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糖尿病の一次,二次,三次予防
−エビデンスが導くもの−
32巻5号 2015年9月15日 p.537-544
MAIN THEME 特集 糖尿病の一次,二次,三次予防―エビデンスが導くもの― 糖尿病の二次予防―糖尿病の健診事業をどう効果的に進めるか― 野口緑
はじめに
 わが国では2025(平成37)年に団塊世代が後期高齢者に達する超高齢社会を迎える.厚生労働省は健康日本21(21 世紀における国民健康づくり運動)で,国民の「健康寿命の延伸」を目標のひとつとして掲げてさまざまな取り組みを進めており,なかでも糖尿病合併症の予防は重要な柱である.わが国の糖尿病有病者の割合を調べた,2013 年の厚生労働省国民健康・栄養調査結果では,20 歳以上の「糖尿病が強く疑われる割合」が男性で16.2%,女性で9.2%であり,前年の男性15.2%,女性8.7%と比べてもやや増加の傾向で,2006 年の同調査結果,男性12.3%,女性8.2%からみて,男女とも増加している.
 そうしたなか,厚生労働省は,糖尿病などの早期発見はもちろん,その予備群などの行動変容が必要である人も早期に見つけて介入するための,「特定健診・特定保健指導」制度を2008 年にスタートさせた.市町村が主体となっていたこれまでの健診事業が大きく変わり,医療保険者に特定健診などの実施が義務づけられた.
 各医療保険者は,被保険者などの健診結果や保健指導利用状況を毎年,診療報酬支払基金を通じて国に報告しなければならないため,健診未受診者も特定している.したがって,健診未受診者に対する個別的な受診勧奨が可能となった.また,健診結果が基準値を超える者に対しては,生活習慣改善についての指導介入はもちろん,保存している診療報酬明細書の情報とあわせて評価し,未治療者や中断者であるかどうかの情報もふまえて受療勧奨することが可能であるなど,保健指導介入もより個別的・具体的にできるようになっている.
 あわせて,医療保険者は持続可能な保険運営を目指す立場から,疾病予防による医療費適正化効果にもセンシティブであり,いったん重症化すると長期間にわたって医療費が増嵩する糖尿病についての課題意識は高く,その予防対策についてもそれぞれ,さまざまな手法が検討されている.
 このように,新たな制度下においては健診・保健指導を通じて,糖尿病やその予備群のスクリーニングだけでなく,糖尿病の発症予防に向けた一次予防と糖尿病重症化予防に向けた二次予防を積極的に推進することが求められ,全国で取り組みが進められている.ここではその効果的な進めかたを考える.
MAIN THEME 特集 糖尿病の一次,二次,三次予防―エビデンスが導くもの― 糖尿病の二次予防―糖尿病の健診事業をどう効果的に進めるか― 野口緑
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糖尿病の一次,二次,三次予防
32巻5号 2015年9月15日
隔月刊(A4判,120頁)
発行時参考価格 2,400円
注文コード:003205
雑誌コード:17729-09
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定価 3,960円(本体 3,600円+税10%)B5判 174頁 2019年9月発行
注文コード:422720
ISBN978-4-263-42272-4

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