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「2008年度 歯科衛生士専任教員秋期学術研修会」が開催される

 12月5日(金),6日(土)の2日間,新・都ホテル(京都市南区)において,「2008年度歯科衛生士専任教員秋期学術研修会」(主催:全国歯科衛生士教育協議会,後援:医歯薬出版株式会社)が開催された.全国から119校219名の歯科衛生士専任教員が参加し,教育現場での取り組みなど,28演題が発表された.

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櫻井善忠会長による開会の挨拶

 

「歯科衛生士教育および歯科衛生士専任教員に関する現状調査」と題し,白鳥たかみ氏(東京歯科大学歯科衛生士専門学校)が,歯科衛生士養成校における入学者等の動向について発表した.白鳥氏は,全国歯科衛生士教育協議会が全国の養成校に対して行ったアンケート調査から,この5年間に新設校の増加による定員数の増加はみられたものの,少子化に伴う18歳人口の減少などから入学者の減少傾向が認められ,養成校の約7割が定員割れを起こしている現状を報告した.一方で,各養成校に寄せられる求人倍率は12.1倍(2007年度)と高く,このままでは需要と供給の問題が大きくなると指摘し,入学者の確保と就労歯科衛生士の離職を防ぐ必要があると述べた.
 「歯科衛生士の歯科診療補助業務に関する教育現状調査」と題し,山田小枝子氏(朝日大学歯科衛生士専門学校)が,実際に教育で行われている診療補助業務の内容について報告した.山田氏は,全国歯科衛生士教育協議会が全国の養成校に対して行ったアンケート調査結果と日本歯科医学会の検討会がまとめた「歯科衛生士の診療補助業務についての考え方」を照らし合わせ,スケーリング・ルートプレーニングなどのように教育内容が比較的充実しているものでも,相対的医行為レベルが「B」(一般的な臨床経験と能力がある歯科衛生士が行える業務)とされていることを指摘し,相対的医行為レベルは臨床現場だけでなく,教育内容の実態も考慮したうえで決定すべきであると述べた.

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 平成22年度からの歯科衛生士教育の三年制完全移行を控え,昨年度よりも参加者・演題数が増加し,臨床現場のニーズに応える,よりいっそうの教育の充実を実感させる2日間であった.

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