新版 認知症の人々の看護
中島紀惠子 責任編集
発行時参考価格 3,000円
- 総頁数：192頁 / 2色
- 判型：B5判
- 発行年月：2013年3月
- ISBN978-4-263-23578-2
- 注文コード：235780
内容紹介
初版「認知症高齢者の看護」を大幅に見直し，「ケアマネジメント」「病態変化時の対応」「家族」「連携システム」など新たな内容を多数収載した．認知症ケアを志す学生をはじめ，臨床看護師から教育者に新しい知識体系が広く読まれていることを願って改訂改題版とした．
序文
改訂の序
本書の初版は『認知症高齢者の看護』と題し，老年看護学の立場から認知症看護に携わる人々に役立つテキストとして2007年5月に発行された．この当時はまだ，認知症看護に特化した体系的な内容を持つ本は見当たらなかったので，執筆者たちは，認定看護師教育カリキュラムを参考に，特に多くの認知症高齢者が入所している中・長期ケア施設の看護職に役立つ内容を模索しつつ，己の持てる力を注いだ．
初版から7年を経た今日，認知症ケアの様相は著しく変化した．世の中の認知症の早期診断・治療に対する認識は徐々に浸透し，それとともに若年認知症ケアの課題が浮上してきた．今日，認知症ケアは認知症高齢者固有の問題ではなくなったが，認知症の人の病期の期間はいっそう長くなり，その病態の変化も多様性を増した．そして，求められるケアのあり方は，かつての「長期衰退型モデル」中心のどちらかといえば福祉型のケアから，「衰退型+急性・慢性増悪型モデル」に対応した，生活と医療を一体的・包括的・継続的にとらえるケアのあり方に変わってきた．認知症ケアにおける看護職の“説明力のある”ケアマネジメント能力に対する期待も初版発行時に比べようもなく大きなものになっている．
あらためて，わが国の2000年から2007年の初版発行時を振り返ると，「介護保険制度」は，高齢者の誰もが，医療サービスと同じように普通に福祉サービスを受けられる仕組みをつくり，介護家族の精神的・肉体的・経済的な苦悩と負担に対応できる支援活動を容易にした．また，「社会福祉士法及び介護福祉士法」は，いわゆる介護サービス/ケアに従事する介護人材の配置や，そのための現任教育の質向上に関するカリキュラムづくりにも役立ってきた．さらに，介護保険法は，「痴呆」という言葉に象徴される差別意識を取り除き，名称を「認知症」に変え，早期適正医療をはじめとして，専門・非専門を問わず必要なケアが身近にあるという仕組づくりなどの改革を促すことをもスムーズにした．
看護系大学においては，日本看護協会とともに2000年の初めより，看護系大学院プログラムに専門看護師（CNS）資格制度の整備を進めてきた．また，現任教育による認定看護師（CN）教育に向けて，その開設および資格要件の基準も定められた．日本老年看護学会としても，懸案であった認知症高齢者看護認定看護師を誕生させるために，日本看護協会と共同してそのカリキュラムづくりに臨み，ようやく2004年に同協会看護研修学校にわが国最初の課程教育を開設し，2005年には最初の修了生を誕生させた．なお，2007年には課程の名称を認知症看護認定看護教育課程に改正している．
今日，「2025年問題」がいわれるようになった．認知症ケアを中心においた生活と医療の一体的ケア/サービス制度の再構築が“待ったなし”だという．改革の柱にあるのは認知症の人々が暮らすその「場所」に，施設と同様の，あるいは，その人の今の状態にあったより質の高いケア/サービスシステムを築く改革の必要性である．
背景には，“戦後ベビーブーム世代”があと数年先の2015年に前期高齢者，その10年後には後期高齢者の仲間入りを果たし，その時，認知症者が400万人になるといわれていること，また，2015年には1,912千人であった90歳以上人口が，2025年には3,305千人，2040年には5,507千人と急スピードで上昇すると推計されていることなどがある．この激しい人口変動の波は，とくに大都市に押し寄せ，都市周辺地域における「一人暮らし世帯数」の増加を促進し，全国的に見れば，2005年の386万人が2025年から2030年頃には700万人を超えるといわれている．「一人暮らし」の問題は，子どもも，親戚もいない人が男女ともに増えることによって起こる，暮らし全般に関わる変化の問題である．それは，わが国の家族や地域文化も絡んでおり，介護サービスの考え自体を揺るがす大きな問題を含んでいる．
本書は，このような新しい時代のニーズを肌身に感じて初版の改訂を望んできた当時の執筆者によって，「新版 認知症の人々の看護」と改題した上で発行するものである．初版発行時からこれまでの間に蓄積されてきた老年看護学の学識や認知症ケアのさまざまな経験知と，看護現場の数々の取り組みにみられる活動を重ね合わせて，地域を基盤においた在宅・施設それぞれの場所に求められる認知症看護に具体的な提案となるようなるべく最大限の努力をした．
本書は11の章から成る．第I章は「認知症と看護」で，認知症ケアの理解，人口学的，制度論的ケアの変遷，若年認知症の課題などが記述されている．また，認知症を含めた高齢者看護における，前向き参与観察に近い姿勢による個別性のある変化の発見と，そこに見いだされる意味を問いながらケアを進めるプロセスの大切さについて述べられている．
第II章は「認知症の看護における倫理的ジレンマ」である．これまで以上に認知症の人の早期診断と終末期，あるいは看取り期に至るまで，治療介入の機会が増えてきたことに関連して，さまざまな場面で起こる看護職のジレンマの構造とそこでの責任を伴う対処のあり方について提案している．
第III章は「家族介護の理解と看護職とのパートナーシップ」である．家族とは何か，介護家族とはどのようは家族をいうのか，これらの理解力が不必要な看護介入を防ぐことにつながることについて言及している．また，介護家族の苦悩と，そこから立ち上がる介護者のエンパワメント力を見続けられるケアの観点と，その目線から進められるパートナーシップのあり方，その方向性について述べている．
第IV章は「認知症の人にかかわる保健・医療・福祉制度」で，ここでは介護保険制度の本質と，その中で認知症ケアに向けられてきた諸制度の利点と問題点，そして，わが国のこれからの認知症ケアの方向性と，その方向に大きな影響を及ぼす地域包括ケア政策について述べられている．介護予防等の実践例を含めてわかりやすい内容になっている．
第V章は「認知症の病態と治療」で，医学的知識に関して看護職として知っておかなければならない新しい知見が示されている．担当医と看護職がともに意見を交換し合い，認知症の病態変化と今後の見通しを共有することなしに，今，認知症の人が看護に求めているケアの計画は立てられない．
第VI章は「認知症の人々のケアマネジント」で，これまでに述べられてきた内容を包括する形で，あらためてケアの本質と認知症ケアにおける当事者本位の重要性を確認している．これを踏まえて，病期（ステージ）からみた病態変化の観察を基礎とするアセスメントから連続して繰り広げられるケアマネジメントの方法とその展開，および看護職の活動の場それぞれの組織に求められるケアマネジメントあり方について述べている．
第VII章は「認知症ケアにおけるコミュニケーション」で，認知症の病態に適したケアとともに進められるコミュニケーション技術，また，コミュニケーション関係に依拠して繰り広げられる観察やアセスメントがケアマネジメントの企画や生活・環境づくりに作用することなど，コミュニケーション過程の広がりの大きさについて述べている．
第VIII章は「認知症の人の生活・療養環境づくり」である．認知症の人にとって住まいの場は，施設であろうと自宅であろうとそこが生活・療養の場であり，その場は，その人が持てる生活機能を最大限に引き出す場でなければならない．この場の生活・療養環境の質が認知症の人の病態変化とQOLに著しい影響を与える．ここでは，生活・療養環境づくりにおけるさまざまな方法と工夫，およびそこでの援助技術について提案している．
第IX章は「認知症の人の急性・病変時の対応」である．認知症の大部分の人は，何らかの疾患を抱えており，認知症の病期（ステージ）に関係なく，その疾患の悪化や外傷，骨折による手術など，緊急を要する事態への対応がまれではなく起こる．この事態が認知症の病態にマイナスの影響を与える．ここでは，的確な対処について，具体例を示しつつ述べられている．
第X章は「エンド・オブ・ライフにおける諸問題と支援」である．“終わりよければすべてよし”といわれる．その人だけの生涯の終わりを，尊厳あるものに支えることができたときに“すべてよし”がある．このあり方・方策に対するケアマネジメントについて前提となる問題の提起とその改善案が述べられている．
第XI章は「認知症ケアにおける連携システムづくり」である．ここでは，どの職種も，どの組織でも単独で完結できるケアは少なく，単独のあり方では，当事者に有効な役割をほとんど果たせないということを強調している．それに関連して，各職種の持てる知的資源を含め，医療施設の持てる全資源を有効活用するあり方としてのチーム医療と，チームケアマネジメントのあり方，ならびにチーム活動の輪を連結して地域連携をシステム化するプロセスのなかで起こる，各職種の学び合いに基づいた連携づくり活動について提案している．
2013年の今年は，1990年以降わが国において進められてきた認知症対策が国家戦略として結実した．この年に本書が発行されることをうれしく思う．
本書がこれから認知症ケアを志す，学生，日々現場のさまざまな問題に直面している方々，また教育・研修にかかわる方々の参考の書として読まれていることを切に願っている．
2013年3月末日
編者を代表して 中島紀惠子
序
日本の高齢化にとって大きな意味を持つ“戦後ベビーブーム世代”が，2015年には前期高齢者（65～74歳）に到達し，その10年後（2025年）には高齢者人口がピーク（約3,500万人）を迎える．現在，認知症高齢者は約169万人と見込まれ，今後急速に増加し，2015年には250万人になると推計されている．厚生労働省は，認知症対策として，2004年12月，「痴呆」から「認知症」へ名称変更を行い，2005年から，認知症の人が尊厳をもって地域で暮らし続けることを支える草の根運動・国民運動として「認知症を知り地域をつくる10カ年構想」を展開している．
認知症高齢者は，この病の特性により，病態は徐々に重度化し，重症化のプロセスも長期化する傾向にある．一方，保健医療，福祉に関連する諸サービスは質量とも徐々に改善されてきた．総体的にみると，この数年のあいだにケアの質も向上してきた．しかし，在宅や入所・入院を問わず療養期間と介護期間は長期化しているため，合併症を含む病態・病状管理の頻度は高くなり，認知症高齢者が医療機関に滞在し，加療する機会が増えてきた．
周知のように2005年4月から認知症高齢者認定看護師の養成が開始された．彼らに期待されることは，認知症高齢者の病態・病状の悪化を防ぎ，看護倫理に基礎を置き，発症から終末期に至る的確なケアを立案し，自らの実践力を通して，家族，関係者に必要なコンサルテーションを行い，ケアの環境を整え，QOLの質の保証に寄与できる役割である．
2010年に向けて高齢者医療福祉施設の再編・統合の動きも活発に進められている．これらの中心的課題は常に認知症高齢者のケアをめぐる対応である．
（以下，初版当時の構成のため，本書の構成とは相容れない）本書は，I～V章は全体の総論編として位置づけ，VI章は総論編の内容を踏まえた各論として，具体的な事例も取り入れ，VII章は統合，総括的位置づけとし，認知症高齢者と家族を含めた認知症看護の体系化を目指した．この編集方針に沿って，各著者には，それぞれの認知症高齢者の看護実践や大学での教育・研究活動の経験を踏まえ，看護専門家として認知症高齢者の発症から終末期に至る病状管理と療養生活環境の提供とそのケアにおける倫理性を担保とした知識と技術，ならびにマネジメント能力の向上に役立つ内容にすべく努力していただいた．
本書が広く認知症ケアに携わる人々の必須知識の理解と活動に生かせるような実践的テキストとなることを願ってやまない．
2007年4月
編者
本書の初版は『認知症高齢者の看護』と題し，老年看護学の立場から認知症看護に携わる人々に役立つテキストとして2007年5月に発行された．この当時はまだ，認知症看護に特化した体系的な内容を持つ本は見当たらなかったので，執筆者たちは，認定看護師教育カリキュラムを参考に，特に多くの認知症高齢者が入所している中・長期ケア施設の看護職に役立つ内容を模索しつつ，己の持てる力を注いだ．
初版から7年を経た今日，認知症ケアの様相は著しく変化した．世の中の認知症の早期診断・治療に対する認識は徐々に浸透し，それとともに若年認知症ケアの課題が浮上してきた．今日，認知症ケアは認知症高齢者固有の問題ではなくなったが，認知症の人の病期の期間はいっそう長くなり，その病態の変化も多様性を増した．そして，求められるケアのあり方は，かつての「長期衰退型モデル」中心のどちらかといえば福祉型のケアから，「衰退型+急性・慢性増悪型モデル」に対応した，生活と医療を一体的・包括的・継続的にとらえるケアのあり方に変わってきた．認知症ケアにおける看護職の“説明力のある”ケアマネジメント能力に対する期待も初版発行時に比べようもなく大きなものになっている．
あらためて，わが国の2000年から2007年の初版発行時を振り返ると，「介護保険制度」は，高齢者の誰もが，医療サービスと同じように普通に福祉サービスを受けられる仕組みをつくり，介護家族の精神的・肉体的・経済的な苦悩と負担に対応できる支援活動を容易にした．また，「社会福祉士法及び介護福祉士法」は，いわゆる介護サービス/ケアに従事する介護人材の配置や，そのための現任教育の質向上に関するカリキュラムづくりにも役立ってきた．さらに，介護保険法は，「痴呆」という言葉に象徴される差別意識を取り除き，名称を「認知症」に変え，早期適正医療をはじめとして，専門・非専門を問わず必要なケアが身近にあるという仕組づくりなどの改革を促すことをもスムーズにした．
看護系大学においては，日本看護協会とともに2000年の初めより，看護系大学院プログラムに専門看護師（CNS）資格制度の整備を進めてきた．また，現任教育による認定看護師（CN）教育に向けて，その開設および資格要件の基準も定められた．日本老年看護学会としても，懸案であった認知症高齢者看護認定看護師を誕生させるために，日本看護協会と共同してそのカリキュラムづくりに臨み，ようやく2004年に同協会看護研修学校にわが国最初の課程教育を開設し，2005年には最初の修了生を誕生させた．なお，2007年には課程の名称を認知症看護認定看護教育課程に改正している．
今日，「2025年問題」がいわれるようになった．認知症ケアを中心においた生活と医療の一体的ケア/サービス制度の再構築が“待ったなし”だという．改革の柱にあるのは認知症の人々が暮らすその「場所」に，施設と同様の，あるいは，その人の今の状態にあったより質の高いケア/サービスシステムを築く改革の必要性である．
背景には，“戦後ベビーブーム世代”があと数年先の2015年に前期高齢者，その10年後には後期高齢者の仲間入りを果たし，その時，認知症者が400万人になるといわれていること，また，2015年には1,912千人であった90歳以上人口が，2025年には3,305千人，2040年には5,507千人と急スピードで上昇すると推計されていることなどがある．この激しい人口変動の波は，とくに大都市に押し寄せ，都市周辺地域における「一人暮らし世帯数」の増加を促進し，全国的に見れば，2005年の386万人が2025年から2030年頃には700万人を超えるといわれている．「一人暮らし」の問題は，子どもも，親戚もいない人が男女ともに増えることによって起こる，暮らし全般に関わる変化の問題である．それは，わが国の家族や地域文化も絡んでおり，介護サービスの考え自体を揺るがす大きな問題を含んでいる．
本書は，このような新しい時代のニーズを肌身に感じて初版の改訂を望んできた当時の執筆者によって，「新版 認知症の人々の看護」と改題した上で発行するものである．初版発行時からこれまでの間に蓄積されてきた老年看護学の学識や認知症ケアのさまざまな経験知と，看護現場の数々の取り組みにみられる活動を重ね合わせて，地域を基盤においた在宅・施設それぞれの場所に求められる認知症看護に具体的な提案となるようなるべく最大限の努力をした．
本書は11の章から成る．第I章は「認知症と看護」で，認知症ケアの理解，人口学的，制度論的ケアの変遷，若年認知症の課題などが記述されている．また，認知症を含めた高齢者看護における，前向き参与観察に近い姿勢による個別性のある変化の発見と，そこに見いだされる意味を問いながらケアを進めるプロセスの大切さについて述べられている．
第II章は「認知症の看護における倫理的ジレンマ」である．これまで以上に認知症の人の早期診断と終末期，あるいは看取り期に至るまで，治療介入の機会が増えてきたことに関連して，さまざまな場面で起こる看護職のジレンマの構造とそこでの責任を伴う対処のあり方について提案している．
第III章は「家族介護の理解と看護職とのパートナーシップ」である．家族とは何か，介護家族とはどのようは家族をいうのか，これらの理解力が不必要な看護介入を防ぐことにつながることについて言及している．また，介護家族の苦悩と，そこから立ち上がる介護者のエンパワメント力を見続けられるケアの観点と，その目線から進められるパートナーシップのあり方，その方向性について述べている．
第IV章は「認知症の人にかかわる保健・医療・福祉制度」で，ここでは介護保険制度の本質と，その中で認知症ケアに向けられてきた諸制度の利点と問題点，そして，わが国のこれからの認知症ケアの方向性と，その方向に大きな影響を及ぼす地域包括ケア政策について述べられている．介護予防等の実践例を含めてわかりやすい内容になっている．
第V章は「認知症の病態と治療」で，医学的知識に関して看護職として知っておかなければならない新しい知見が示されている．担当医と看護職がともに意見を交換し合い，認知症の病態変化と今後の見通しを共有することなしに，今，認知症の人が看護に求めているケアの計画は立てられない．
第VI章は「認知症の人々のケアマネジント」で，これまでに述べられてきた内容を包括する形で，あらためてケアの本質と認知症ケアにおける当事者本位の重要性を確認している．これを踏まえて，病期（ステージ）からみた病態変化の観察を基礎とするアセスメントから連続して繰り広げられるケアマネジメントの方法とその展開，および看護職の活動の場それぞれの組織に求められるケアマネジメントあり方について述べている．
第VII章は「認知症ケアにおけるコミュニケーション」で，認知症の病態に適したケアとともに進められるコミュニケーション技術，また，コミュニケーション関係に依拠して繰り広げられる観察やアセスメントがケアマネジメントの企画や生活・環境づくりに作用することなど，コミュニケーション過程の広がりの大きさについて述べている．
第VIII章は「認知症の人の生活・療養環境づくり」である．認知症の人にとって住まいの場は，施設であろうと自宅であろうとそこが生活・療養の場であり，その場は，その人が持てる生活機能を最大限に引き出す場でなければならない．この場の生活・療養環境の質が認知症の人の病態変化とQOLに著しい影響を与える．ここでは，生活・療養環境づくりにおけるさまざまな方法と工夫，およびそこでの援助技術について提案している．
第IX章は「認知症の人の急性・病変時の対応」である．認知症の大部分の人は，何らかの疾患を抱えており，認知症の病期（ステージ）に関係なく，その疾患の悪化や外傷，骨折による手術など，緊急を要する事態への対応がまれではなく起こる．この事態が認知症の病態にマイナスの影響を与える．ここでは，的確な対処について，具体例を示しつつ述べられている．
第X章は「エンド・オブ・ライフにおける諸問題と支援」である．“終わりよければすべてよし”といわれる．その人だけの生涯の終わりを，尊厳あるものに支えることができたときに“すべてよし”がある．このあり方・方策に対するケアマネジメントについて前提となる問題の提起とその改善案が述べられている．
第XI章は「認知症ケアにおける連携システムづくり」である．ここでは，どの職種も，どの組織でも単独で完結できるケアは少なく，単独のあり方では，当事者に有効な役割をほとんど果たせないということを強調している．それに関連して，各職種の持てる知的資源を含め，医療施設の持てる全資源を有効活用するあり方としてのチーム医療と，チームケアマネジメントのあり方，ならびにチーム活動の輪を連結して地域連携をシステム化するプロセスのなかで起こる，各職種の学び合いに基づいた連携づくり活動について提案している．
2013年の今年は，1990年以降わが国において進められてきた認知症対策が国家戦略として結実した．この年に本書が発行されることをうれしく思う．
本書がこれから認知症ケアを志す，学生，日々現場のさまざまな問題に直面している方々，また教育・研修にかかわる方々の参考の書として読まれていることを切に願っている．
2013年3月末日
編者を代表して 中島紀惠子
序
日本の高齢化にとって大きな意味を持つ“戦後ベビーブーム世代”が，2015年には前期高齢者（65～74歳）に到達し，その10年後（2025年）には高齢者人口がピーク（約3,500万人）を迎える．現在，認知症高齢者は約169万人と見込まれ，今後急速に増加し，2015年には250万人になると推計されている．厚生労働省は，認知症対策として，2004年12月，「痴呆」から「認知症」へ名称変更を行い，2005年から，認知症の人が尊厳をもって地域で暮らし続けることを支える草の根運動・国民運動として「認知症を知り地域をつくる10カ年構想」を展開している．
認知症高齢者は，この病の特性により，病態は徐々に重度化し，重症化のプロセスも長期化する傾向にある．一方，保健医療，福祉に関連する諸サービスは質量とも徐々に改善されてきた．総体的にみると，この数年のあいだにケアの質も向上してきた．しかし，在宅や入所・入院を問わず療養期間と介護期間は長期化しているため，合併症を含む病態・病状管理の頻度は高くなり，認知症高齢者が医療機関に滞在し，加療する機会が増えてきた．
周知のように2005年4月から認知症高齢者認定看護師の養成が開始された．彼らに期待されることは，認知症高齢者の病態・病状の悪化を防ぎ，看護倫理に基礎を置き，発症から終末期に至る的確なケアを立案し，自らの実践力を通して，家族，関係者に必要なコンサルテーションを行い，ケアの環境を整え，QOLの質の保証に寄与できる役割である．
2010年に向けて高齢者医療福祉施設の再編・統合の動きも活発に進められている．これらの中心的課題は常に認知症高齢者のケアをめぐる対応である．
（以下，初版当時の構成のため，本書の構成とは相容れない）本書は，I～V章は全体の総論編として位置づけ，VI章は総論編の内容を踏まえた各論として，具体的な事例も取り入れ，VII章は統合，総括的位置づけとし，認知症高齢者と家族を含めた認知症看護の体系化を目指した．この編集方針に沿って，各著者には，それぞれの認知症高齢者の看護実践や大学での教育・研究活動の経験を踏まえ，看護専門家として認知症高齢者の発症から終末期に至る病状管理と療養生活環境の提供とそのケアにおける倫理性を担保とした知識と技術，ならびにマネジメント能力の向上に役立つ内容にすべく努力していただいた．
本書が広く認知症ケアに携わる人々の必須知識の理解と活動に生かせるような実践的テキストとなることを願ってやまない．
2007年4月
編者
目次
I 認知症と看護
（水谷信子）
1．認知症の概念と定義
2．認知症ケアの理解
認知症を理解する看護の視点 認知症の人の世界 高齢者の理解
3．認知症の人の理解と対応の歴史
古代～近代社会と認知症 現代社会と認知症政策
認知症ケアの移り変わり
4．人口学的視点から見た認知症
高齢者人口の推移 認知症の有病率と原因疾患
若年認知症の有病率と原因疾患 認知症の罹病期間
5．認知症看護の将来
II 認知症の看護における倫理的ジレンマ
（太田喜久子）
1．病名告知と意思決定
2．認知症の人に生じる二重の困難さ
認知症の人自身の中にあるズレ
認知症の人と家族や周囲との関係におけるズレ
3．認知症の人の困難さへの対応
4．倫理とは
5．認知症の人自身からのアピール
6．アドボカシー
7．倫理的ジレンマの分析と対応
8．認知症の人の生命の重み
III 家族介護の理解と看護職とのパートナーシップ
（中島紀惠子）
1．家族とは何か
2．家族の変化をデータから読む
平均的な家族のライフコース 高齢者世帯の動向と一人暮し世帯の変化
認知症介護家族の劇的変化
3．介護家族の“内実”を知る
介護家族とは 介護困難の内実
4．家族アセスメントとパートナーシップに基づく援助のあり方
家族アセスメントツール パートナーシップに基づく援助
介護家族同志のパートナーシップに基づいた支援
IV 認知症の人にかかわる保健・医療・福祉制度
（奥野茂代・高見美保）
1．高齢者・認知症の人々の尊厳を支える諸政策
2．認知症ケアにかかわる施策の流れ
わが国の認知症ケア施策の理念
高齢者と認知症ケアに関連する保健・医療対策
3．介護保険法
介護保険制度導入のねらい 介護保険法の利用の仕組み
介護サービス 地域包括ケア
4．地域包括ケアの実践 ―認知症予防の視点からの取り組み
認知症予防の背景 認知症予防への取り組み
5．認知症の人の人権と生活を支える制度
成年後見制度 日常生活自立支援事業（旧地域福祉権利擁護事業）
高齢者虐待防止法
V 認知症の病態と治療
（得居みのり）
1．加齢によるもの忘れと認知症
2．認知症疾患の病態
認知症の原因となる疾患 認知症疾患の病態と経過
認知症の中核症状と周辺症状（BPSD）
3．認知症の中核症状とBPSDの評価
中核症状（認知機能障害）の評価 BPSDの評価
検査の施行にあたっての留意点
4．認知症疾患の治療
VI 認知症の人々のケアマネジメント
（吹田夕起子・中島紀惠子）
1．ケアとケアリングの今日的課題
ケアとは ケアリングの課題
2．認知症ケアマネジメント
マネジメントの役割 認知症の人の病苦の理解から学ぶマネジメントの視点
当事者（利用者）本位のケアマネジメント
3．認知症の病態過程に対応したケアマネジメント
各病期（ステージ）にみられる病状の変化とケアマネジメントの視点
認知症の病態を悪化させる症状への対応
すべてのステージにおいて生活リズムを回復させるためのケアマネジメント
4．在宅・施設ケアに求められるケアマネジメント
在宅医療を支える協働・連携イメージの共有
訪問看護ステーションにおけるケアマネジメント
特別養護老人ホームにおけるケアマネジメント
介護老人保健施設におけるケアマネジメント
急性期病棟におけるケアマネジメント
VII 認知症ケアにおけるコミュニケーション
（北川公子）
1．コミュニケーションと認知症
コミュニケーション不足の正体 コミュニケーションの基本
言語・非言語メッセージの理解
2．認知症の人とのコミュニケーションの特徴
認知症の進行に伴うコミュニケーションの特徴
アルツハイマー型認知症以外の認知症疾患における特徴
3．コミュニケーション能力のアセスメント
視聴覚機能のアセスメント 知的機能と言語機能のアセスメント
非言語メッセージのアセスメント 発語発声器官のアセスメント
4．コミュニケーションへの援助
なじみの環境づくり コミュニケーションの可能性に働きかける
援助者自身の態度や姿勢を振り返る
VIII 認知症の人の生活・療養環境づくり
（山田律子）
1．認知症の人にとっての環境の意味と捉え方
認知症の人にとっての環境の意味 環境世界 環境モデル
環境とBPSDとの関係
住まい環境が変わること（リロケーション）による影響
2．認知症の人の住まい環境の特徴
住み慣れた地域にある自宅 在宅としてのホーム
病院（とくに急性期病院）という環境
3．認知症の人の特性を踏まえた生活・療養環境のアセスメント
環境アセスメントのための枠組み 環境づくり指針と活用法
環境づくりで配慮すべき認知症の人の特性とアセスメントの視点
4．認知症の人の生活・療養環境の調整方法
エビデンスに基づく環境づくり 環境づくりの計画プロセスと進め方
5．認知症の人の生活・療養環境づくりの実際
生活環境づくりの実際―食環境づくりを例に
療養環境づくりの実際―急性期病院を例に
IX 認知症の人の急性・病態変化時の対応
（高山成子・大津美香）
1．看護介入の視点
認知症の進行過程における予測的対応
認知症の進行過程における環境変化への予測的対応―ICFの視点から
認知症の進行過程における加齢変化への予測的対応
2．急性期医療を受ける認知症高齢者の看護の視点
3．大腿骨頸部骨折に対する人工骨頭置換術を受ける認知症の人の看護
大腿骨頸部骨折 人工骨頭置換術を受ける認知症の人の看護
要点・まとめ
4．慢性心不全の急性増悪期にある認知症の人の看護
心不全 慢性心不全の急性増悪期にある認知症患者の看護
要点・まとめ
X エンド・オブ・ライフにおける諸問題と支援
（桑田美代子）
1．認知症高齢者のエンド・オブ・ライフ・ケア
有終の美に目標を置いた認知症ケアを目指して
エンド・オブ・ライフ・ケアとは
「高齢者の終末期の医療およびケア」に関する老年医学会の「立場表明」2012
高齢者ケアの意思決定プロセスに関するガイドライン―人工的水分・栄養補給の導入を中心として
2．より良い旅立ちに向けてのマネジメント
認知症の人の意思の尊重 エンド・オブ・ライフにおける症状マネジメント
エンド・オブ・ライフにおける家族のマネジメント
エンド・オブ・ライフにおけるスタッフ側の諸問題
エンド・オブ・ライフに認知症の人が過ごす“場”の特徴
3．エンド・オブ・ライフ・ケアの実際
“人間”らしさの保持 エンド・オブ・ライフにおける緩和ケアの提供
チーム医療・チームケアの推進―他職種との調整的役割を担う看護職
4．家族のグリーフケア
5．エンド・オブ・ライフにかかわるスタッフへのケア
XI 認知症ケアにおける連携システムづくり
（中島紀惠子）
1．生活モデルに基づく連携活動の原理
認知症の人とともに“居る”ことへの誠意―ケアが連携されるということ
生活の場における連携活動の原理
2．地域包括ケアにおける資源と連携の関係
地域包括ケアにおける連携をイメージする
ケア資源を組織化するプロセスにみられる活動の特徴
3．連携システムは創られていくもの
連携システムとは チーム医療を推進させるために
チーム医療を促進させるネットワーク力
4．認知症の人のケア/サービスに対応した連携の課題
病院や介護施設における連携の特異性
在宅介護組織の構造と連携の公共性と多様性
連携の形態と連携のためのプロトコールづくり
5．認知症ケア戦略の方向性とチーム連携に求められるもの
英国の認知症ケアにおける国家的ビジョンと戦略
わが国の認知症ケアのビジョンと戦略
「切れ目のない連携」を築いていくために必要なこと
連携の“事始め”は教育・研修プランづくりから
コーディネーター役割を持つ職能の必要性
（水谷信子）
1．認知症の概念と定義
2．認知症ケアの理解
認知症を理解する看護の視点 認知症の人の世界 高齢者の理解
3．認知症の人の理解と対応の歴史
古代～近代社会と認知症 現代社会と認知症政策
認知症ケアの移り変わり
4．人口学的視点から見た認知症
高齢者人口の推移 認知症の有病率と原因疾患
若年認知症の有病率と原因疾患 認知症の罹病期間
5．認知症看護の将来
II 認知症の看護における倫理的ジレンマ
（太田喜久子）
1．病名告知と意思決定
2．認知症の人に生じる二重の困難さ
認知症の人自身の中にあるズレ
認知症の人と家族や周囲との関係におけるズレ
3．認知症の人の困難さへの対応
4．倫理とは
5．認知症の人自身からのアピール
6．アドボカシー
7．倫理的ジレンマの分析と対応
8．認知症の人の生命の重み
III 家族介護の理解と看護職とのパートナーシップ
（中島紀惠子）
1．家族とは何か
2．家族の変化をデータから読む
平均的な家族のライフコース 高齢者世帯の動向と一人暮し世帯の変化
認知症介護家族の劇的変化
3．介護家族の“内実”を知る
介護家族とは 介護困難の内実
4．家族アセスメントとパートナーシップに基づく援助のあり方
家族アセスメントツール パートナーシップに基づく援助
介護家族同志のパートナーシップに基づいた支援
IV 認知症の人にかかわる保健・医療・福祉制度
（奥野茂代・高見美保）
1．高齢者・認知症の人々の尊厳を支える諸政策
2．認知症ケアにかかわる施策の流れ
わが国の認知症ケア施策の理念
高齢者と認知症ケアに関連する保健・医療対策
3．介護保険法
介護保険制度導入のねらい 介護保険法の利用の仕組み
介護サービス 地域包括ケア
4．地域包括ケアの実践 ―認知症予防の視点からの取り組み
認知症予防の背景 認知症予防への取り組み
5．認知症の人の人権と生活を支える制度
成年後見制度 日常生活自立支援事業（旧地域福祉権利擁護事業）
高齢者虐待防止法
V 認知症の病態と治療
（得居みのり）
1．加齢によるもの忘れと認知症
2．認知症疾患の病態
認知症の原因となる疾患 認知症疾患の病態と経過
認知症の中核症状と周辺症状（BPSD）
3．認知症の中核症状とBPSDの評価
中核症状（認知機能障害）の評価 BPSDの評価
検査の施行にあたっての留意点
4．認知症疾患の治療
VI 認知症の人々のケアマネジメント
（吹田夕起子・中島紀惠子）
1．ケアとケアリングの今日的課題
ケアとは ケアリングの課題
2．認知症ケアマネジメント
マネジメントの役割 認知症の人の病苦の理解から学ぶマネジメントの視点
当事者（利用者）本位のケアマネジメント
3．認知症の病態過程に対応したケアマネジメント
各病期（ステージ）にみられる病状の変化とケアマネジメントの視点
認知症の病態を悪化させる症状への対応
すべてのステージにおいて生活リズムを回復させるためのケアマネジメント
4．在宅・施設ケアに求められるケアマネジメント
在宅医療を支える協働・連携イメージの共有
訪問看護ステーションにおけるケアマネジメント
特別養護老人ホームにおけるケアマネジメント
介護老人保健施設におけるケアマネジメント
急性期病棟におけるケアマネジメント
VII 認知症ケアにおけるコミュニケーション
（北川公子）
1．コミュニケーションと認知症
コミュニケーション不足の正体 コミュニケーションの基本
言語・非言語メッセージの理解
2．認知症の人とのコミュニケーションの特徴
認知症の進行に伴うコミュニケーションの特徴
アルツハイマー型認知症以外の認知症疾患における特徴
3．コミュニケーション能力のアセスメント
視聴覚機能のアセスメント 知的機能と言語機能のアセスメント
非言語メッセージのアセスメント 発語発声器官のアセスメント
4．コミュニケーションへの援助
なじみの環境づくり コミュニケーションの可能性に働きかける
援助者自身の態度や姿勢を振り返る
VIII 認知症の人の生活・療養環境づくり
（山田律子）
1．認知症の人にとっての環境の意味と捉え方
認知症の人にとっての環境の意味 環境世界 環境モデル
環境とBPSDとの関係
住まい環境が変わること（リロケーション）による影響
2．認知症の人の住まい環境の特徴
住み慣れた地域にある自宅 在宅としてのホーム
病院（とくに急性期病院）という環境
3．認知症の人の特性を踏まえた生活・療養環境のアセスメント
環境アセスメントのための枠組み 環境づくり指針と活用法
環境づくりで配慮すべき認知症の人の特性とアセスメントの視点
4．認知症の人の生活・療養環境の調整方法
エビデンスに基づく環境づくり 環境づくりの計画プロセスと進め方
5．認知症の人の生活・療養環境づくりの実際
生活環境づくりの実際―食環境づくりを例に
療養環境づくりの実際―急性期病院を例に
IX 認知症の人の急性・病態変化時の対応
（高山成子・大津美香）
1．看護介入の視点
認知症の進行過程における予測的対応
認知症の進行過程における環境変化への予測的対応―ICFの視点から
認知症の進行過程における加齢変化への予測的対応
2．急性期医療を受ける認知症高齢者の看護の視点
3．大腿骨頸部骨折に対する人工骨頭置換術を受ける認知症の人の看護
大腿骨頸部骨折 人工骨頭置換術を受ける認知症の人の看護
要点・まとめ
4．慢性心不全の急性増悪期にある認知症の人の看護
心不全 慢性心不全の急性増悪期にある認知症患者の看護
要点・まとめ
X エンド・オブ・ライフにおける諸問題と支援
（桑田美代子）
1．認知症高齢者のエンド・オブ・ライフ・ケア
有終の美に目標を置いた認知症ケアを目指して
エンド・オブ・ライフ・ケアとは
「高齢者の終末期の医療およびケア」に関する老年医学会の「立場表明」2012
高齢者ケアの意思決定プロセスに関するガイドライン―人工的水分・栄養補給の導入を中心として
2．より良い旅立ちに向けてのマネジメント
認知症の人の意思の尊重 エンド・オブ・ライフにおける症状マネジメント
エンド・オブ・ライフにおける家族のマネジメント
エンド・オブ・ライフにおけるスタッフ側の諸問題
エンド・オブ・ライフに認知症の人が過ごす“場”の特徴
3．エンド・オブ・ライフ・ケアの実際
“人間”らしさの保持 エンド・オブ・ライフにおける緩和ケアの提供
チーム医療・チームケアの推進―他職種との調整的役割を担う看護職
4．家族のグリーフケア
5．エンド・オブ・ライフにかかわるスタッフへのケア
XI 認知症ケアにおける連携システムづくり
（中島紀惠子）
1．生活モデルに基づく連携活動の原理
認知症の人とともに“居る”ことへの誠意―ケアが連携されるということ
生活の場における連携活動の原理
2．地域包括ケアにおける資源と連携の関係
地域包括ケアにおける連携をイメージする
ケア資源を組織化するプロセスにみられる活動の特徴
3．連携システムは創られていくもの
連携システムとは チーム医療を推進させるために
チーム医療を促進させるネットワーク力
4．認知症の人のケア/サービスに対応した連携の課題
病院や介護施設における連携の特異性
在宅介護組織の構造と連携の公共性と多様性
連携の形態と連携のためのプロトコールづくり
5．認知症ケア戦略の方向性とチーム連携に求められるもの
英国の認知症ケアにおける国家的ビジョンと戦略
わが国の認知症ケアのビジョンと戦略
「切れ目のない連携」を築いていくために必要なこと
連携の“事始め”は教育・研修プランづくりから
コーディネーター役割を持つ職能の必要性
