（第2版第4刷：2025年2月20日発行）
正誤表
この度は，上記書籍をご購入くださいまして誠にありがとうございました．
以下の箇所に関して誤りがございましたので，ここに訂正するとともに深くお詫び申し上げます．
2025年2月21日更新
| 頁 | 箇所 | 誤 | 正 |
|---|---|---|---|
| 6 | 下から15行目 | 世界保健機構（WHO） | 世界保健機関（WHO） |
| 64 | 13行目 | 線毛遺伝子 | 長線毛遺伝子 |
| 149 | 表1-2 評価項目 | 酸酸性能 | 酸産生能 |
| 162 | 12，14行目 | エックス線検査 | エックス線画像検査 |
| 229 | 17行目 | その旨をその乳児の現在地の市町村に | 低出生体重児として市町村に |
| 231 | 下から12行目 | ホモスチン尿症）に対する | ホモスチン尿症）などに対する |
| 288 | 9行目 | 増加や低栄養傾向 | 増加，低栄養傾向 |
| 288 | 10行目 | 高齢者の割合の減少 | 高齢者の減少 |
| 頁 | 箇所 | 3刷まで | 4刷 |
|---|---|---|---|
| 7 | 表1-3 中列下段 | ・初期齲蝕のレジン充塡 ・歯肉炎に対する口腔清掃指導 |
・初期齲蝕の再石灰化療法 ・齲蝕のレジン充填 ・歯肉炎に対する口腔清掃指導 |
| 51 | 7行目 | ただし，1,000ppmF 以上配合の歯磨剤には，6 歳未満への使用を控える旨が記載されている． | また，現在のわが国で推奨されるフッ化物配合歯磨剤の利用方法が日本口腔衛生学会，日本小児歯科学会，日本歯科保存学会，日本老年歯科医学会の4学会合同で取りまとめられている（表4-4）． |
| 58 | 3行目 | 口腔清掃で改善するが | 口腔清掃によりプラークを除去すれば改善するが |
| 61 | 8行目 | 高頻度で認められる | 高頻度で認められ遺伝性が疑われる |
| 68 | ５）末尾 | 【追加】 | c．腸内細菌叢のdysbiosis 唾液や食物と一緒に嚥下された口腔内細菌は大腸まで到達することが報告されている．そのため，歯周病原細菌が腸内細菌叢のdysbiosisを引き起こし，全身に悪影響を与えている可能性が考えられる． |
| 90 | 14行目 | 2019年 | 2022年 |
| 90 | 15行目 | 男性19.7%，女性10.8% | 男性18.1%，女性9.1% |
| 91 | 21行目 | 令和4（2022）年 | 令和5（2023）年 |
| 93 | 2行目 | 2022年 | 2023年 |
| 96 | 2行目 | オーラルフレイルは，口腔機能の虚弱として，口腔領域のささいな機能低下が生じている状態をさし， | 2024年に，日本老年医学会，日本老年歯科医学会および日本サルコペニア・フレイル学会は，オーラルフレイルに関する合同ステートメントを公表した．そのなかで，オーラルフレイルを，口の機能の健常な状態（いわゆる『健口』）と『口の機能低下』との間にある状態とし，「オーラルフレイルは，歯の喪失や食べること，話すことに代表されるさまざまな機能の『軽微な衰え』が重複し，口の機能低下の危険性が増加しているが，改善も可能な状態である」と定義している．口腔機能が低下すると， |
| 133 | 12行目 | 被験歯数（通常6） | 被検歯面数（通常6） |
| 136 | 表11-1 国民栄養・健康調査 | 毎年 | 毎年（4年ごとに大規模調査） |
| 143 | 6行目 | 2021 年度調査では，発育状態は695,600 人（抽出率5.3％），健康状態は3,336,191 人（抽出率25.5％）の | 2022 年度調査では，発育状態は695,600 人（抽出率5.4％），健康状態は220,411人（抽出率4.8％）の |
| 143 | 下から6行目 | 2021 年度には39.0％に減少，12 歳児の・・・4.58 本から0.63 本へと減少している．一方で・・・2021 年度には36.9％と | 2022 年度には37.0％に減少，12 歳児の・・・4.58 本から0.56 本へと減少している．一方で・・・2021 年度には37.9％と |
| 185 | 下から1行目 | 歯の着色や口臭の減少， | 歯周ポケットのdysbiosisの改善，歯の着色や口臭の減少， |
| 188 | 下から3行目 | 遠隔診療や加熱式タバコ使用も | オンライン診療（再診の3回）も |
| 184 | 下から11行目 | 男性27.1％，女性7.6％，計16.7％（2019 年国民健康・栄養調査），喫煙者における「紙巻タバコ」の使用割合は男性79.0％，女性77.8％で，「加熱式タバコ」は男性27.2％，女性25.2％である．タバコをやめたいと思う者の割合は男性24.6％，女性30.9％，計26.1％である． | 男性25.6％，女性6.9％，計15.7％（2023 年国民健康・栄養調査），喫煙者における「紙巻タバコ」の使用割合は男性69.7％，女性63.2％で，「加熱式タバコ」は男性38.5％，女性42.3％である．タバコをやめたいと思う者の割合は男性19.7％，女性23.9％，計20.7％である． |
| 190 | 下から3行目 | ゲートウェイとなる．これらのことから，加熱式タバコにも紙巻タバコと同様の規制を行う．また， | ゲートウェイとなる．また，タバコとニコチンの仕様を完全に排除させることなく，害を最小限に抑え，死亡と疾病を減少させるタバコハームリダクションの公衆衛生施策がとられている国があるが，加熱式タバコはタバコハームリダクションの３つの要件（表5-12）を満たしていない．これらのことから，加熱式タバコにも紙巻タバコと同様の規制を行う．なお，加熱式タバコ使用も医師による禁煙治療の健康保険の対象になっている。タバコの葉の入ったカプセルやポッドに気体を通過させるタイプの加熱式タバコの35歳以上の使用者の健康保険の適用条件で用いるBrinkman指数の計算にタバコ１箱を紙巻タバコ20本として換算して計算式に加える．また， |
| 193 | 3行目 | 低栄養・フレイル予防 | 生活機能の維持・向上 |
| 193 | 4行目 | 2020年版 | 2025年版 |
| 193 | 下から11行目 | 3）2020 年版食事摂取基準の特色 きめ細かな栄養施策を推進する観点から，50 歳以上について，より細かな年齢区分による摂取基準を設定し，「50 ～ 64 歳」「65 ～ 74 歳」「75 歳以上」とした．また，2020 年版食事摂取基準では策定の目的に「高齢者の低栄養・フレイル予防」が加わったことから，総エネルギー量に占めるべきタンパク質由来エネルギー量の割合（％エネルギー）について，65歳以上の目標量の下限を13％エネルギーから15％エネルギーに引き上げた． 一方，より若年からの生活習慣病予防を推進するため，①飽和脂肪酸とカリウムについて小児の目標量を新たに設定，②ナトリウム（食塩相当量）の成人目標量を0.5 g/ 日引き下げるとともに高血圧および慢性腎臓病（CKD）の重症化予防を目的とした量として6 g/ 日未満を設定，③脂質異常症の重症化予防を目的としたコレステロール量として200 mg/ 日未満に留めることが望ましいことを記載するなどの対応を行った． |
3）2025 年版食事摂取基準の特色 きめ細かな栄養施策を推進する観点から，50 歳以上について，より細かな年齢区分による摂取基準を設定し，幼児について「出生後6か月未満」「6か月以上1歳未満」の2区分とし，高齢者については「65～74歳」「75歳以上」の2つの区分とした．また，2025 年版食事摂取基準では策定の目的に「生活機能の維持・向上」が加わり，総エネルギー量に占めるべきタンパク質由来エネルギー量の割合（％エネルギー）について，65歳以上の目標量は男女とも15～20％エネルギーとした．また，骨粗鬆症とエネルギー・栄養素との関連が加えられた． 一方，鉄の耐容上限量の削除や食物繊維の測定法の変更などの対応を行った． |
| 211 | 図1-4 2024 | 次期国民健康づくり運動プラン（計画期間は2035 年度までの予定） | 第5次国民健康づくり対策～21世紀における第3次国民健康づくり運動（健康日本21（第三次））～ |
| 211 | 8行目 | （1）健康日本21（2000 ～ 2013 年度） | （1）健康日本21（2000 ～ 2012 年度） |
| 211 | 下から1行目 | 科学的根拠に基づく具体的目標を設定した． | 具体的目標を設定した． |
| 212 | 12行目 | 健康増進法が新たに制定された． | 健康増進法が制定された． |
| 212 | 下から7行目 | 学校，病院など特定施設内での喫煙禁止を含めた | 多数の者が利用する施設について類型に応じた禁煙や |
| 213 | p.213 1行目～ p.215 5行目まで |
健康日本21（第二次）の基本構成を表1-1に示す．～ （表1-2 の○印の項目）． |
健康日本21（第二次）は，①健康寿命の延伸と健康格差の縮小，②生活習慣病の発症予防と重症化予防の徹底，③社会生活を営むうえで必要な機能の維持・向上，④健康を支え，守るための社会環境の整備，⑤栄養・食生活等に関する生活習慣および社会環境の改善の5つの柱から構成され，重複を除いて53項目の目標値が設定された．歯科に関する目標は「歯・口腔の健康」として，⑤栄養・食生活等に関する生活習慣および社会環境の改善のなかで，「栄養・食生活」，「身体活動・運動」，「休養」，「飲酒」，「喫煙」とならんで位置付けられ，歯科口腔保健の推進に関する法律（歯科口腔保健法）に基づき，同時期に策定された「歯科口腔保健の推進に関する基本的事項」における目標値から一部を選択し，10項目の共通の目標値が設定されている．なお，設定された目標値の一部は2018年の中間評価をふまえ改定され，その後，医療費適正化計画等の期間と健康日本 21（第二次）に続く次期プランの期間を一致させるため，期間を1年延長して2023年度までとなった． |
| 215 | 6行目 | （4）健康日本21（第二次）の評価結果と次期プランの策定 | （4）健康日本21（第二次）の評価結果と健康日本21（第三次）の策定 |
| 215 | 12行目 | 重複を除いて全53 項目の目標値が設定されているが，表1-3 に示すように直近の実績値で約5割にあたる | 表1-1に示すように全53 項目の目標値のうち，約5割にあたる |
| 215 | 下から9行目 | 次期プランの検討がされている．なお，次期プランの策定・公表は2023 年度中に各地方自治体が次期健康増進計画を策定できるよう，2023 年3 月頃を予定している． | 次期プランの検討を経て，2023年5月に「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」（令和5年厚生労働省告示第207号）を告示された．当該方針に基づき，2024年度から2035年度までの12年間を計画期間とする「健康日本21（第三次）」がスタートした．健康日本21（第三次）では「全ての国民が健やかで心豊かに生活できる持続可能な社会の実現」というビジョンの実現に向けて，①健康寿命の延伸と健康格差の縮小，②個人の行動と健康状態の改善，③社会環境の質の向上，④ライフコースアプローチを踏まえた健康づくり（胎児期から高齢期に至るまでの人の生涯を経時的に捉えた健康づくり）の４つを基本的な方向として取組みを推進していくこととしている（表1-2）．健康日本21（第三次）では全51項目（重複を除く）の目標値を設定しているが，今回も歯・口腔の健康に関する目標が，②個人の行動と健康状態の改善のなかに位置付けられ，歯科口腔保健の推進に関する法律（歯科口腔保健法）に基づき，同時期に策定された「歯科口腔保健の推進に関する基本的事項（第二次）」における目標のなかから3項目が共通の目標値として設定されている（表1-3の○印の項目）．目標の達成状況については，計画開始後6年の2029年度を目途に中間評価を行い，計画開始後10年の2033年度を目途に最終評価を行う予定としている． |
| 216 | 13行目 | ・・・健康日本21 においてである（表1-4）． 健康日本21（第二次）においても，「歯・口腔の健康」における「歯の喪失防止」の目標として，引き続き，80 歳で20 歯以上・60 歳で24 歯以上の自分の歯を有する者の割合が目標値として設定されているほか，40 歳で喪失歯のない者の割合が追加されている（表1-2）． |
・・・健康日本21 においてであり，80歳（75～84歳）で20歯以上自分の歯を有する人の割合 20%以上」，「60歳（55～64歳）で24歯以上の自分の歯を有する者の割合 50％以上」が目標値として設定された． |
| 217 | 下から3行目 | 目標値を設定している．なお，健康日本21（第二次）と同様に，期間は2023 年度までと1 年間延長されているが，目標値に関する年度は2022 年度のままとなっている． 表1-2 に基本的事項に示された目標値を示す．なお，健康日本21（第二次）の最終評価・・・ |
目標値を設定している（健康日本21（第二次）と同様，期間は2023 年度まで1 年間延長）． なお，健康日本21（第二次）の最終評価・・・ |
| 218 | 15行目 | 国民健康づくり運動次期プランと同様，歯科口腔保健の推進に関する基本的事項についても，厚生科学審議会地域保健健康増進栄養部会に設置されている「歯科口腔保健の推進に関する専門委員会」において，2023 年3 月頃の策定に向けて，次期基本的事項の検討が進められている． | （４）歯科口腔保健の推進に関する基本的事項（第二次） 健康日本21（第三次）と同様，歯科口腔保健の推進に関する基本的事項についても，厚生科学審議会地域保健健康増進栄養部会に設置されている「歯科口腔保健の推進に関する専門委員会」で次期プランの検討が行われ，2023年10月に基本的事項の全部改正が告示（厚生労働省告示第289号）されている．基本的な構成は踏襲しているが，今回，これまで「その他歯科口腔保健の推進に関する重要事項」の中で記載されていた歯科口腔保健を担う人材に関する内容が「第４ 歯科口腔保健を担う人材の確保・育成に関する事項」として独立し，第１ 歯科口腔保健の推進のための基本的な方針 ～ 第６ その他歯科口腔保健の推進に関する重要事項の６項目となっている． 2024年度から2035年度までの12年間を計画期間とする「歯科口腔保健の推進に関する基本的事項（第二次）」（通称：歯・口腔の健康づくりプラン）では，全ての国民にとって健康で質の高い生活を営む基盤となる歯科口腔保健の実現に向けて，「個人のライフコースに沿った歯・口腔の健康づくりを展開できる社会環境の整備」および「より実効性をもつ取組を推進するために適切なPDCAサイクルの実施」に重点を置き，歯科口腔保健のさらなる推進を図るものとしている．具体的な目標値としては再掲を除き17指標が設定されているが，今回から一部の指標において，幅広い年齢層を対象とした疾患の罹患状況等の評価が可能になるよう年齢調整値を用いた目標値が採用されている（表1-3）．目標の達成状況については，健康日本21（第三次）と同様，計画開始後6年の2029年度を目途に中間評価を行い，計画開始後10年の2033年度を目途に最終評価を行うこととしている．なお，基本的事項の告示の際に発出された通知では，「歯・口腔の健康づくりプラン推進のための説明資料」を示し，歯科口腔保健の推進のためのグランドデザインやロジックモデルをはじめとした，その詳細な趣旨や目標値設定の考え方などを解説するとともに，地方自治体が状況に応じて施策の立案や検証に用いることができるよう，基本的事項の17項目に加え，参考指標として20項目の目標値が示されている． |
| 226 | 6行目 | 2022 年における出生数は約77 万人であり出生率（人口千対）は6.3 である． | 2023 年における出生数（概数）は約73 万人であり出生率（人口千対）は6.0 である． |
| 246 | 下から8行目 | 2020 年度において，11 歳男子が146.6 cm，女子が148.0 cm である．また，・・・2020 年度において，11 歳男子が40.4 kg，女子が40.3 kg である． | 2022 年度において，11 歳男子が146.1 cm，女子が147.9 cm である．また，・・・2022 年度において，11 歳男子が40.0 kg，女子が40.5 kg である． |
| 246 | 下から2行目 | 幼稚園・小学校ではむし歯（齲歯）が最も多く，中学校，高等学校では裸眼視力1.0 未満が最も多く | 幼稚園，小学校，中学校，高等学校で裸眼視力1.0 未満が最も多く |
| 248 | 3行目 | 2020 年度において11 歳男子が13.3％，女子が9.4％と増加傾向である．・・・2020 年度において11 歳男子が3.5％，女子が2.9％である． | 2022 年度において11 歳男子が14.0％，女子が10.5％と増加傾向である．・・・2022 年度において11 歳男子が2.9％，女子が2.4％である． |
| 248 | 8行目 | 小学校では約6.3 万人，中学校では約13.3 万人，高等学校では約4.3万人 | 小学校では約13.0 万人，中学校では約21.6 万人，高等学校では約6.9万人 |
| 248 | 12行目 | 小学校では約42.1 万人，中学校では約8.1 万人，高等学校では約1.3 万人であり，新型コロナウイルス感染症の影響により前年度に比べ減少している（文部科学省：2021）． | 小学校では約58.9 万人，中学校では約12.3 万人，高等学校では約1.8 万人であり，新型コロナウイルス感染症の影響によりいったん減少したが，その後増加し過去最多となった（文部科学省：2024）． |
| 252 | 下から8行目 | 2020 年度では，幼稚園で30.3％，小学校で40.2％，中学校で32.2％，高等学校で41.7％となっている．・・・2020 年度では，0.68 本となっている．・・・沖縄県の1.8 本と最も少ない新潟県の0.3 本との間に，1.5 本の差がある．また，1.0 本未満である都道府県は，41 都道府県であり，・・・28 都道府県は2016 年に達成した（図3-7，8）． | 2022 年度では，幼稚園で24.9％，小学校で37.0％，中学校で28.2％，高等学校で38.3％となっている．・・・2022 年度では，0.56 本となっている．・・・沖縄県の1.2 本と最も少ない新潟県，愛知県，岐阜県の0.3 本との間に，0.9 本の差がある．また，1.0 本未満である都道府県は，44 都道府県であり，・・・47 都道府県に達していないが改善傾向にあるとされた（図3-7，8）． |
| 288 | 7行目 | 2013 年に始まった | 2013 年に始まり2023年に終了した |
| 288 | 8行目 | 認知機能低下ハイリスク高齢者の把握率の向上 | 認知症サポーター数の増加 |
| 288 | 11行目 | ・・・目標を掲げている． | ・・・目標を掲げている．2024年から始まった健康日本21（第三次）では，低栄養傾向の高齢者の減少，ロコモティブシンドロームの減少，および社会活動を行っている高齢者の増加が目標となっている． |
| 289 | 15行目 | 日本の平均寿命は，2020 年には男性81.6 歳，女性87.7 歳と，いずれも・・・男性で8.8 年，女性で12.4 年と試算されている（2016 年）．すなわち，・・・2019 年の国民生活基礎調査によると，・・・人口1,000 人あたり433.6 であり，人口1,000人あたり689.6 と約7 割にのぼっている．2020 年3 月末現在の・・・682万人となっている．また，2019 年の・・・認知症が全体の17.6％で最も多く，脳血管疾患（16.1％），高齢による衰弱（12.8％）と続いている．新オレンジプランによると，認知症高齢者の数は，2012 年で462 万人と推計されており，2025 年には約700 万人，65 歳以上の高齢者の約5 人に1 人に達することが見込まれている． | 日本の平均寿命は，2023 年には男性81.1 歳，女性87.1 歳と，いずれも・・・男性で8.7 年，女性で12.1 年と試算されている（2019 年）．すなわち，・・・2022年の国民生活基礎調査によると，・・・人口1,000 人あたり418.2 であり，人口1,000人あたり696.4 と約7 割にのぼっている．2023 年3 月末現在の・・・694万人となっている．また，2022 年の・・・認知症が全体の16.6％で最も多く，脳血管疾患（16.1％），高齢による衰弱（13.9％）と続いている．厚生労働省の研究班によると，認知症高齢者の数は，2022 年で443 万人と推計されており，2040 年には約584 万人に達することが見込まれている． |
| 290 | 図6-1 引用 | （厚生労働省：2016 17）より改変） | （厚生労働省：2016 15）より改変） |
| 291 | 19行目 | 歯科保健 | 口腔の健康状態 |
| 313 | 下から5行目 | （行動計画）の採択が検討されており，現在骨子の作成が行われている．この世界口腔保健アクションプランには，加盟国が口腔保健を推進するための基本指針や目標設定が盛り込まれる予定で，水俣条約にある・・・ | （行動計画）が採択された．この世界口腔保健アクションプランには，加盟国が口腔保健を推進するための基本方針や目標設定が盛り込まれている．水俣条約にある・・・ |
| 314 | 本章の要点 6行目 | 誤嚥性肺炎の予防は重要である． | 誤嚥性肺炎とフレイルの予防は重要である． |
| 314 | 下から9行目 | 保健医療支援チーム | 保健医療活動チーム |
| 316 | 下から1行目 | 多様な要因が関係している．このため， | 多様な要因が関係している．このような環境下での生活が長期化することはフレイル（虚弱）となるリスクともなるため、オーラルフレイルの予防という観点での働きかけも必要とされる．このため， |
| 317 | 下から1行目 | 構築してきている． | 構築し，指針や様式を統一し，標準化した研修会を展開している． |
| 318 | 下から5行目 | 避難生活にてADL が低下して新たに介護保険申請となった場合などにおいても，積極的な | 避難生活が長期化するとフレイルが進行してADL が低下し，新たに介護保険申請となることも少なくなく，口腔機能の維持・向上のための積極的な |
（第2版第1刷：2023年3月10日発行～第2版第3刷：2024年1月20日発行）
正誤表
この度は，上記書籍をご購入くださいまして誠にありがとうございました．
以下の箇所に関して誤りがございましたので，ここに訂正するとともに深くお詫び申し上げます．
2024年6月26日更新
| 頁 | 箇所 | 誤 | 正 |
|---|---|---|---|
| 149 | 表1-2 Snyder test | 細菌の酸酸性能 | 細菌の酸産生能 |
| 149 | 表1-2 Wach test | 細菌の酸酸性能 | 細菌の酸産生能 |
| 149 | 表1-2 Rickles test | 細菌の酸酸性能 | 細菌の酸産生能 |
| 149 | 表1-2 Swab test | 酸酸性能 | 酸産生能 |
（第2版第1刷：2023年3月10日発行，第2版第2刷：2023年5月20日発行）
正誤表
この度は，上記書籍をご購入くださいまして誠にありがとうございました．
以下の箇所に関して誤りがございましたので，ここに訂正するとともに深くお詫び申し上げます．
2024年2月13日更新
| 頁 | 箇所 | 誤 | 正 |
|---|---|---|---|
| 53 | 10行目 | また，フッ化物濃度が5～ 50 ppmF のときに細菌の酵素活性を抑えて酸産生を抑制する． | また，フッ化物には細菌の酵素活性を抑えて酸産生を抑制する効果もある． |
| 53 | 下から1行目 | 一過性ではあるが，50ppmF 程度のフッ化物は，プラーク中の細菌によるエノラーゼ活性を阻害し，解糖作用をブロックする．その結果，細菌の代謝が阻害される． | 唾液中のフッ化物濃度が5～10ppmで，エラノーゼなどの解糖系の酵素活性が阻害される． |
| 128 | 表10-14 | 腫張を伴い容易に出血する炎症がある | 腫脹を伴い容易に出血する炎症がある |
| 178 | 表4-1 バス法-プラーク 除去効果 |
+ | ++ |
| 183 | 表4-3 齲蝕・ 歯周病予防 |
トリクロサン | 【削除】 |
| 197 | 3行目 | 終末医療 | 終末期医療 |
| 200 | 1行目 | 他職種 | 多職種 |
| 285 | 表5-1 有機化合物 | アニタン | アニリン |
| 頁 | 箇所 | 1，2刷 | 3刷 |
|---|---|---|---|
| 9 | 下から4行目 | 2010年に終了した「健康日本21（第一次）」の目標達成の評価が行われた後，2013 年からは第4次国民健康づくり対策となる「健康日本21（第二次）」が，①健康寿命の延伸と健康格差の縮小，②生活習慣病の発症予防と重度化予防の徹底，③社会生活を営むために必要な機能の維持・向上，④健康を支え守るための社会環境の整備，⑤栄養・食生活，身体活動・運動，休養，飲酒，喫煙および歯・口腔の健康に関する生活習慣と社会環境の改善，の5つの基本目標を掲げて始まった．歯・口腔の健康が（第二次）においても取り上げられた意義は大きい．しかし，②の生活習慣病の項目ではなく，⑤の生活習慣と社会環境の項目に組み入れられた点は，（第一次）では歯の健康が他の生活習慣病と生活習慣の中間的な位置づけであったことを考えると，（第二次）で口腔疾患の重要性がやや軽んじられた感が否めない．口腔保健・予防歯科学の重要性をさらに社会に広めていく必要がある． | 2022年に終了した「健康日本21（第二次）」の目標達成の評価が行われた後，2024年に開始される「健康日本21（第三次）」は①健康寿命の延伸と健康格差の縮小，②個人の行動と健康状態の改善，③社会環境の質の向上，④ライフコースアプローチを踏まえた健康づくりの４つを基本的な目標としている．第二次では栄養・食生活，身体活動・運動，休養，飲酒，喫煙および歯・口腔の健康に関する生活習慣と社会環境の改善が５つ目の基本目標となっていたが，第三次ではこれらの各論は②個人の行動と健康状態の改善の中に設定されている．第一次と第二次の健康日本21に引き続き，第三次においても歯・口腔の健康が国民の健康づくりに重要であることが厚生労働政策として位置付けられている意義は大きい．しかし，第一次では生活習慣病の問題として捉えられていた歯・口腔の健康が，第二次と第三次では生活習慣の問題とされた点で口腔疾患の重要性が軽んじられた感は否めない．口腔保健・予防歯科学の重要性をさらに社会に広めていく必要がある． |
| 17 | 3,8行目 | また | 【削除】 |
| 17 | 3行目 | さらに， | 【削除】 |
| 18 | 下から16,12,10,1行目 | また， | 【削除】 |
| 19 | 4,22,24行目 | また， | 【削除】 |
| 19 | 7行目 | このようにして歯面上に | このような機構で歯面上に |
| 20 | 2行目 | されてきており | されており |
| 20 | 10行目 | プラークはその形成部位により | プラークは形成部位により |
| 20 | 下から12,9行目 | しかし， | 【削除】 |
| 21 | 9,23行目 | また， | 【削除】 |
| 22 | 1,28行目 | さらに | 【削除】 |
| 25 | 図3-4 | 酵素 | 酸素 |
| 25 | 1行目 | また， | 【削除】 |
| 25 | 5行目 | 増殖を促し， | 増殖を促すため，プラークは |
| 29 | 3行目 | これらは，酸の産生， | これらの結果は，齲蝕発症には，酸の産生， |
| 29 | 4行目 | 齲蝕発症に | 【削除】 |
| 32 | 8,23行目 | さらに | 【削除】 |
| 32 | 11行目 | 歯肉縁上歯石がしばしば沈着する部位である． | 歯肉縁上歯石が沈着しやすい部位である． |
| 32 | 16行目 | また， | 【削除】 |
| 33 | 6,12行目 | また， | 【削除】 |
| 34 | 6行目 | また， | 【削除】 |
| 34 | 8行目 | そのほか， | 【削除】 |
| 90 | 下から10行目 | 推奨している．そのため， | 推奨している．また，日本老年医学会の「高齢者糖尿病診療ガイドライン2023」では，高齢者の歯周病はフレイル・サルコペニアとの関連が示唆されていることから，高齢糖尿病患者に対して歯周病重症化予防介入を考慮することが示されている．そのため， |
| 91 | 図8-4 | 義歯 | 義歯・ブリッジ |
| 91 | 図8-4 出典 | 2016 | 2020 |
| 9 | 19行目 | 〔令和3（2021）年人口動態統計（確定数）〕 | 〔令和4（2022）年人口動態調査（確定数）〕 |
| 92 | 下から2行目 | 2021年 | 2022年 |
| 111 | 17行目 | 2016 年度の | 2022 年の |
| 113 | 図10-5 | 3歳児の齲蝕経験の地域差（2019年） | 3歳児の齲蝕経験の地域差（2021年） |
| 113 | 3行目 | 2016年の歯科疾患実態調査では，・・・25 ～ 34歳は32％で，・・・55 ～ 64 歳は54％となり半数の者が | 2022 年の歯科疾患実態調査では，・・・25 ～ 29歳は32％で，・・・55 ～ 59 歳は50％となり半数の者が |
| 134 | 9行目 | 2歯で判定する．個人の点数の和を | 2歯で判定する．もし，その2歯の症状が一致していなければ，症状の軽い方の点数を用いる．個人の点数の和を |
| 137 | 5行目 | しかし | 【削除】 |
| 137 | 7行目 | そのためここでは2016年の10 ～ 11 月に実施された第11 回調査の概要を示す． | しかし，2022年に実施された令和４年歯科疾患実態調査の結果が公表されたので概要を示す． |
| 137 | 10行目 | 国民健康・栄養調査の対象地区からさらに抽出した150地区内の | 国民生活基礎調査の単位区から無作為に抽出した300単位区の |
| 137 | 11行目 | ただし，熊本地震の影響で熊本県の全域を除いている． | 【削除】 |
| 137 | 12行目 | 6,278人（男2,868 人，女3,410 人）であった． | 2,709 人（男1,239 人，女1,470 人）とこれまでと比べると感染症の流行の影響が少なく，結果に一部変動が大きい． |
| 138 | 図11-1 | df者率（乳歯齲蝕有病者率）（％）の年次推移（2017年） | df者率（乳歯齲蝕有病者率）（％）の年次推移（2023年） |
| 138 | 下から13行目 | 1.0本となっている．しかし | 1.0本となっている．2022年は3歳児の参加者がいなかった．しかし |
| 138 | 下から12行目 | 6歳では40％を超える | 6 歳では30％を超える |
| 138 | 下から8行目 | 80％に達し | 80％を超え |
| 138 | 下から6行目 | 15 ～24 歳では3.1 本だが75 歳以上では22.6 本となっている | 12 歳では0.3本だが75 歳以上では22.1 本となっている |
| 139 | 図11-2 | 処置状況ごとの永久歯に齲蝕を有する者の割合（2017年） | DMF者率（永久歯齲蝕有病者）（％）の年次推移（2023年） |
| 139 | 図11-3 | DMF者率（永久歯齲蝕有病者）（％）の年次推移（2017年） | 処置状況ごとの永久歯に齲蝕を有する者の割合（2023年） |
| 139 | 4行目 | 2016年でも85 歳以上では17.5 本に達する | 2022 年でも85 歳以上では14.1 本に達する |
| 139 | 7行目 | 2016年には56.1％と大きく改善している | 2022 年には55.8％と大きく改善している |
| 139 | 下から2行目 | 51.2% | 51.6% |
| 140 | 図11-4 | 1人平均喪失歯数の年次推移（2017年） | 1人平均喪失歯数（2023年） |
| 140 | 図11-5 | 20本以上の歯を有する者の割合の年次推移（2017年） | 20本以上の歯を有する者の割合の年次推移（2023年） |
| 140 | 3行目 | 10 ～14 歳で24.6％，15 ～ 19 歳で30.6％，20 歳以降は | 【削除】 |
| 140 | 4行目 | 減少に転じていた | 減少している年齢もある |
| 140 | 5行目 | 50 ～60 歳代でピークを迎え，75歳以上でやや少なくなるが，これは無歯顎者の増加が理由と考えられる（図11-7）． | 35～74歳では2016年調査より減少している（図11-7）．2016年の増加は記録方法の変化による増加だと考えられている． |
| 141 | 図11-6 | 年齢階級別の歯肉出血を有する者の割合（2017年） | 年齢階級別の歯肉出血を有する者の割合（2023年） |
| 141 | 図11-7 | 4 mm以上の歯周ポケットを有する者の割合の年次推移（2017年） | 4 mm以上の歯周ポケットを有する者の割合の年次推移（2023年） |
| 141 | 3行目 | インプラントはどの年代でも5％以下であった． | インプラントは70～74歳で5.9％だった．全部床義歯は年齢が高いほど多かった． |
| 141 | 5行目 | e．歯列・咬合の状況，歯や口の状態 | e．歯や口の状態 |
| 141 | 6行目 | 歯列・咬合の診査対象者である12～ 20歳の者において，叢生のある者は約26％，歯列の空隙のある者は約10％であった．歯や口の状態について気になるところの質問では歯が痛い，しみるが12.2％，歯ぐきが痛い，はれている，出血がある，が11.3％と多かった（図11-9）．噛めないものがある者は高齢者ほど多かった． | 歯や口の状態について，気になるところがないと回答したものは58.9％存在した．この割合は年齢が上がるほど減少した．気になることとして，噛めないものがあるなどの口の機能の問題は高齢者ほど多い傾向にあり，歯や歯ぐきの症状は中年層で多い傾向にあった． |
| 142 | 図11-8 | 補綴物の装着の有無と各補綴物の装着者の割合（2017年） | 補綴物の装着の有無と各補綴物の装着者の割合（2023年） |
| 142 | 図11-9 | 歯や口の状態について気になるところの年齢階級別回答割合（2017年） | 歯や口の状態の年齢階級別回答割合（2023年） |
| 142 | 2行目 | フッ化物応用の経験がある者の割合（1～ 14 歳）は，フッ化物塗布が62.5％，フッ化物洗口が13.4％，フッ化物配合歯磨剤が62.3％であった．歯磨きについては，1歳以上の者では，毎日歯を磨く者の割合は95.3％であった．デンタルフロスや歯間ブラシを用いた歯間部清掃を行っている者は30.6％，舌清掃を行っている者は16.6％であった． | フッ化物応用の経験がある者の割合（全年齢）は，フッ化物塗布が13.1％，フッ化物洗口が3.2％，フッ化物配合歯磨剤が52.4％であった．歯磨きについては，1歳以上の者では，毎日歯を磨く者の割合は97.4％であった．デンタルフロスや歯間ブラシを用いた歯間部清掃を行っている者は50.9％，舌清掃を行っている者は21.1％であった． |
| 143 | 図11-10 | 主な疾病・異常などの被患率（2020年度） | 主な疾病・異常などの被患率（2021年度） |
| 143 | 6行目 | 2020年度調査では，発育状態は695,600 人（抽出率5.2％），健康状態は3,340,921 人（抽出率25.0％）のデータが集められた． | 2021 年度調査では，発育状態は695,600 人（抽出率5.3％），健康状態は3,336,191 人（抽出率25.5％）のデータが集められた． |
| 143 | 下から6行目 | 2020年度には40.2％に減少 | 2021年度には39.0％に減少 |
| 143 | 下から5行目 | 4.58本から1.29 本へと減少 | 4.58本から0.63 本へと減少 |
| 143 | 下から4行目 | 2020年度には37.5％ | 2021 年度には36.9％ |
| 144 | 図11-11 | 性別にみた通院者率上位5傷病（2019年） | 性別にみた通院者率上位5傷病（2022年） |
| 144 | 下から2行目 | 2019年 | 2022 年 |
| 144 | 下から1行目 | （通院者率）は404.0で男性388.1，女性で418.8 であった． | （通院者率）は417.3 で男性401.9，女性で431.6 であった． |
| 145 | 1行目 | 歯の病気は男性で3位 | 歯の病気は男性で5 位 |
| 165 | 9行目 | 活用も期待されている． | 活用が期待されている． |
| 169 | 下から2行目 | ②ニンニク，タマネギなどの揮発成分を含む食品（48 時間前） | ②ニンニク，タマネギなどの揮発成分を含む食品の摂取（48時間前） |
| 187 | 表5-4 | 動機づけ面接の特徴と原理 | 動機づけ面接の原理と代表的対応 |
| 187 | 8行目 | 【末尾に追加】 | 重要性が「わからない」場合は準備ができていないと判定する． |
| 187 | 下から4行目 | （表5-5），傾聴・ | （表5-5），「変わりたい」気持ちの言葉を聞き返したり，抵抗への対応として，傾聴・ |
| 188 | 下から3行目 | 【末尾に追加】 | 遠隔診療や加熱式タバコ使用も保険適用となっている． |
| 190 | 5行目 | 病気のリスクが減るかどうかは明らかでなく，健康影響が解明されるまでは，公衆衛生の予防原則の観点から紙巻タバコと同様の規制を行う． | 有害物質の種類は多く，曝露とリスクの間に安全域はない．妊婦と胎児および小児に健康リスクがある．また，周囲の非使用者の体内にもエアロゾルの成分が蓄積される．さらに，燃焼式との併用が起こり，禁煙を阻害し，燃焼式タバコのゲートウェイとなる．これらのことから，加熱式タバコにも紙巻タバコと同様の規制を行う． |
| 191 | 8行目 | 健康日本21（第二次） | 健康日本21（第三次） |
| 197 | 下から3行目 | 実施できる口腔環境 | 実施しやすい口腔環境 |
| 198 | 7行目 | サルコペニアや，それに続くロコモティブシンドローム（運動器症候群）などのフレイル発症の引き金になる | サルコペニアやロコモティブシンドローム（運動器症候群）などのフレイルの引き金になる |
| 198 | 下から3行目 | 支援が必要だと | 必要な支援を |
| 199 | 1行目 | 短期集中予防サービスを中心とした | 短期集中予防サービスを中心に， |
| 199 | 15行目 | 自宅で参加者一人ひとりに | 参加者一人ひとりに |
| 201 | 5行目 | 言語聴覚士は | 言語聴覚士（ST）は |
| 201 | 6行目 | 言語聴覚士（ST）は | 言語聴覚士は |
| 201 | 下から2行目 | 経口摂取 | 栄養管理や疼痛管理 |
| 202 | 下から6,5行目 | ストレス | 侵襲 |
| 202 | 下から3行目 | ストレス | 侵襲の |
| 226 | 6行目 | 2020年における出生数は約84 万人であり出生率（人口千対）は6.8 である． | 2022 年における出生数は約77 万人であり出生率（人口千対）は6.3 である． |
| 226 | 表2-1 | 妊産婦死亡率（出産10万対）の推移（2022年） | 妊産婦死亡率（出産10万対）の推移（2023年） |
| 227 | 表2-2 | 自然―人工・母の年齢階級別にみた死産数と死産率（2020年） | 自然―人工・母の年齢階級別にみた死産数と死産率（2021年） |
| 227 | 下から6行目 | 2020年 | 2022 年 |
| 227 | 下から5行目 | 2020年におけるその割合は36.0％である | 2022 年におけるその割合は35.1％である |
| 227 | 下から3行目 | 2020年の不慮の事故は乳児死因の3.8％を占め，乳児死因の第5 位である． | 2021 年の不慮の事故は乳児死因の4.4％を占め，乳児死因の第4 位である． |
| 227 | 下から2行目 | 不慮の事故死全体の約70％を占める． | 乳児の不慮の事故死全体の約92％を占める． |
| 228 | 図2-2 | 周産期死亡数と率の推移（2022年） | 周産期死亡数と率の推移（2023年） |
| 228 | 表2-3 | 死因順位第10位までの死因別乳児死亡の状況（2020年） | 死因順位第10位までの死因別乳児死亡の状況（2021年） |
| 228 | 4行目 | 交通事故と窒息が多くを占めている． | 交通事故，溺死および溺水および窒息が多くを占めている． |
| 277 | 4行目 | 2020年の労働災害による死亡者数は802 人であり，休業4 日以上の死傷者数は131,156 人となった． | 2022 年の労働災害による死亡者数は774 人であり，休業4 日以上の死傷者数は132,355 人となった． |
| 277 | 6行目 | 近年は増減を繰り返している．2019年は8,310 人であった（2020 年は新型コロナウイルス感染症の罹患による6,041 人を含む）． | 近年は増加傾向にある．2022 年は9,506 人であった． |
| 279 | 図5-2 出典 | 2021 | 2023 |
| 282 | 下から1行目 | 健康指導の内容として，「歯・口の健康づくり」に向けた | 健康指導の内容として，運動指導，メンタルヘルスケア，保健指導，栄養指導に加えて，「歯・口の健康づくり」に向けた |
| 285 | 9行目 | 2015年度 | 2023 年度 |
| 289 | 下から13行目 | 2020年3 月末 | 2021 年3 月末 |
| 289 | 下から13行目 | 669万人 | 682万人 |
| 291 | 7行目 | 2016年の1人平均現在歯数は，65 ～ 69 歳で21.6，70 ～ 74 歳で19.7，75 ～ 79 歳で18.0，80 ～ 84 歳で15.3，85歳以上で10.7 である．20 本以上の現在歯を有する者の割合は，65 ～ 69 歳で73.0％，70 ～ 74 歳で63.4％，75 ～ 79歳で56.1％，80 ～ 84 歳で44.2％，85 歳以上で25.7％である． | 2022 年の1人平均現在歯数は，65 ～ 69 歳で23.8，70 ～ 74 歳で21.0，75 ～ 79 歳で18.1，80 ～ 84 歳で15.6，85 歳以上で14.0 である．20 本以上の現在歯を有する者の割合は，65 ～ 69歳で81.4％，70 ～ 74 歳で72.1％，75 ～ 79 歳で55.8％，80 ～ 84 歳で45.6％，85 歳以上で38.1％である． |
| 291 | 13行目 | 65歳以上では前回（2011年）調査よりも | 75歳以上では前回（2016 年）調査よりも |
| 313 | 下から8行目 | 発刊された． | 発刊された（図1-5）． |
| 313 | 下から7行目 | 指針を提示している． | 指針を提示している（https://www.who.int/team/noncommunicable-diseases/global-status-report-on-oral-health-2022/）． |
| 313 | 図1-5 | 世界口腔保健レポート（追加） |