刊行のことば
放射線医学は1895年レントゲンがX線を発見したのを始まりとして，すでに1世紀を経過しました．とくに最近の40年間は，電子技術，コンピュータ，オプトエレクトロニクスなどの出現とあいまって著しい進歩がみられます．1960年代のX線テレビの開発に始まり，CT，DSA，CR，MRI，超音波，PET，重粒子線治療などの機器に新しい造影剤の開発と，枚挙にいとまがありません．これほど短い期間に新しい手法が登場したことは，過去の歴史になかったと考えます．
放射線医学を医療の中で実践するのは，放射線科医，診療放射線技師，医学物理士，放射線管理者，そして放射線機器の開発にあたる医療機器メーカーの人たちです．これらの方々が十分な理解と友好関係のもとに協調していくことがきわめて大事なことであります．そのためには，各職種の人たちが，自己のもつ高度な知識と技術を提供しあうことが必要であるといえましょう．
診療放射線技師教育は従来，3年制短大で行われてきました．しかし，その指定規則に盛られた科目と内容は，アメリカの医学物理学修士教育にも匹敵するものであります．このような高度な内容を教えていくには，少なくとも4年制の学部教育が必要であり，さらにその上に医学物理学・医用工学の研鑚を積む大学院課程が望まれます．今日，4年制教育機関が増加してきていることは，この観点からたいへん喜ばしいことといえましょう．
4年制課程での教育に呼応するように，平成5年，診療放射線技師法が改正されました．診療放射線技師の業務は核磁気共鳴，超音波，眼底カメラなどの非放射線領域へと拡大され，今後ますますその傾向は顕著となっていくものと考えています．いまや放射線のみならず，光，音，熱，磁気などの物理事象を診断と治療へ応用する医療技術科学者としての性格を有し，21世紀には新しい医療スペシャリストとして発展していくでしょう．
私たちは，このような観点から「医用放射線科学講座」のシリーズを編集し刊行することとなりました．単に学校の教科書としてでなく，一生座右において読んでいただき，病院の放射線科の現場でも十分参考に耐えるものをと念じました．いささか内容が広く，高度すぎる，ここまで必要ではないとのご批判もあるかとも存じます．しかし，私たちは編集の過程で寄せられた玉稿を読ませていただいたときに，これは医師・看護婦・臨床検査技師その他の医療職種にも十分に役立つものと自身を深めた次第です．
どうぞご一読いただき，数多くの方々からのご指摘，ご叱正を得てさらによい講座となることができれば幸いです．
平成8年5月
企画・編集
稲本一夫（大阪大学教授医学部保健学科）
瓜谷富三（藤田保健衛生大学教授衛生学部）
岡部哲夫（鈴鹿医療科学技術大学教授医用工学部）
大和谷厚（大阪大学教授医学部保健学科）
第3版の序文
改訂版を刊行して3年余になる．初版から数えると7年余である．
本書「放射線安全管理学」は，医療従事者の日常業務で不可欠とされる安全管理に関する諸問題を包含している．したがって本書は医療系大学，同短期大学，同専修学校における教科書などとして広く使用されるにとどまらず，厚生労働省が国家試験として行う診療放射線技師試験問題の出典の一つにもなっている．それら本書がもつ責任の重大さから，随時に改訂を重ねることが責務と考えている．
ときあたかも「放射性同位元素等による放射線障害防止に関する法律改正に対応した関係政省令，告示」および「医療法施行規則」が平成17年6月1日に改正施行された．これらの改正法規はIAEA，WHOなどの定めた国際標準値やNRPB（英国放射線防護庁）値を取り入れた放射性同位元素の定義，陽電子断層撮影診療用放射性同位元素使用室の構造設備基準，放射線取扱主任者の定期講習制度などを含む多岐にわたる内容となっている．さらに「診療放射線技師法に対応した政令」が平成17年7月29日改正，平成17年8月8日施行となり，そこでは放射線の定義を陽子線，重イオン線，中性子線にまで拡張している．
本書「放射線安全管理学」の応用面では関係法規が深くかかわることから，法規改正を機会に改訂第3版を刊行することとした．改訂第3版は改正放射線障害防止法対応，改正医療法施行規則対応，改正診療放射線技師法令対応の書といえる．したがって今回の改訂版は，主として法規の改正に伴うものであるが，他に内容によっては大きく刷新したところが多々ある．責務を全うするにはあまりにも時間的余裕がなく，もし不十分な点があれば読者諸氏のご指摘も含めて改訂を行う所存である．
なお，今回も改訂にあたり新たに執筆者として砂屋敷忠，松本光弘両氏に加わっていただき，より充実した改訂版作成を期した．
最後に改訂第3版刊行の機会を提供していただいた医歯薬出版の諸氏に感謝申し上げる．
平成18年8月
森川薫
岩波茂
第2版の序文
初版から4年が経過した．この間に「放射線安全管理学」の応用面と深く関わる放射線管理関連法規の改正が行われた（平成13年4月1日施行）．
改正の大部分は，初版に記述した国際放射線防護委員会（International Commission on Radiological Protection）1990年勧告の内容を法規の中に取り入れたものである．これを受けて「放射線安全管理学」応用面の記述に修正を加えた改訂版刊行の必要が生じた．
一方，時を同じくして，診療放射線技師養成の根幹を定める診療放射線技師養成所指定規則（文部科学省・厚生労働省両省令，平成13年4月1日施行）が改正された．
本書は診療放射線技師養成用教科書の役割を果たしていることから，新指定規則に準拠するように改訂した．この新指定規則では当該専門分野を「放射線安全管理学」なる名称にしており，初版以来の本書名と見事に一致することとなった．また，この新指定規則による国家試験には初めて国家試験ガイドラインが新たに導入される予定である．
今回の改訂版執筆者として秋山實利，竹味弘勝，中村修，堀口隆良の諸教授に参加していただき，より専門性を向上させる努力を試みた．
最後に，初版以来，この改訂版計画の段階まで編者の一人として加わっていただいた，故折戸武郎教授のご冥福をお祈りしたい．
平成14年3月
森川薫
岩波茂
序
放射線の医学利用の始まりは，X線発見直後よりなされ，以来100年を経過している．そして，放射線障害の例も多く報告されてきた．こうしたなかで，放射線を安全に利用しようとする努力がなされ，国際放射線防護委員会（International Commission on Radiological Protection；ICRP）では，種々の勧告を出している．この勧告に沿って適切な放射線防護がなされてきた．こうして，放射線防護に関する学問も成熟し，診療放射線技師教育のなかでは，“放射線管理“，“放射線衛生学”，“関係法規”などとして教育がなされるようになってきた．以来，診療放射線技師を目指す学生は4年制の大学教育を受けようとし，現実に4年制大学の受験生が増えていることが，そのことをよく物語っている．
本書では，こうした意欲ある学生の教育のため，前記の学問体系を再構築し，『放射線安全管理学』として上梓した．
第1章は「放射線衛生学」と「放射線影響学」を，第2章は「医用安全管理学」とし，そのなかに「放射線防護学」と「放射線を除くエネルギー照射の安全管理」，「医用機器の安全管理」，「感染対策」を，第3章は「関係法規」とした．とくに第2章の3.4“安全の実際”は従来の教育の場ではなかったものであるが，編集者一同知恵を絞って内容の充実を試みたものである．
本書は，診療放射線技師を志す学生向きに著したものであるが，診療の場で活躍する診療放射線技師，あるいは放射線専門医を志す医師の方々にも役立つ書であると確信している．
最後に，本書には，まだまだ不足するものがあると思われるが，ご指摘・ご批判をいただき，より良いものにしたいと願っている．
平成10年3月
折戸武郎
森川薫
岩波茂
放射線医学は1895年レントゲンがX線を発見したのを始まりとして，すでに1世紀を経過しました．とくに最近の40年間は，電子技術，コンピュータ，オプトエレクトロニクスなどの出現とあいまって著しい進歩がみられます．1960年代のX線テレビの開発に始まり，CT，DSA，CR，MRI，超音波，PET，重粒子線治療などの機器に新しい造影剤の開発と，枚挙にいとまがありません．これほど短い期間に新しい手法が登場したことは，過去の歴史になかったと考えます．
放射線医学を医療の中で実践するのは，放射線科医，診療放射線技師，医学物理士，放射線管理者，そして放射線機器の開発にあたる医療機器メーカーの人たちです．これらの方々が十分な理解と友好関係のもとに協調していくことがきわめて大事なことであります．そのためには，各職種の人たちが，自己のもつ高度な知識と技術を提供しあうことが必要であるといえましょう．
診療放射線技師教育は従来，3年制短大で行われてきました．しかし，その指定規則に盛られた科目と内容は，アメリカの医学物理学修士教育にも匹敵するものであります．このような高度な内容を教えていくには，少なくとも4年制の学部教育が必要であり，さらにその上に医学物理学・医用工学の研鑚を積む大学院課程が望まれます．今日，4年制教育機関が増加してきていることは，この観点からたいへん喜ばしいことといえましょう．
4年制課程での教育に呼応するように，平成5年，診療放射線技師法が改正されました．診療放射線技師の業務は核磁気共鳴，超音波，眼底カメラなどの非放射線領域へと拡大され，今後ますますその傾向は顕著となっていくものと考えています．いまや放射線のみならず，光，音，熱，磁気などの物理事象を診断と治療へ応用する医療技術科学者としての性格を有し，21世紀には新しい医療スペシャリストとして発展していくでしょう．
私たちは，このような観点から「医用放射線科学講座」のシリーズを編集し刊行することとなりました．単に学校の教科書としてでなく，一生座右において読んでいただき，病院の放射線科の現場でも十分参考に耐えるものをと念じました．いささか内容が広く，高度すぎる，ここまで必要ではないとのご批判もあるかとも存じます．しかし，私たちは編集の過程で寄せられた玉稿を読ませていただいたときに，これは医師・看護婦・臨床検査技師その他の医療職種にも十分に役立つものと自身を深めた次第です．
どうぞご一読いただき，数多くの方々からのご指摘，ご叱正を得てさらによい講座となることができれば幸いです．
平成8年5月
企画・編集
稲本一夫（大阪大学教授医学部保健学科）
瓜谷富三（藤田保健衛生大学教授衛生学部）
岡部哲夫（鈴鹿医療科学技術大学教授医用工学部）
大和谷厚（大阪大学教授医学部保健学科）
第3版の序文
改訂版を刊行して3年余になる．初版から数えると7年余である．
本書「放射線安全管理学」は，医療従事者の日常業務で不可欠とされる安全管理に関する諸問題を包含している．したがって本書は医療系大学，同短期大学，同専修学校における教科書などとして広く使用されるにとどまらず，厚生労働省が国家試験として行う診療放射線技師試験問題の出典の一つにもなっている．それら本書がもつ責任の重大さから，随時に改訂を重ねることが責務と考えている．
ときあたかも「放射性同位元素等による放射線障害防止に関する法律改正に対応した関係政省令，告示」および「医療法施行規則」が平成17年6月1日に改正施行された．これらの改正法規はIAEA，WHOなどの定めた国際標準値やNRPB（英国放射線防護庁）値を取り入れた放射性同位元素の定義，陽電子断層撮影診療用放射性同位元素使用室の構造設備基準，放射線取扱主任者の定期講習制度などを含む多岐にわたる内容となっている．さらに「診療放射線技師法に対応した政令」が平成17年7月29日改正，平成17年8月8日施行となり，そこでは放射線の定義を陽子線，重イオン線，中性子線にまで拡張している．
本書「放射線安全管理学」の応用面では関係法規が深くかかわることから，法規改正を機会に改訂第3版を刊行することとした．改訂第3版は改正放射線障害防止法対応，改正医療法施行規則対応，改正診療放射線技師法令対応の書といえる．したがって今回の改訂版は，主として法規の改正に伴うものであるが，他に内容によっては大きく刷新したところが多々ある．責務を全うするにはあまりにも時間的余裕がなく，もし不十分な点があれば読者諸氏のご指摘も含めて改訂を行う所存である．
なお，今回も改訂にあたり新たに執筆者として砂屋敷忠，松本光弘両氏に加わっていただき，より充実した改訂版作成を期した．
最後に改訂第3版刊行の機会を提供していただいた医歯薬出版の諸氏に感謝申し上げる．
平成18年8月
森川薫
岩波茂
第2版の序文
初版から4年が経過した．この間に「放射線安全管理学」の応用面と深く関わる放射線管理関連法規の改正が行われた（平成13年4月1日施行）．
改正の大部分は，初版に記述した国際放射線防護委員会（International Commission on Radiological Protection）1990年勧告の内容を法規の中に取り入れたものである．これを受けて「放射線安全管理学」応用面の記述に修正を加えた改訂版刊行の必要が生じた．
一方，時を同じくして，診療放射線技師養成の根幹を定める診療放射線技師養成所指定規則（文部科学省・厚生労働省両省令，平成13年4月1日施行）が改正された．
本書は診療放射線技師養成用教科書の役割を果たしていることから，新指定規則に準拠するように改訂した．この新指定規則では当該専門分野を「放射線安全管理学」なる名称にしており，初版以来の本書名と見事に一致することとなった．また，この新指定規則による国家試験には初めて国家試験ガイドラインが新たに導入される予定である．
今回の改訂版執筆者として秋山實利，竹味弘勝，中村修，堀口隆良の諸教授に参加していただき，より専門性を向上させる努力を試みた．
最後に，初版以来，この改訂版計画の段階まで編者の一人として加わっていただいた，故折戸武郎教授のご冥福をお祈りしたい．
平成14年3月
森川薫
岩波茂
序
放射線の医学利用の始まりは，X線発見直後よりなされ，以来100年を経過している．そして，放射線障害の例も多く報告されてきた．こうしたなかで，放射線を安全に利用しようとする努力がなされ，国際放射線防護委員会（International Commission on Radiological Protection；ICRP）では，種々の勧告を出している．この勧告に沿って適切な放射線防護がなされてきた．こうして，放射線防護に関する学問も成熟し，診療放射線技師教育のなかでは，“放射線管理“，“放射線衛生学”，“関係法規”などとして教育がなされるようになってきた．以来，診療放射線技師を目指す学生は4年制の大学教育を受けようとし，現実に4年制大学の受験生が増えていることが，そのことをよく物語っている．
本書では，こうした意欲ある学生の教育のため，前記の学問体系を再構築し，『放射線安全管理学』として上梓した．
第1章は「放射線衛生学」と「放射線影響学」を，第2章は「医用安全管理学」とし，そのなかに「放射線防護学」と「放射線を除くエネルギー照射の安全管理」，「医用機器の安全管理」，「感染対策」を，第3章は「関係法規」とした．とくに第2章の3.4“安全の実際”は従来の教育の場ではなかったものであるが，編集者一同知恵を絞って内容の充実を試みたものである．
本書は，診療放射線技師を志す学生向きに著したものであるが，診療の場で活躍する診療放射線技師，あるいは放射線専門医を志す医師の方々にも役立つ書であると確信している．
最後に，本書には，まだまだ不足するものがあると思われるが，ご指摘・ご批判をいただき，より良いものにしたいと願っている．
平成10年3月
折戸武郎
森川薫
岩波茂
第1章 放射線衛生学，放射線影響学
1 環境因子としての放射線（森川 薫）
2 放射線関連の基本的な量と単位
2.1 放射線場の強さを表す量
2.2 人体影響を考察するための量
2.3 放射能および種々の量の関連
2.3.1 放射能
2.3.2 放射能と粒子フルエンス率の関連
2.3.3 粒子フルエンス率とエネルギーフルエンス率の関連
2.3.4 エネルギーフルエンス率と吸収線量率の関連
2.3.5 照射線量率と空気吸収線量率の関連
2.3.6 空気吸収線量率と他物質の吸収線量率の関連
2.3.7 空気吸収線量率と1cm線量当量率の関連
2.3.8 空気吸収線量率定数，空気衝突カーマ率定数と1cm線量当量率定数
3 放射線の人体への影響（岩波 茂）
3.1 放射線の生物作用の特徴
3.1.1 放射線生物作用の概略
3.1.2 放射線生物作用の特徴
3.2 身体的影響と遺伝的影響
3.2.1 放射線生物作用の分類
3.2.2 大線量全身被曝の身体的影響（放射線症候群）
3.3 確定的影響と確率的影響
3.3.1 確定的影響
3.3.2 確率的影響：がん
3.3.3 確率的影響：遺伝的影響
3.3.4 胚と胎児への影響
3.4 放射線のリスクのまとめ
4 放射線の被曝制御の考え方（森川 薫）
4.1 線量制限体系から放射線防護体系へ
4.2 放射線防護体系
4.2.1 行為と介入
4.2.2 放射線防護体系における正当化
4.2.3 放射線防護体系における最適化
4.2.4 放射線防護体系における線量限度
4.3集団に対する影響
5 放射線被曝の現状
5.1 自然放射線源による被曝（森川 薫）
5.2 人工放射線源による被曝
5.3 職業被曝
5.4 医療被曝（松本光弘）
5.4.1 医療被曝の定義
5.4.2 医療被曝における防護体系
5.4.3 妊娠中の女性の医療被曝と妊娠中絶
5.4.4 放射線診療での性腺防護
5.4.5 小児の被曝
5.4.6 医療被曝ガイドライン
5.4.7 医療被曝の実態
5.5 公衆被曝
第2章 医用安全管理学
1 放射線防護学
1.1 放射線防護の原則（森川 薫）
1.1.1 放射線防護の目的
1.1.2 被曝形式と外部被曝防護の3原則……43
1.1.3 内部被曝の防護
1.2 被曝計測評価（中島敬行）
1.2.1 環境管理……47
1.2.2 個人管理
1.2.3 内部被曝の評価
1.3 使用室等の設計（岩波 茂）
1.3.1 診療用放射線源と診療用放射性同位元素
1.3.2 X線装置等の基準
1.3.3 医療法による使用室等の基準
1.3.4 放射線障害防止法による施設基準
1.3.5 使用の許可，届け出および施設検査
1.4 遮蔽計算法
1.4.1 医療用放射線施設の遮蔽計算
1.4.2 X線診療室の遮蔽
1.4.3 γ線の遮蔽
1.4.4 β線および電子線の遮蔽
1.4.5 中性子線の遮蔽
1.4.6 診療用高エネルギー放射線発生装置使用室への応用
1.5 放射性同位元素の管理と安全取り扱い法（江尻和隆）
1.5.1 放射線照射装置の取り扱い
1.5.2 診療用放射線照射器具（密封小線源）の取り扱い
1.5.3 放射性同位元素装備診療機器の取り扱い
1.5.4 非密封放射性同位元素の取り扱い
1.5.5 放射性同位元素の保管と運搬
1.5.6 事故対策
1.5.7 放射線障害予防規程と教育訓練
1.6 放射能汚染と除去（竹味弘勝）
1.6.1 放射能汚染の除去方法
1.6.2 放射能汚染の測定法
1.7 健康診断（秋山實利）
1.7.1 健康診断の義務
1.7.2 健康診断の目的
1.7.3 健康診断の管理
1.7.4 健康診断
1.7.5 放射線障害を受けた者または受けたおそれのある者に対する措置
1.8 放射線診療における患者の防護（森 剛彦）
1.8.1 X線診断
1.8.2 核医学診断
1.8.3 放射線治療
1.9 QA・QC（中村 修）
1.10 リスクマネージメント（造影剤によるショック含む）
1.10.1 医療システムのなかでのリスクマネージメント構築には基本的にどのようなことを考えればよいのか
1.10.2 報告制度とは具体的にどのようなものなのか
1.10.3 インシデントレポートとアクシデントレポート制度の導入の狙いは
1.10.4 インシデントレポートとアクシデントレポート制度の導入後で重要なことは
1.10.5 インフォームドコンセントの有用性
1.10.6 放射線科（部）で起こりやすい医療事故は
2 放射線を除くエネルギー照射の安全管理：非電離放射線の防護（岩波 茂）
2.1 電磁波
2.1.1 電磁波の生体作用
2.1.2 安全基準―基礎指針
2.1.3 防護指針
2.1.4 その他
2.2 磁場
2.2.1 磁場の生体作用
2.2.2 安全基準
2.3 超音波
2.3.1 超音波の生体作用
2.3.2 安全基準
2.4 レーザー光
2.4.1 レーザー光の生体作用
2.4.2 安全基準
3 医用機器の安全管理
3.1 安全管理の必要性（渡辺 敏，廣瀬 稔）
3.2 安全管理に必要な基礎
3.2.1 各種エネルギーに対する生体の反応
3.2.2 電気設備
3.2.3 医療ガス設備
3.3 安全管理に関する基準，法律
3.3.1 JIS T 0601-1：1999「医用電気機器第1部：安全に関する一般的要求事項」
3.3.2 JIS T 1022「病院電気設備の安全基準」
3.3.3 JIS T 7101「医療ガス配管設備」
3.3.4 JIS T 7111「医療ガスホースアセンブリ」
3.3.5 厚生省健康政策局長通知「医療の用に供するガス設備の保安管理について」
3.4 安全の実際
3.4.1 電気的安全性の測定
3.4.2 医療ガス設備の安全性の点検
3.5 医用機器の安全管理技術
3.5.1 保守点検
3.5.2 安全管理体制
3.6 システム安全
3.7 医用材料の安全性（大和谷 厚）
3.7.1 医用材料とは
3.7.2 医用材料の種類
3.7.3 医用材料の安全性に関する法律
3.7.4 医用材料の安全性試験
4 感染対策（土肥義胤）
4.1 滅菌と消毒
4.1.1 高圧蒸気滅菌法
4.1.2 酸化エチレンガス滅菌法
4.1.3 濾過法
4.1.4 γ線滅菌法
4.1.5 薬液（消毒薬）による消毒
4.2 院内感染の予防
4.2.1 検査室での感染予防（バイオハザード対策）
4.2.2 検査室でのバイオハザード対策
第3章 関係法規
1 医療と法律
1.1 医療行為および資格に関する法令（古賀佑彦）
1.1.1 歴史的経過
1.1.2 医療行為と資格
1.1.3 臨床検査技師，衛生検査技師法
1.1.4 保健師助産師看護師法
1.2 放射線防護に係る法令
1.2.1 歴史的経過
1.2.2 医療法（昭23法律205，最終改正平7法律94）
1.2.3 医療法施行規則（平17，厚生労働省令99）（砂屋敷忠）
1.2.4 放射線防護関連法令（古賀佑彦）
2 国際放射線防護委員会勧告とその背景（森川 薫）
3 診療放射線業務と法律
3.1 診療放射線技師法とその歴史的背景（中村 修）
3.1.1 診療放射線技師法の成り立ち
3.1.2 診療放射線技師法および関係法規
3.2 医療法および医療法施行規則と関係法規（砂屋敷忠）
3.2.1 放射線装置，機器，器具と届出
3.2.2 X線装置等の防護
3.2.3 X線診療室等の構造設備
3.2.4 管理者の義務，取扱者の責務
3.2.5 放射線濃度・線量の限度
3.2.6 関連する法令
4 放射線障害の防止と法律
4.1 原子力基本法（堀口隆良）
4.2 放射線障害防止法および関係法規（江尻和隆）
4.2.1 放射線障害防止法の目的（障防法第1条）
4.2.2 関連する法令
4.2.3 定義（障防法第2条）
4.2.4 限度
4.2.5 許可と届出（障防法第3条，第3条の2〜3，第4条及び第4条の2）
4.2.6 変更（障防法第10〜11条）
4.2.7 欠格事項（障防法第5条，施行規則第8条）
4.2.8 許可の条件と許可証（障防法第8条，第9条及び第12条）
4.2.9 施設基準等（障防法第6〜7条，第13〜14条，施行規則第14条の7〜12）
4.2.10 表示付認証機器等（障防法第12条の2〜7）
4.2.11 許可届出使用者，届出販売業者，届出賃貸業者，許可廃棄業者等の義務（障防法第12条の8〜10，第13〜14条）
4.2.12 使用基準等（障防法第15〜19条）
4.2.13 測定（障防法第20条，施行規則第20条）
4.2.14 放射線障害予防規程（障防法第21条，施行規則第21条）
4.2.15 教育訓練（障防法第22条，施行規則第21条の2）
4.2.16 健康診断（障防法第23条，施行規則第22条）
4.2.17 放射線障害を受けた者等の措置（障防法第24条，施行規則第23条）
4.2.18 記帳義務（障防法第25条，施行規則第24条及び第24条の2）
4.2.19 表示付認証機器等の使用等に係る特例（障防法第25条の2）
4.2.20 許可の取消等（障防法第26条）
4.2.21 合併等，許可廃棄業者の相続，廃棄物埋設地の譲受け等，使用の廃止等の届出（障防法第26条の2〜4，障防法第27〜28条）
4.2.22 制限（障防法第29〜31条）
4.2.23 事故届（障防法第32条）
4.2.24 危険時の措置（障防法第33条）
4.2.25 放射線取扱主任者（障防法第34〜38条）
4.2.26 登録認証機関等（障防法第39〜41条の38）
4.2.27 雑則（障防法第42〜50条）
4.2.28 罰則（障防法第51〜61条）
4.2.29 外国船舶に係る担保金等の提供による釈放等（障防法第62〜66条）
4.3 労働安全衛生法および関係法規
4.3.1 労働安全衛生法
4.3.2 関係法規
4.3.3 定義
4.3.4 線量の限度と測定
4.3.5 外部放射線の防護
4.3.6 汚染の防止
4.3.7 特別な作業の管理
4.3.8 緊急措置
4.3.9 エックス線作業主任者及びガンマ線透過写真撮影作業主任者（法第14条，施行令第6条，法第72条）
4.3.10 特別の教育（法第59条）
4.3.11 作業環境測定（法第65条，施行令第21条，法第65条の2）
4.3.12 健康診断（法第66条，施行令第22条）
4.3.13 雑則
・参考文献
・和文索引
・欧文索引
1 環境因子としての放射線（森川 薫）
2 放射線関連の基本的な量と単位
2.1 放射線場の強さを表す量
2.2 人体影響を考察するための量
2.3 放射能および種々の量の関連
2.3.1 放射能
2.3.2 放射能と粒子フルエンス率の関連
2.3.3 粒子フルエンス率とエネルギーフルエンス率の関連
2.3.4 エネルギーフルエンス率と吸収線量率の関連
2.3.5 照射線量率と空気吸収線量率の関連
2.3.6 空気吸収線量率と他物質の吸収線量率の関連
2.3.7 空気吸収線量率と1cm線量当量率の関連
2.3.8 空気吸収線量率定数，空気衝突カーマ率定数と1cm線量当量率定数
3 放射線の人体への影響（岩波 茂）
3.1 放射線の生物作用の特徴
3.1.1 放射線生物作用の概略
3.1.2 放射線生物作用の特徴
3.2 身体的影響と遺伝的影響
3.2.1 放射線生物作用の分類
3.2.2 大線量全身被曝の身体的影響（放射線症候群）
3.3 確定的影響と確率的影響
3.3.1 確定的影響
3.3.2 確率的影響：がん
3.3.3 確率的影響：遺伝的影響
3.3.4 胚と胎児への影響
3.4 放射線のリスクのまとめ
4 放射線の被曝制御の考え方（森川 薫）
4.1 線量制限体系から放射線防護体系へ
4.2 放射線防護体系
4.2.1 行為と介入
4.2.2 放射線防護体系における正当化
4.2.3 放射線防護体系における最適化
4.2.4 放射線防護体系における線量限度
4.3集団に対する影響
5 放射線被曝の現状
5.1 自然放射線源による被曝（森川 薫）
5.2 人工放射線源による被曝
5.3 職業被曝
5.4 医療被曝（松本光弘）
5.4.1 医療被曝の定義
5.4.2 医療被曝における防護体系
5.4.3 妊娠中の女性の医療被曝と妊娠中絶
5.4.4 放射線診療での性腺防護
5.4.5 小児の被曝
5.4.6 医療被曝ガイドライン
5.4.7 医療被曝の実態
5.5 公衆被曝
第2章 医用安全管理学
1 放射線防護学
1.1 放射線防護の原則（森川 薫）
1.1.1 放射線防護の目的
1.1.2 被曝形式と外部被曝防護の3原則……43
1.1.3 内部被曝の防護
1.2 被曝計測評価（中島敬行）
1.2.1 環境管理……47
1.2.2 個人管理
1.2.3 内部被曝の評価
1.3 使用室等の設計（岩波 茂）
1.3.1 診療用放射線源と診療用放射性同位元素
1.3.2 X線装置等の基準
1.3.3 医療法による使用室等の基準
1.3.4 放射線障害防止法による施設基準
1.3.5 使用の許可，届け出および施設検査
1.4 遮蔽計算法
1.4.1 医療用放射線施設の遮蔽計算
1.4.2 X線診療室の遮蔽
1.4.3 γ線の遮蔽
1.4.4 β線および電子線の遮蔽
1.4.5 中性子線の遮蔽
1.4.6 診療用高エネルギー放射線発生装置使用室への応用
1.5 放射性同位元素の管理と安全取り扱い法（江尻和隆）
1.5.1 放射線照射装置の取り扱い
1.5.2 診療用放射線照射器具（密封小線源）の取り扱い
1.5.3 放射性同位元素装備診療機器の取り扱い
1.5.4 非密封放射性同位元素の取り扱い
1.5.5 放射性同位元素の保管と運搬
1.5.6 事故対策
1.5.7 放射線障害予防規程と教育訓練
1.6 放射能汚染と除去（竹味弘勝）
1.6.1 放射能汚染の除去方法
1.6.2 放射能汚染の測定法
1.7 健康診断（秋山實利）
1.7.1 健康診断の義務
1.7.2 健康診断の目的
1.7.3 健康診断の管理
1.7.4 健康診断
1.7.5 放射線障害を受けた者または受けたおそれのある者に対する措置
1.8 放射線診療における患者の防護（森 剛彦）
1.8.1 X線診断
1.8.2 核医学診断
1.8.3 放射線治療
1.9 QA・QC（中村 修）
1.10 リスクマネージメント（造影剤によるショック含む）
1.10.1 医療システムのなかでのリスクマネージメント構築には基本的にどのようなことを考えればよいのか
1.10.2 報告制度とは具体的にどのようなものなのか
1.10.3 インシデントレポートとアクシデントレポート制度の導入の狙いは
1.10.4 インシデントレポートとアクシデントレポート制度の導入後で重要なことは
1.10.5 インフォームドコンセントの有用性
1.10.6 放射線科（部）で起こりやすい医療事故は
2 放射線を除くエネルギー照射の安全管理：非電離放射線の防護（岩波 茂）
2.1 電磁波
2.1.1 電磁波の生体作用
2.1.2 安全基準―基礎指針
2.1.3 防護指針
2.1.4 その他
2.2 磁場
2.2.1 磁場の生体作用
2.2.2 安全基準
2.3 超音波
2.3.1 超音波の生体作用
2.3.2 安全基準
2.4 レーザー光
2.4.1 レーザー光の生体作用
2.4.2 安全基準
3 医用機器の安全管理
3.1 安全管理の必要性（渡辺 敏，廣瀬 稔）
3.2 安全管理に必要な基礎
3.2.1 各種エネルギーに対する生体の反応
3.2.2 電気設備
3.2.3 医療ガス設備
3.3 安全管理に関する基準，法律
3.3.1 JIS T 0601-1：1999「医用電気機器第1部：安全に関する一般的要求事項」
3.3.2 JIS T 1022「病院電気設備の安全基準」
3.3.3 JIS T 7101「医療ガス配管設備」
3.3.4 JIS T 7111「医療ガスホースアセンブリ」
3.3.5 厚生省健康政策局長通知「医療の用に供するガス設備の保安管理について」
3.4 安全の実際
3.4.1 電気的安全性の測定
3.4.2 医療ガス設備の安全性の点検
3.5 医用機器の安全管理技術
3.5.1 保守点検
3.5.2 安全管理体制
3.6 システム安全
3.7 医用材料の安全性（大和谷 厚）
3.7.1 医用材料とは
3.7.2 医用材料の種類
3.7.3 医用材料の安全性に関する法律
3.7.4 医用材料の安全性試験
4 感染対策（土肥義胤）
4.1 滅菌と消毒
4.1.1 高圧蒸気滅菌法
4.1.2 酸化エチレンガス滅菌法
4.1.3 濾過法
4.1.4 γ線滅菌法
4.1.5 薬液（消毒薬）による消毒
4.2 院内感染の予防
4.2.1 検査室での感染予防（バイオハザード対策）
4.2.2 検査室でのバイオハザード対策
第3章 関係法規
1 医療と法律
1.1 医療行為および資格に関する法令（古賀佑彦）
1.1.1 歴史的経過
1.1.2 医療行為と資格
1.1.3 臨床検査技師，衛生検査技師法
1.1.4 保健師助産師看護師法
1.2 放射線防護に係る法令
1.2.1 歴史的経過
1.2.2 医療法（昭23法律205，最終改正平7法律94）
1.2.3 医療法施行規則（平17，厚生労働省令99）（砂屋敷忠）
1.2.4 放射線防護関連法令（古賀佑彦）
2 国際放射線防護委員会勧告とその背景（森川 薫）
3 診療放射線業務と法律
3.1 診療放射線技師法とその歴史的背景（中村 修）
3.1.1 診療放射線技師法の成り立ち
3.1.2 診療放射線技師法および関係法規
3.2 医療法および医療法施行規則と関係法規（砂屋敷忠）
3.2.1 放射線装置，機器，器具と届出
3.2.2 X線装置等の防護
3.2.3 X線診療室等の構造設備
3.2.4 管理者の義務，取扱者の責務
3.2.5 放射線濃度・線量の限度
3.2.6 関連する法令
4 放射線障害の防止と法律
4.1 原子力基本法（堀口隆良）
4.2 放射線障害防止法および関係法規（江尻和隆）
4.2.1 放射線障害防止法の目的（障防法第1条）
4.2.2 関連する法令
4.2.3 定義（障防法第2条）
4.2.4 限度
4.2.5 許可と届出（障防法第3条，第3条の2〜3，第4条及び第4条の2）
4.2.6 変更（障防法第10〜11条）
4.2.7 欠格事項（障防法第5条，施行規則第8条）
4.2.8 許可の条件と許可証（障防法第8条，第9条及び第12条）
4.2.9 施設基準等（障防法第6〜7条，第13〜14条，施行規則第14条の7〜12）
4.2.10 表示付認証機器等（障防法第12条の2〜7）
4.2.11 許可届出使用者，届出販売業者，届出賃貸業者，許可廃棄業者等の義務（障防法第12条の8〜10，第13〜14条）
4.2.12 使用基準等（障防法第15〜19条）
4.2.13 測定（障防法第20条，施行規則第20条）
4.2.14 放射線障害予防規程（障防法第21条，施行規則第21条）
4.2.15 教育訓練（障防法第22条，施行規則第21条の2）
4.2.16 健康診断（障防法第23条，施行規則第22条）
4.2.17 放射線障害を受けた者等の措置（障防法第24条，施行規則第23条）
4.2.18 記帳義務（障防法第25条，施行規則第24条及び第24条の2）
4.2.19 表示付認証機器等の使用等に係る特例（障防法第25条の2）
4.2.20 許可の取消等（障防法第26条）
4.2.21 合併等，許可廃棄業者の相続，廃棄物埋設地の譲受け等，使用の廃止等の届出（障防法第26条の2〜4，障防法第27〜28条）
4.2.22 制限（障防法第29〜31条）
4.2.23 事故届（障防法第32条）
4.2.24 危険時の措置（障防法第33条）
4.2.25 放射線取扱主任者（障防法第34〜38条）
4.2.26 登録認証機関等（障防法第39〜41条の38）
4.2.27 雑則（障防法第42〜50条）
4.2.28 罰則（障防法第51〜61条）
4.2.29 外国船舶に係る担保金等の提供による釈放等（障防法第62〜66条）
4.3 労働安全衛生法および関係法規
4.3.1 労働安全衛生法
4.3.2 関係法規
4.3.3 定義
4.3.4 線量の限度と測定
4.3.5 外部放射線の防護
4.3.6 汚染の防止
4.3.7 特別な作業の管理
4.3.8 緊急措置
4.3.9 エックス線作業主任者及びガンマ線透過写真撮影作業主任者（法第14条，施行令第6条，法第72条）
4.3.10 特別の教育（法第59条）
4.3.11 作業環境測定（法第65条，施行令第21条，法第65条の2）
4.3.12 健康診断（法第66条，施行令第22条）
4.3.13 雑則
・参考文献
・和文索引
・欧文索引
