12月5日（金），6日（土）の2日間，新・都ホテル（京都市南区）において，「2008年度歯科衛生士専任教員秋期学術研修会」（主催：全国歯科衛生士教育協議会，後援：医歯薬出版株式会社）が開催された．全国から119校219名の歯科衛生士専任教員が参加し，教育現場での取り組みなど，28演題が発表された．
櫻井善忠会長による開会の挨拶
「歯科衛生士教育および歯科衛生士専任教員に関する現状調査」と題し，白鳥たかみ氏（東京歯科大学歯科衛生士専門学校）が，歯科衛生士養成校における入学者等の動向について発表した．白鳥氏は，全国歯科衛生士教育協議会が全国の養成校に対して行ったアンケート調査から，この5年間に新設校の増加による定員数の増加はみられたものの，少子化に伴う18歳人口の減少などから入学者の減少傾向が認められ，養成校の約7割が定員割れを起こしている現状を報告した．一方で，各養成校に寄せられる求人倍率は12.1倍（2007年度）と高く，このままでは需要と供給の問題が大きくなると指摘し，入学者の確保と就労歯科衛生士の離職を防ぐ必要があると述べた．
「歯科衛生士の歯科診療補助業務に関する教育現状調査」と題し，山田小枝子氏（朝日大学歯科衛生士専門学校）が，実際に教育で行われている診療補助業務の内容について報告した．山田氏は，全国歯科衛生士教育協議会が全国の養成校に対して行ったアンケート調査結果と日本歯科医学会の検討会がまとめた「歯科衛生士の診療補助業務についての考え方」を照らし合わせ，スケーリング・ルートプレーニングなどのように教育内容が比較的充実しているものでも，相対的医行為レベルが「B」（一般的な臨床経験と能力がある歯科衛生士が行える業務）とされていることを指摘し，相対的医行為レベルは臨床現場だけでなく，教育内容の実態も考慮したうえで決定すべきであると述べた．
平成22年度からの歯科衛生士教育の三年制完全移行を控え，昨年度よりも参加者・演題数が増加し，臨床現場のニーズに応える，よりいっそうの教育の充実を実感させる2日間であった．