「臨床検査学講座」の刊行にあたって
　1958（昭和33）年に衛生検査技師法が制定され，その教育の場からの強い要望に応えて刊行されたのが「衛生検査技術講座」でありました．その後，法改正およびカリキュラム改正などに伴い，「臨床検査講座」，さらに「新編臨床検査講座」，「改訂臨床検査講座」と，その内容とかたちを変えながら，圧倒的な支持を得つつ，重版・改訂を重ねてまいりました．
　2000（平成12）年4月より，新しいカリキュラムのもとで，新しい臨床検査技師教育が行われることとなり，その眼目である“大綱化”によって，各学校での弾力的な運用が要求され，またそれが可能となりました．「基礎分野」，「専門基礎分野」，「専門分野」という教育内容とその目標とするところは，従前とかなり異なってきております．
　そこで弊社では，この機に「臨床検査学講座」を刊行することといたしました．その目的は，新カリキュラムへの対応です．臨床検査技師という医療職の重要性がますます高まるなかで，“技術“の修得とそれを応用する力の醸成，および“学”としての構築を目指して，より一層の内容の充実を図るべく，新しい執筆者にも加わっていただきました．そして，教育内容に沿ったかたちで有機的な講義が行えるよう，各巻のバランスにも留意しました．
　本講座によって教育された臨床検査技師が社会に大きく受け容れられ，発展されることを願ってやみません．
　多くの方がたからのご意見，ご叱正を賜れば幸甚です．
　2000年春
　医歯薬出版株式会社

第4版の序
　本書の出版由来は，前版の序文でも述べておいたように，初版からは元厚生省医事課長で後に同省児童家庭局長に就任した故武内嘉巳氏の執筆によるものであった．しかし，同氏が昭和51年に総理府に一次出向した際に本書の執筆を中止し，その後を筆者が引き継ぐこととなった．以来今年で34年目になる．当時筆者はこのような書物の執筆ははじめてとあって暗中模索，苦難苦行を極めたが，筆者が若いころ，厚生省内では“法律の主”などと並び称された元内閣法制局参事官を経て同省医事課長に就任した故黒木延氏や前出の武内嘉巳氏などから高度のご教導をいただくことができ，変化の激しい医療関連制度を追いかけ，曲がりなりにもその重責を果たしてきた．
　さて，平成21年は臨床検査技師国家試験出題基準が6年ぶりに見直された年である．
　先述のとおり医療事情は幾多の変遷を経，さらに臨床検査周辺では4職種間の業務相乗り法制化および他職種間での医療関連間の連携などが相次いだため，ここに版を重ね第4版を世に送り出すこととした．今回の改訂の視点は単に教材としたのみではなく，卒後も永く座右の書として使用できるよう“臨床検査制度のことならなんでもわかる”ための辞書的役割を果たし得るべく改めたつもりである．
　今回改訂の基本方針は新出題基準を基本に据えたが，同基準の前文にもあるとおり，国家試験の内容は必ずしも当該基準に限定されたものばかりではないので，この辺も考慮して余分と思われる法令は除外し，同基準の周辺で臨床検査技師や国試対策には必須と思われる法令は従前同様今回も収載し，実学教育の便に供した．「死体解剖保存法」や臨床検査医療過誤の解説などはその例である．
　また，法令の掲載順位は必ずしも当該基準に準拠したものではなく，臨床検査に近いところから順次並べ替えてあることをご了承いただきたい．
　なお，臨床検査の辞書的役割を果たすため思い切って索引を充実させた．たとえば「生理検査実施の限界は」とか，「心電図の負荷試験は業務範囲か」「輸血用の採血も行えるか」「戸籍謄本と同謄本はどう違う」などの場合は，索引でその項目名を引けば即時理解できるよう編集工夫してある．
　本文中，高度の法制解釈などを要する部分については，そのつど引用した信頼できる出典を明記した．
　本講座をご利用なさる諸先生方には，従来にもましてのご叱正を賜ることができれば望外の幸甚，これに過ぐるものはない．
　本書は臨床検査領域からみればかなり方向の異なった分野に属するが，編集技術はすばらしく，「法令はむずかしいが本は見飽きない」という声が少なくない．これは医歯薬出版社の編集担当に負うところが大きい．記して謝意を捧げる次第である．
　2010年早春
　著者

第3版の序
　平成17(2005)年に開催された第126通常国会において，「臨床検査技師，衛生検査技師等に関する法律」が「臨床検査技師等に関する法律」に改題され，平成18年度の早期に施行される予定だとされている．
　この法律の当初法は昭和33(1958)年に制定された「衛生検査技師法」を嚆矢としたが，当時この法律で定めたカリキュラムには関係法規の授業が義務づけられていないこともあって，これに類する文献は世に出なかった．したがって，衛生検査技師は世に送り出されていながら，当のご本人が“衛生検査技師とは何ぞや”を知らず，各方面から教育の片手落ちが指摘されていたのである．そこで日本衛生検査技師会は，時の同法主管課である厚生省公衆衛生局企画課長のご助力をいただきながら同会法規部が中心となって『衛生検査技師法注解』をまとめあげ，卒後研修用に供した．ところが，法的履修義務がないことから利用度は低く，衛生検査技師会と，都道府県技師会執行部の行う会員教育用に供された程度で，いわゆる教科書的な役割を果たすには至らなかった．
　この頃，戦後立法はおおむね10年ごとに見直されるとの俗語があり，それを裏づけるかのように，この法律は国会や厚生省および検査技師会のご尽力によって，昭和45(1970)年「臨床検査技師，衛生検査技師等に関する法律」に改められ，同46年1月から施行されている．このときはじめて関係法規が必須科目に位置づけられ，現に衛生検査技師の有資格者は新規業務等の分として52時間の特別講習を受けることを臨床検査技師特例国家試験受験資格条件として義務づけられた．
　これに合わせて指定講習会用テキストを技師会が出版することとなり，そのなかに，新たに主管課となった厚生省医事課長執筆に係る「関係法規」が正規な教材として登場したのである．以来，この関係法規は他の講座と合本となり，昭和51年分まで続刊されたが，執筆者が厚生省外へ出向等の事情もあって，その後を筆者が継ぐこととなった．
　この教科書も昭和61年版までは“医学概論”と合本であったが，以来数次にわたって改訂され，かつ姿を変えつつ，同62年版からは単行本となって今日に至っている．
　今回の法改正は衛生検査制度の廃止や，生理学的検査の政令規定から省令規定への移管など大改正となったため本書も全面的に見直す必要に迫られた．これまでは部分改正が多く，当該箇所の手直し，添削にとどまっていたため一部重複説明となったり，解説の前後連結不十分さもあったが，こうした部分はほとんど改めたつもりである．
　また，本講座をご利用いただいている先生方から「法令専門用語が多く，学生には難解の部分もある」とのご指摘を受けたこともあったので諸例を挙げて説明するなど，平易な用語に改めるべく努力した．
　さらに衛生検査所の部分は臨床検査技師として知っていなければならないと思われる部分のみに圧縮，手直しをし，その余った分には国家試験の出題有無に関係なく，医療関係者として重要と思われる課題を強調し，書き改めた．なお，臨技法の附属政・省令改正はまだ行われていないのでこの分は次年度となる予定であることをご了承いただきたい．
　以上のことから，本書が将来ともに役立っていただけるよう意を注ぎ，ここに改訂第3版を世に出すこととなった．本書をご利用いただける多くの先生方の忌憚のないご批判を賜わることができれば幸いである．
　2006年初春
　著者

第3版第2刷（補訂）の発行にあたって
　本書への法律収載数は平成15年に厚労省が発出した「臨床検査技師国家試験出題基準」等に基づいて約50本に達している．このうち規模の大小を問わず毎年何本かの法律が改正されてきた．しかし，発行日厳守のため原稿の提出日締切の関係もあって，これを毎年正確に追って改めていくことは不可能であった．
　今回臨衛技法の改正に伴う政省令や告示等の改正に伴い，ほぼ全法の見直しを行い完全を期したが，これには友人吉田陞氏に全法読み合わせ等のご援助をいただくことができた．ここに記して謝意を表する次第である．
　2006年12月
　著者

第2版の序および本書の見方
　本書は去る2000年に行われた臨床検査技師養成のためのカリキュラムの大綱化および弾力化をはじめ，国民の高齢化と医学・医療技術の高度化等に伴って関係法令の改正が行われたのを機会に2001年3月にその改定版を世に出した．
　ところが，その後規制緩和や地方分権が急速に進み省庁再編成に伴う名称等の改正もあって「臨床検査技師，衛生検査技師等に関する法律」等医療関係法令全般にわたっての一部改正が行われ，ここでまた本書の大改定を行わざるを得なくなった．
　本講座2001年版は，平成14年4月から施行された臨床検査技師学校養成所指定規則の改正に伴って定められた教育内容の「保健医療福祉」の精神に則り，広く福祉関係法を収載し，世に出した．その後平成15年度用の国家試験の出題基準が示され，一部の福祉関係は他の分野で講ずることとなり，「関係法規」には新たに数本の法令を収載する必要が生じた．そこで今回は，前記基準に合致させるべく，記述内容の見直しを行って一部の福祉関係法を割愛整理し，遅れることなく諸先生方のお手許にお届けすることができた．したがって本講座は前記基準を完全に実施したものとなっている．
　なお，多くの身分法には「医師等との連携」が規定されており，チーム医療の法制となっているので，指定の有無にかかわらず，医療施設に必要な医療関係職種法はすべて収載した．参考に活用していただければ幸いである．

本書の見方
　1）法律用語は古法と新法では異なっている用例があり，一部改正では該当条文中の用語だけを改めるので新旧用語が混用している（下記：左は旧例→右は新例）．
　医師籍→技師名簿　臨検検査→立入検査　各号の1つに→各号のいずれかに　等
　2）旧省名の使用について：厚生省当時公布等された省令や告示・通達はそのままの名称で残っているものがある．
　3）解説中，免許・試験の方法は医師法等に準じているので，各法での詳説は省略した．
　2003年早春
　著者

第1版の序
　平成12(2000)年，時代の要請に応えて臨床検査技師養成施設の養成課程等が全面的に見直され，施行された．その1つはカリキュラムの大綱化であって，改正前の同規則のように教育内容を時間数で固定したものではなく，大分類した大綱を一定の単位のなかで各養成施設が自主的に運用し，施設ごとの特色を発揮しうるよう弾力化を図ったところに目的があった．そのことによって医療関係者が相互に提携理解しあい，協力体制を整えるところにも目的があったのであろうと思われる．
　一方，国民医療費は止まるところを知らないほど増加し続けており，社会保障制度そのものも根本的な見直しをせまられている．
　こうしたなかにあっても医学・医療の発達は目覚ましく，かつては予想だにできなかったIT関連の導入や遺伝子技術の発達等から臓器移植等に至るまで数えるに暇がない．
　近代化した医療は組織医療だといわれだしてすでに久しい．古い時代には各職場，各職種が医療施設のなかでお互いに半独立制を維持し，あたかも「隣の係はよその家」的な存在で医療の供給が行われてきた．しかし，今やそれでは高度の医療を国民に提供することは不可能である．そのために臨床検査技師，衛生検査技師等に関する法律のなかにはまだ規定されていないが，新規立法の医療関係者法等には連携規定が置かれるようになった．
　またわが国の医療は社会福祉，所得保障制度等とあいまって社会保障制度の基本となっている．この制度は第二次世界大戦の荒廃のなかで新たに制定された憲法第25条によって国民の権利として位置づけられ，国の義務が明文化され，新たに出発し今日に至っている．前に述べたように，今こそ改めて全医療関係者がこの制度に深い関心を寄せなければならないところへきているように思われる．こうした流れを受けてこの講座も新しいカリキュラムに従って，全般の見直しを行い，広く社会保障各法の解説も取り入れることとした．
　平成13(2001)年1月には60余年続いた厚生省が廃止され，新たに厚生労働省が設置され，それに伴って所管事項も大幅に増加した．すなわち医療・公衆衛生・年金・福祉は言うに及ばず，雇用まで広くかつ大きく抱えたのである．
　カリキュラムの大綱化のなかでは，このように多岐にわたる知識の普及をも求めている．
　省庁の再編と業務内容の見直し，所管事項の改正など，今回のような大幅な見直しはこれまで国民の誰もが経験したことはなく，戸惑っているとの声も耳にする．筆者もまたその1人であり，今回の本書改編には全力を尽したつもりであるが，未経験のことを経験しているために，なお不完全なところのあることを憂いている．その点は可能な限り速やかに改めていく予定であるが，本書をご活用いただく関係者の方がたからもぜひ，従来にも増してのご指導，ご鞭撻をお願いして止まない次第である．
　2001年春
　著者