やさしさと健康の新世紀を開く 医歯薬出版株式会社

「最新臨床検査学講座」の刊行にあたって
 1958年に衛生検査技師法が制定され,その教育の場からの強い要望に応えて刊行されたのが「衛生検査技術講座」であります.その後,法改正およびカリキュラム改正などに伴い,「臨床検査講座」(1972),さらに「新編臨床検査講座」(1987),「新訂臨床検査講座」(1996)と,その内容とかたちを変えながら改訂・増刷を重ねてまいりました.
 2000年4月より,新しいカリキュラムのもとで,新しい臨床検査技師教育が行われることとなり,その眼目である“大綱化“によって,各学校での弾力的な運用が要求され,またそれが可能となりました.「基礎分野」「専門基礎分野」「専門分野」という教育内容とその目標とするところは,従前とかなり異なったものになりました.そこで弊社では,この機に「臨床検査学講座」を刊行することといたしました.臨床検査技師という医療職の重要性がますます高まるなかで,“技術”の修得とそれを応用する力の醸成,および“学”としての構築を目指して,教育内容に沿ったかたちで有機的な講義が行えるよう留意いたしました.
 その後,ガイドラインが改定されればその内容を取り込みながら版を重ねてまいりましたが,2013年に「国家試験出題基準平成27年版」が発表されたことにあわせて紙面を刷新した「最新臨床検査学講座」を刊行することといたしました.新シリーズ刊行にあたりましては,臨床検査学および臨床検査技師教育に造詣の深い山藤 賢先生,高木 康先生,奈良信雄先生,三村邦裕先生,和田骼u先生を編集顧問に迎え,シリーズ全体の構想と編集方針の策定にご協力いただきました.各巻の編者,執筆者にはこれまでの「臨床検査学講座」の構成・内容を踏襲しつつ,最近の医学医療,臨床検査の進歩を取り入れることをお願いしました.
 本シリーズが国家試験出題の基本図書として,多くの学校で採用されてきました実績に鑑みまして,ガイドライン項目はかならず包含し,国家試験受験の知識を安心して習得できることを企図しました.国家試験に必要な知識は本文に,プラスアルファの内容は側注で紹介しています.また,読者の方々に理解されやすい,より使いやすい,より見やすい教科書となるような紙面構成を目指しました.本「最新臨床検査学講座」により臨床検査技師として習得しておくべき知識を,確実に,効率的に獲得することに寄与できましたら本シリーズの目的が達せられたと考えます.
 各巻テキストにつきまして,多くの方がたからのご意見,ご叱正を賜れば幸甚に存じます.
 2015年春
 医歯薬出版株式会社



 臨床検査技師制度は1970年に『臨床検査技師,衛生検査技師等に関する法律』が制定されて以来50年が経過した.その間,臨床検査に関するいくつかの法律,政令,省令の改正が行われ,時代に即した臨床検査技師が法律によっても形づくられ,臨床検査技師の地位向上とともに責任の重要さが増してきた.
 2019年には『医療法』の一部改正により,検体検査の質の保証という観点から検体検査の分類の見直しが行われ,さらに安全で適切な医療提供の確保を推進するため,病院や診療所に対し,検体検査の精度を確保する措置を講ずることが医療法の条文に明記された.また,2019年に発生した新型コロナウイルス感染症の流行は,国民の生活様式を変えるほど大きな影響をもたらした.そのため,『感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律』や『予防接種法』,『検疫法』,そして『新型インフルエンザ等対策特別措置法』などの感染症に関係する法律は毎日のようにマスコミで取り上げられ,医療に関わる者はこれらの正しい知識をもつことが求められる.
 このような背景から今般,本書は最新の知識を組み入れるために全面改訂を行い,『関係法規 2021年版』として発刊の運びとなった.2019年に改訂された「令和3年版臨床検査技師国家試験出題基準」を執筆内容の基とし,執筆者は現場の第一線で活躍されている先生方さらに教育現場において教鞭をとられている先生方に分担して執筆をお願いした.そのため現場に,そして時代に即した内容となっているものと確信している.
 関係法規は,法律特有の言い回しや文章の難解さなどから学生諸君は敬遠しがちな科目である.しかし,臨床検査技師として業務の範囲や罰則など理解しておくことは重要であるとともに,チーム医療の一員として他の医療専門職の仕事を把握しておかなければならない.さらには医療法規,保健衛生法規,予防衛生法規なども理解する必要がある.このことは医療を行うために必須な事柄ばかりでなく,社会人として生活を営む上でも,また健康を維持・増進させ豊かな人生を送るためにも大切な知識になる.そのために本書では特に難解な部分には説明や脚注を多く取り入れ,できるだけ興味をもつことができるよう工夫をした.
 本書が臨床検査技師を目指す学生の教科書として,また現場の臨床検査技師の知識の再確認として有益な書となることを願っている.
 最後に,お忙しいなか執筆いただいた先生方に深く感謝申し上げます.
 2021年春
 宮島喜文
 三村邦裕
第1章 法の概念
 I 法の概念
  1 法の意義
  2 法の体系
   1)成文法と不文法
   2)日本の成文法の種類
 II 法令の種類
  1 憲法
  2 法律
  3 命令
  4 規則
  5 条例
  6 条約
  7 告示・通達
 III 法の読み方
  1 章,条,項,号
  2 条文中の接続詞
   1)「若しくは」と「又は」
   2)「及び」と「並びに」
 IV 臨床検査技師関係法規とその種類
第2章 臨床検査技師と法律
 I 臨床検査技師を取り巻く環境と法律のかかわり
 II 臨床検査技師法の成り立ち
  1 衛生検査技師法の制定
  2 臨床検査技師,衛生検査技師等に関する法律の制定
   1)臨床検査技師の誕生
   2)生理学的検査業務の項目追加
  3 臨床検査技師等に関する法律の制定
   1)資格の一本化
   2)臨床検査技師の業務の拡大
   3)検体検査の品質・精度の確保
第3章 臨床検査技師等に関する法律
 I 「第1章 総則」
  1 法律の目的
  2 臨床検査技師の定義
   1)臨床検査技師の名称
   2)医師または歯科医師の指示の下
   3)検体検査とは
   4)厚生労働省令(施行規則)で定める検体検査,生理学的検査
   5)業とは
 II 「第2章 免許」
  1 免許
  2 欠格事由
  3 臨床検査技師名簿
  4 登録および免許証の交付
  5 意見の聴取
  6 免許の取り消し,再免許
  7 聴聞
  8 政令への委任
 III 「第3章 試験」
  1 臨床検査技師国家試験の目的
  2 試験の実施
  3 試験委員
  4 試験委員等の不正行為の禁止
  5 受験資格
  6 受験者の不正行為の禁止
  7 政令および省令への委任
 IV 「第4章 業務等」
  1 信用失墜行為の禁止
  2 守秘義務
  3 名称独占
  4 臨床検査技師が業とすることができる診療の補助
   1)保健師助産師看護師法との関係
   2)臨床検査技師が業とすることができる診療の補助
   3)採血
   4)検体採取
   5)生理学的検査
  5 権限の委任
 V 「第5章 衛生検査所」
  1 医療法における衛生検査所の規定
  2 衛生検査所の登録
  3 衛生検査所の登録の変更
  4 都道府県知事からの衛生検査所への報告の命令および検査の実施
  5 都道府県知事からの衛生検査所への指示
  6 衛生検査所の登録の取消し
  7 聴聞
  8 厚生労働省令への委任
 VI 「第6章 雑則」
 VII 「第7章 罰則」
 VIII 「附則」
第4章 医事法規
 I 医療法
  1 目的
  2 医療の担い手と医療を受ける者との信頼関係の構築
  3 医療提供施設の連携の構築
  4 医療提供施設
   1)病院
   2)診療所
   3)介護老人保健施設
   4)介護医療院
   5)助産所
   6)地域医療支援病院
   7)特定機能病院
   8)臨床研究中核病院
  5 病床の種類
  6 医療の安全の確保のための措置
   1)医療事故調査・支援センターの役割
  7 病院・診療所・助産所の開設と管理
   1)開設等
   2)管理
  8 検体検査の業務の適正な実施
   1)検体検査の業務の適正な実施に関する厚生労働省令で定める基準
   2)検体検査の精度の確保に係る責任者
   3)遺伝子関連・染色体検査の精度の確保に係る責任者
   4)標準作業書
   5)作業日誌
   6)台帳
   7)検体検査業務に関する努力義務
   8)遺伝子関連・染色体検査業務に関する義務・努力義務
   9)検体検査の業務委託
  9 病院に必要な施設・人員・記録等
   1)病院
   2)地域医療支援病院
   3)特定機能病院
  10 諸記録の保管
  11 医療計画
 II 保健医療関係者
  1 医療従事者の法律の概要
   1)免許
   2)試験
   3)業務
   4)罰則
  2 医師法
   1)目的
   2)免許
   3)臨床研修
   4)業務等
  3 保健師助産師看護師法
   1)目的
   2)業務等
  4 診療放射線技師法
   1)目的
   2)業務等
  5 臨床工学技士法
   1)目的
   2)業務等
  6 理学療法士及び作業療法士法
   1)目的
   2)業務等
  7 視能訓練士法
   1)目的
   2)業務等
  8 義肢装具士法
   1)目的
   2)業務等
  9 救急救命士法
   1)目的
   2)業務等
  10 言語聴覚士法
   1)目的
   2)業務等
  11 薬剤師法
   1)目的
   2)業務等
  12 栄養士法
   1)業務等
   2)免許
 III その他の医事法規
  1 死体解剖保存法
   1)目的
   2)解剖の実施
   3)解剖の種類
   4)解剖の承諾
  2 個人情報の保護に関する法律
   1)目的
   2)個人情報の種類
   3)個人情報取扱事業者の義務等
   4)個人情報の安全管理
   5)個人情報の漏洩等に対し講ずるべき措置
  3 臨床研究法
   1)目的
   2)臨床研究の実施に関する手続き
   3)製薬企業等の講ずべき措置
第5章 薬事法規
  1 毒物及び劇物取締法
   1)目的
   2)内容
  2 医薬品,医療機器等の品質,有効性及び安全性の確保等に関する法律〈医薬品医療機器等法〉
   1)目的
   2)規制対象
   3)内容
  3 麻薬及び向精神薬取締法
   1)目的
   2)内容
  4 大麻取締法
   1)目的
   2)内容
  5 安全な血液製剤の安定供給の確保等に関する法律〈血液法〉
   1)目的
   2)内容
第6章 保健衛生法規
  1 地域保健法
   1)目的
   2)内容
  2 母子保健法
   1)目的
   2)内容
  3 学校保健安全法
   1)目的
   2)内容
  4 健康増進法
   1)目的
   2)内容
  5 がん対策基本法
   1)目的
   2)内容
  6 健康寿命の延伸等を図るための脳卒中,心臓病その他の循環器病に係る対策に関する基本法〈脳卒中・循環器病対策基本法〉
   1)目的
   2)内容
  7 高齢者の医療の確保に関する法律
   1)目的
   2)内容
  8 精神保健及び精神障害者福祉に関する法律〈精神保健福祉法〉
   1)目的
   2)内容
  9 臓器移植に関する法律
   1)目的
   2)内容
第7章 予防衛生法規
  1 感染症の予防及び感染症患者に対する医療に関する法律〈感染症法〉
   1)目的
   2)内容
   3)定義等
   4)医師の届出
   5)新型インフルエンザ等感染症の発生及び実施する措置等に関する情報の公表
   6)新感染症の所見がある者の入院
  2 新型インフルエンザ等対策特別措置法
   1)目的
   2)内容
   3)新型インフルエンザ等緊急事態宣言等
  3 予防接種法
   1)目的
   2)内容
  4 検疫法
   1)目的
   2)内容
第8章 環境衛生法規
  1 食品衛生法
   1)目的
   2)内容
  2 環境基本法
   1)目的
   2)内容
  3 公害健康被害の補償等に関する法律〈公害被害補償法〉
   1)目的
   2)内容
  4 廃棄物処理及び清掃に関する法律〈廃棄物処理法〉
   1)目的
   2)内容
第9章 労働衛生法規
  1 労働基準法
   1)目的
   2)内容
  2 労働安全衛生法
   1)目的
   2)内容
  3 労働者災害補償保険法〈労災保険法〉
   1)目的
   2)内容
第10章 社会保障・福祉関連法規
 I 医療保険関連法規
  1 健康保険法
   1)目的
   2)内容
  2 国民健康保険法
   1)目的
   2)内容
 II 介護保険関連法規
  1 介護保険法
   1)目的
   2)内容
 III 年金保険関連法規
  1 国民年金法
   1)目的
   2)内容
  2 厚生年金保険法
   1)目的
   2)内容
 IV 労働保険関連法規
  1 雇用保険法
   1)目的
   2)内容
 V 社会福祉関連法規
  1 生活保護法
   1)目的
   2)内容
  2 障害者基本法
   1)目的
   2)内容
  3 障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉
   1)目的
   2)内容
  4 老人福祉法
   1)目的
   2)内容

 付録
  I 主要法令
   臨床検査技師等に関する法律
   臨床検査技師等に関する法律施行令
   臨床検査技師等に関する法律施行規則
   臨床検査技師学校養成所指定規則
   地域保健法施行令
  II 関係通達および疑義回答

 索引