硝酸銀滴定法
14 細菌学的試験
1）試料の採取と保存
2）一般細菌数
3）大腸菌（特定酵素基質培地法）
IV 下水（汚水）の水質試験
1 試料の採取
2 温度，pH，濁度，色度，臭気，アンモニア態窒素，亜硝酸態窒素，硝酸態窒素，残留塩素，塩化物イオン
3 浮遊物質量（SS）
4 化学的酸素要求量（COD）
5 溶存酸素量（DO）
6 生物化学的酸素要求量（BOD）
7 大腸菌群
索引
