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糖尿病の大血管症
−疫学・現況・最新知見−
33巻4号 2016年7月15日 p.435-442
MAIN THEME 特集 糖尿病の大血管症―疫学・現況・最新知見― 糖尿病地域連携による合併症抑制の試み―J-DEFENS studyより― 浅原哲子
はじめに
 わが国では糖尿病とその予備軍が2,200 万人を超え,糖尿病の大血管症である心血管疾患(CVD)が死因の3 割を占め,さらに糖尿病の医療費伸び率が20 年間で6 倍と最も高い.特に,糖尿病の主要な合併症である慢性腎臓病(CKD)や透析患者数は年々増加し,2011 年には透析患者数30 万人,透析にかかる医療費は1 兆5 千億円を超え,いまや医療財政を圧迫する社会・経済的な問題となっている.また糖尿病合併症として,神経障害・腎症・網膜症やCVD 以外に,最近ではがん・認知症・歯周病・骨粗鬆症・NASH/NAFLD などが注目され,糖尿病の合併症は多様化・重症化している.よって,多数の診療科に多くの糖尿病患者が存在する状況になっている.しかし,糖尿病専門科以外の診療科における糖尿病患者の血糖や合併症の管理は十分といえない.
 これらの問題解決に向け,糖尿病専門医と非専門医,また地域の基幹病院と診療所が密に連携を行い,糖尿病の疾病管理と合併症予防を行う必要性が高まっている.しかし現状は,糖尿病患者の管理・治療には生活習慣にいたるまでの深い関与が必要不可欠であり,それに伴うマンパワー不足により連携が満足に取れない状況となっている.さらに近年新しい糖尿病治療法(内服薬・インスリンポンプなど)が次々開発され,非専門医と専門医,基幹病院と診療所の診療に差が生じる状況となってきている.特に,わが国の糖尿病診療の問題点のひとつとして,糖尿病専門医が行う糖尿病標準診療(例:尿蛋白・尿中アルブミン・体重・動脈硬化の定期的測定,眼科・歯科受診促進)が他診療科の医師および非専門医の診療所では実施できていないことが挙げられる.この解決には,効果的な診療科間および地域連携のシステムを構築する必要がある.このシステム構築により,多くの診療科間および地域全体での糖尿病合併症予防効果が期待できる.
 本稿では,地域における診療科を超えた医療連携による糖尿病合併症の診療体制構築に関する研究である,日本医療研究開発機構(AMED)・循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業の「日本人糖尿病の合併症重症度評価パネルの確立と重症化予防の為の効果的医療連携体制の構築研究」(Japan Diabetes Mellitus Effective Network System study(J-DEFENS study)の取り組みを紹介しながら概説する.……(雑誌本文は続きます)
MAIN THEME 特集 糖尿病の大血管症―疫学・現況・最新知見― 糖尿病地域連携による合併症抑制の試み―J-DEFENS studyより― 浅原哲子
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糖尿病の大血管症
33巻4号 2016年7月15日
隔月刊(A4判,120頁)
発行時参考価格 2,400円
注文コード:003304
雑誌コード:17729-07
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