やさしさと健康の新世紀を開く 医歯薬出版株式会社

最新歯科衛生士教本
歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み1 保健生態学 第3版

(第3版第3刷:2021年1月20日発行)

正誤表

 この度は,上記書籍をご購入くださいまして誠にありがとうございました.
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2021年4月23日更新

箇所
24 表T-3-4 わが国の人口構成の諸指標の年次推移 (下表に差し替え)

総人口(千人) 65 歳以上人口(千人) 年少人口割合 生産年齢人口割合 老年人口割合 老年人口指数 老年化指数 従属人口指数 年少人口指数
1950(昭和 25)年 83,200 4,109 35.4 59.7 4.9 8.3 14.0 67.5 59.3
1960(昭和 35)年 93,419 5,350 30.0 64.2 5.7 8.9 19.1 55.7 46.8
1970(昭和 45)年 103,720 7,331 23.8 69.0 7.1 10.2 29.5 44.9 34.7
1980(昭和 55)年 117,060 10,647 23.5 67.4 9.1 13.5 38.7 48.4 34.9
1990(平成 2)年 123,611 14,895 18.2 69.7 12.0 17.3 66.2 43.5 26.2
2000(平成 12)年 126,926 22,041 14.6 68.1 17.4 25.5 119.1 46.9 21.4
2005(平成 17)年 127,768 25,672 13.8 66.1 20.1 30.5 146.5 51.4 20.8
2010(平成 22)年 128,057 29,246 13.2 66.1 23.0 36.1 174.0 56.8 20.7
2015(平成 27)年 127,110 33,422 12.6 63.8 26.3 44.0 210.7 64.9 20.9
2019(令和 元)年 126,167 35,885 12.1 60.7 28.4 47.8 235.9 68.1 20.3
2025(令和 7)年 122,544 36,771 11.5 58.5 30.0 51.3 261.3 70.9 19.6
2030(令和 12)年 119,125 37,160 11.1 57.7 31.2 54.0 281.3 73.3 19.2
2040(令和 22)年 110,919 39,206 10.8 53.9 35.3 65.6 328.5 85.6 20.0
2050(令和 32)年 101,923 38,406 10.6 51.8 37.7 72.8 356.7 93.2 20.4
2060(令和 42)年 92,840 35,403 10.2 51.6 38.1 73.9 372.3 93.7 19.8
2065(令和 47)年 88,077 33,810 10.2 51.4 38.4 74.6 376.7 94.5 19.8
41 本文下から2行目 ・屋内あるいは屋外で日射のある時:0.7×湿球温度+0.3×黒球温度 ・屋内あるいは屋外で日射のない時:0.7×湿球温度+0.3×黒球温度
245 表V-1-10 (下表に差し替え)

具体的指標 現状値 目標値
(4)高齢期
B60歳で24歯以上の自分の歯を有する者の増加 60歳(55〜64歳):
 60.2%(平成17年)
60歳:80%(令和4年度)
C80歳で20歯以上の自分の歯を有する者(8020達成者)の増加 80歳(75〜84歳):
 25.0%(平成17年)
80歳:60%(令和4年度)

(第3版第2刷:2020年1月20日発行)

正誤表

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2020年8月31日更新

箇所
55 1)音の単位
上から2行目
日本工業規格(JIS) 日本産業規格(JIS)
67 表T-5-7 感染症法の類型と対応
「五類」の「報告義務」
〈全数把握〉
診断後,7日以内に最寄りの保健所長を通じて都道府県知事に患者の年齢,性別,その他を報告
〈全数把握〉
診断後,7日以内に最寄りの保健所長を通じて都道府県知事に患者の年齢,性別,その他を報告
ただし侵襲性髄膜炎菌感染症,風しん及び麻しんはただちに報告
77 本文下から6行目 ・・・ノロウイルスによる食中毒が54%と最も多い(表T-6-1). ・・・ノロウイルスによる食中毒が50.9%と最も多い(表T-6-1).
78 表T-6-1 病因物質別の食中毒事件・患者・死者数(2018年) (下表に差し替え)

事件数 患者数 死者数
総数 1,330 100.0 17,282 100.0 3 100.0
病因物質判明 1,306 98.2 16,665 96.4 3 100.0
病因物質不明 24 1.8 617 3.6 - -
病因物質判明数 1,306 100.0 16,665 100.0 3 100.0
細菌 総数 467 35.8 6,633 39.8 - -
サルモネラ属菌 18 1.4 640 3.8 - -
ぶどう球菌 26 2.0 405 2.4 - -
ボツリヌス菌 - - - - - -
腸炎ビブリオ 22 1.7 222 1.3 - -
腸管出血性大腸菌(VT産生) 32 2.5 456 2.7 - -
その他の病原大腸菌 8 0.6 404 2.4 - -
ウエルシュ菌 32 2.5 2,319 13.9 - -
セレウス菌 8 0.6 86 0.5 - -
カンピロバクター・ジェジュニ/コリ 319 24.4 1,995 12.0 - -
その他の細菌 2 0.2 106 0.6 - -
ウイルス 総数 265 20.3 8,876 53.3 - -
ノロウイルス 256 19.6 8,475 50.9 - -
その他のウイルス 9 0.7 401 2.4 - -
寄生虫 総数 487 37.3 647 3.9 - -
クドア 14 1.1 155 0.9 - -
アニサキス 468 35.8 478 2.9 - -
その他の寄生虫 5 0.4 14 0.1 - -
化学物質 化学物質 23 1.8 361 2.2 - -
自然毒 総数 61 4.7 133 0.8 3 100.0
植物性自然毒 36 2.8 99 0.6 3 100.0
動物性自然毒 25 1.9 34 0.2 - -
その他 3 0.2 15 0.1 - -
81 (2)アレルギー物質を含む食品の表示
本文上から2行目〜
特に小麦,そば,・・・28品目についてアレルギー表示が奨励されている. 特に小麦,そば,卵,乳,落花生,えび,かにの7品目については発症数が多く,重篤度が高いことから2001(平成13)年より表示が義務づけられた.また表示が奨励されている品目としてアワビやイカ,大豆などがあるが,2019(令和元)年にはこれにアーモンドも追加されて21品目となり,現在併せて28品目が表示義務,表示奨励の対象となっている.
84 1)栄養素などの摂取状況
本文上から3行目〜 2017(平成29)年では全体平均で9.9gである.年齢階級別では年齢とともに食塩摂取量は増加し,60歳代で男性11.4g,女性9.8gと最も多い. 2018(平成30)年では全体平均で10.1gである.年齢階級別では年齢とともに食塩摂取量は増加し,60歳代で男性11.6g,女性9.9gと最も多い.
本文上から7行目〜 2017(平成29)年は27.7%で,脂肪の過剰摂取の傾向がある.そのほか,野菜の摂取量は減少傾向がみられ全体平均で288.2gで,・・・ 2018(平成30)年は28.3%で,脂肪の過剰摂取の傾向がある.そのほか,野菜の摂取量は減少傾向がみられ全体平均で269.2gで,・・・
2)肥満,朝食欠食,運動習慣など生活習慣の状況
本文上から1行目〜 平成29年の国民健康・栄養調査によると,男性では肥満者の割合は有意な増加はみられないものの,30〜60歳代男性の約3割が肥満である.一方,女性では肥満者の割合が減少しているが,・・・ 平成30年の国民健康・栄養調査によると,男性では肥満者の割合は有意な増加はみられないものの,30〜60歳代男性の約3割が肥満である.一方,女性では肥満者の割合に変化はないものの,・・・
本文下から1行目 歩数は平成29年の男性平均で6,846歩,女性で5,867歩 歩数は平成30年の男性平均で6,794歩,女性で5,942
122 上から2行目 日本工業規格(JIS) 日本産業規格(JIS)
190 表U-6-3 歯周疾患の予防段階
早期発見・即時処置
定期検診の受診
歯周基本治療
 歯周疾患に関する教育
 口腔清掃指導
 スケーリング
 不正な修復物の修正
 咬合調整
早期発見・即時処置
定期検診の受診
歯周基本治療
 歯周疾患に関する教育
 口腔清掃指導
 スケーリング・ルートプレーニング(SRP)
 不正な修復物の修正
 咬合調整

(第3版第1刷:2019年2月25日発行)

正誤表

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2019年6月14日更新

箇所
74 3)AIDS(後天性免疫不全症候群)
本文上から2行目
カリニ肺炎や重症のカンジダ症,・・・ ニューモシスチス肺炎や重症のカンジダ症,・・・
85 表I-6-4 健康づくりのための食生活指針(2000年) 健康づくりのための食生活指針(2000年および2016年一部改正
135 図II-3-6 歯周ポケット(4mm以上,6mm以上)を有する者の割合 歯周ポケット(4mm以上6mm未満,6mm以上)を有する者の割合
311 本文上から13行目〜 2005年(平成17年)には障害者自立支援法が成立し・・・ 2005年(平成17年)に障害者自立支援法が成立し,その後2012年(平成24年)には「障害者総合支援法」に変更され,障害の種別に関わらずサービスを利用できるようになるとともに,市町村が一元的にサービスを提供する枠組みが規定された.
314 2)通院医療
本文上から2行目
2006(平成18)年に施行された障害者自立支援法において 2006(平成18)年に施行された障害者自立支援法(現在は障害者総合支援法)において