糖尿病教育資源共有機構設立記念シンポジウム開催の言葉――序にかえて

　糖尿病は「自己管理の病気」と言われているが，1型糖尿病であれ2型糖尿病であれ，また子どもであれ大人であれ，合併症の進行を予防し良好なQOLを得るには「糖尿病教育」が何よりも大切であることは論を待たない．しかし，「糖尿病教育」は各施設で個別に努力，工夫されているのが現状で，方法論の確立や教育資源の確保がいまだ十分ではない．いつでも，どこでも良質の「糖尿病教育」が実施されるためには，教育資源を開発，育成し，そして提供するシステムの整備が不可欠である．これは同時に，糖尿病教育資源共有機構設立の趣旨でもある．
　去る2001年8月25日，大阪国際会議場にて特定非営利活動法人　糖尿病教育資源共有機構の設立総会が開催され，本機構が発足した．これを記念して，同25日，26日の両日，同会場にて糖尿病教育資源共有機構設立記念シンポジウムが開催された．
　本シンポジウムでは，最も今日的なツールであるITを媒体とした「糖尿病教育」をメインテーマとして，特別講演，基調講演，招待講演，パネルディスカッション，ミニワークショップのプログラムが組まれ，さらに一般演題，一般展示発表，企業展示発表として多数の発表が行われた．糖尿病ケアのあり方や教育・看護の原則という「糖尿病教育」の根元的命題からITによる糖尿病教育のノウハウというプラクティカルな内容にいたるまで，幅の広い，しかも深く堀り下げた討論がなされた．これらの発表は，いずれも本機構がこれから進む方向を指し示す道しるべとなるべきものであった．本書にシンポジウムの充実した内容が収められているので，新しい「糖尿病教育」を目指した活動に活用されることが期待される．
　こうして船出した糖尿病教育資源共有機構が，糖尿病をもつ患者の良好なQOLの達成という最終目的港に向かって，患者とその家族，そしてケアチームからなるクルーの努力によって，順調に帆走できることを願っている．
　2002年3月吉日
　糖尿病教育資源共有機構副理事長/シンポジウム組織委員長
　貴田嘉一

糖尿病教育資源共有機構設立の言葉

　現代社会において糖尿病患者は爆発的に増加し，糖尿病はまさに流行性の疾患として位置づけられるようにすらなってきている．WHOの推計は，世界における1994年の糖尿病患者数は1.1億人であるが，2010年には2倍以上の2.4億人になるとし，糖尿病は世界的な健康問題であると指摘している．その増加はアフリカ，インド，東アジアで特に著しく，発展途上にあるこれらの地域の国々では保健対策の第一にあげられている．わが国では1997年の国民栄養調査の際に，HbA1cを指標として当時の厚生省により糖尿病調査研究がなされた．その結果，糖尿病を強く疑われる者（疫学的にほぼ糖尿病という範疇に入る者）の数690万人，糖尿病を否定しえない者（耐糖能が完全に正常とはいえない者）680万人という数字が出された．さらにその後の推計では，2010年には糖尿病者数が1,000万人を超えるとされ，まさに日本は糖尿病列島といってもよい状態であることを裏づけた．
　糖尿病は，発症の背景となる素質と誕生以来の生活習慣の集積によって出現してくる病態である．自覚症状が乏しく，病態が出現しても血糖値の検査をしなければ発症に気づくこともなく，診断されても多くは病識もない．感染症のような病気は特定の病原体があり，その病原体の感染により一定の症状を表すので，患者は特定の疾患と診断され治療される．当該病原体が治療により排除されれば治癒して，疾患についてはそれ以降心配することはなくなる．しかし糖尿病は，病態が正常化しても生活習慣が再度糖尿病の出現に好ましい環境をつくり出すと，いつでもその病態が現れてくる．すなわち，治癒という概念が適用されない疾患である．その意味では高血圧などのいわゆる他の生活習慣病と類似している．
　とはいえ，従来染みついている病気というものに対する固定観念は意外と根強く，一般の方々の中からその固定観念を除き，糖尿病の正しい知識を理解してもらうためには大変な苦労がある．一方，専門家と称する人たちの一部にも「糖尿病を治す」などの言葉を用いて一般の方々を惑わす者が存在し，世の中に誤解を振りまいている．
　上に述べた厚生省の糖尿病調査研究の際には健診の効果についても検討されたが，健診はその後の受診率を上げる点で大変よい効果を発揮していることが判明した．逆に健診を受けていない人たちの糖尿病は，偶然の検査結果からか，かなり代謝異常が進行し，場合によってはすでに進行した最小血管合併症が認められて，その症状から受診し診断される．このような状況を打破するためには，健診の必要性を多くの人々に自らの問題として理解してもらうことが必須である．
　20世紀末から21世紀初頭である現在にかけて，多くの人々の関心は健康問題に寄せられている．この問題はマスコミでも多く取り上げられ，一方大衆薬，健康食品，いわゆるサプリメント等の市場は数兆円にも上るといわれている．これらの宣伝の少なくとも一部は商業主義の毒を国民に振りまき，健康の知識，特に糖尿病の知識を著しくミスリードしつつあるのではないかと考える．
　正しい知識を国民の間に広く普及させるためには，適切な教育ツールを容易に利用できる環境とそれを供給するシステムの存在が必要である．IT（Information Technology）を用いた糖尿病教育資源の普及は，その重要な方法の一つとして，現在最も求められているものであろう．ITによる糖尿病教育資源共有機構は，このような環境のもとにNPO（特定非営利活動）法人として設立されることになった．ITは大変に有用な方法であることは間違いないが，また多くの問題点を抱えている．良質な情報も間違った情報も，一緒に並べて区別せずに提供してしまう可能性がある．また，取り扱い方によってはせっかくよい教育ツールをつくってもその知的所有権が侵されやすいこと，情報の利用者のプライバシーも侵される可能性があること等が，問題点としてあげられる．本書が，それらを討議し，少なくともそれらの一部について解決に向けての方向づけをすることに役立ってくれることを期待する．
　2002年3月吉日
　糖尿病教育資源共有機構理事長
　金澤康徳