第6版にあたって
　この数年は，超高齢社会のための「地域包括ケアシステム」の構築に関する議論が溢れているように思う．この考え方は「地域リハビリテーションの定義」（8頁）と全く同じで，ある意味では理念的な感じがする．これを2025年に向けてそれぞれの自治体がこの考え方に基づいて，どれほど現実的なものにするかが問われることになる．
　2025年をターゲットの年にした理由は，団塊の世代（1947〜1949年生まれ）の人たちがすべて後期高齢者になり，医療や介護のニーズが爆発的に増えることに対応しようとするものである．
　そのこと自体に何の異論を挟むつもりはない．ただ心配なのは，2025年まで大丈夫かということである．図は，茨城県保健福祉部予防課と茨城県立健康プラザ，（公財）茨城県総合健診協会で2008年から特定健診を受け，協力してくれた約53,000人の大規模前向きコホート研究の中間報告の一部である．この図を見て驚いたのは65歳から急激に総医療費が伸びていることである．介護費用については計算中であるが，おそらく医療費と並行しているであろう．しかも，この年度には団塊世代はまだ65歳になっていないのである．現在，団塊世代が65歳を迎え始めているが，その結果をみるのが恐ろしいのである．
　団塊世代が高齢者になってくる時代の医療や介護の状況はすさまじいものが予想される．このままいけば，病院や施設をいくら増やしてもそのニーズには追いつかないであろう．では何をすればよいのだろうか．筆者はとにかく「予防」が一番だと考えている．疾病予防と介護予防によほど力を入れなければならないだろう．
　要介護者へのサービス提供の基本は「在宅ケア」を中心にしたものであるが，在宅ケアは地域によっては費用の点に置いても，サービスを提供する点においても極めて効率性が悪い．自民党の公約（J.ファイル2013　総合政策集）のなかには特養などの施設ケアを推進すると織り込まれ，在宅ケア一辺倒だった現状が施設ケアとバランスがとれた方向で進む方向も少しはみえてきたようにも思われる．
　それはさておき，地域包括ケアシステムの成否のカギを握るのは，医療と介護の連携といわれている．しかしニーズオリエンテッドで動く医療と，制度オリエンテッドで動く福祉との連携は口でいうほど簡単でない．市町村（委託事業も多い）の地域包括ケアセンターを中心に連携をという発想があるが，これは非常に難しいと思う．筆者の考えでは，地域に関心のある（または制度で誘導された）病院が中心になって動かなければ難しいと思う．地域包括医療の考えがある国保病院などが中心になるとやりやすいのではなかろうか．いずれにせよ，病院のアウトリーチに介護と結び付くような取り組みが必要だと思う．そのようなことが行いやすい病院は，リハビリテーション病院であろう．
　この時代になって，地域リハビリテーションの大局を理解して日頃のリハビリテーション医療に努力する姿勢がより重要になってきた．制度は時代の流れで急変するが，人の障害は制度とは何の関係もない．そのようなことを常に頭の隅において日頃のリハビリテーション活動に当たっていただければ幸せである．この本がその一助になれば幸いである．
　平成25年11月
　大田仁史


はじめに
　「地域リハビリテーション」という言葉がようやく市民権を得るようになった．何をもって正式とするかは別として，厚生省（現在，厚生労働省）がはじめて使ったのは，おそらく1999年に地域リハビリテーション支援推進事業の検討が始まってからだと思う．日本リハビリテーション医学会では随分前から使われていた．しかしその定義はなく，当初は「地域とは何ぞや」といった哲学的な話から在宅での理学療法の方法論まで，ないまぜになった議論が展開されていた．しかもなお現在もマイナーな領域である．全国地域リハビリテーション研究会が発足したのは25年も前であったが，この会でも定義を明確にするにはいたらなかった．1991年に日本リハビリテーション病院協会（現在，日本リハビリテーション病院・施設協会）の地域リハビリテーション検討委員会が，今後変更されうることを前提に，それまでの多くの議論を集約するかたちで定義したものが現在では一般的になりつつあるように思う．
　たしかに「地域」と「リハビリテーション」の双方とも広い意味合いで使われてきた言葉であるので，合成された「地域リハビリテーション」をきちんと定義しようとするとなかなかむずかしい．そういう意味からしても，その落ち着き先はなお不透明かもしれない．ただ，ノーマライゼーションに向かってあらゆる領域の活動を包含していこうとする流れで整理しようとするのは，大方の了解するところではないかと思う．
　このような状況のなかで少子高齢社会を迎えてしまった．病院をはじめとして，施設，在宅の現場には具体的なリハビリテーションケアのニーズが高まる一方である．介護保険の導入と同時に「介護予防」や「リハビリテーション前置主義」といった新語も登場した．そのいずれも，理学療法や作業療法などリハビリテーション医療の中心的な技術を保健や介護の現場に導入しようとするものである．保健から始まって福祉の領域まで，確実にリハビリテーション医療で培われた技術が必要とされる時代になったのである．
　たしかに技術としてのリハビリテーションは急速に進歩した．しかし，よくよく現場をみてみると，急性期の医療においても福祉施設においても，また在宅サービスにおいても，リハビリテーションケア（リハビリテーション・ケアではない）の絶対量が不足している．もちろん専門職種が不足しているのだが，一方翻って考えてみると，リハビリテーションの思想・技術がまだまだ医療者，福祉関係者，一般に普及していないように思える．がんを予防するのと同じように寝たきりになることを予防する感覚が乏しい．人々の多くが，人間にふさわしいケアのなされないがんの末期と同じように，寝たきりの状態がいかに非人間的であるかを知らないのである．そして何より悲しいのは，悲惨な姿の寝たきりになることが十分防げることを知らないことである．
　21世紀は人権の時代ともいわれる．人権の反対の極は虐待である．つくられた寝たきりはまさに虐待である．ハビルス（habilus）の語源はラテン語で，適する，ふさわしい，という意味であることはリハビリテーションを学ぶ者はだれでも知っている．これはまさに虐待のアンチテーゼである．リハビリテーションの理念は，疾病や障害，老衰などによって人から人間らしさを奪わない，すなわち虐待をしないという決意の表明ともいえる．この理念がすべての人々の常識になることを願う．
　どんな姿になろうとも人間が人間でなくなるわけではない．人間が人間であるために根本的に求められることは何か．それはかかわる者がその人をどれだけ人間としてみることができるかにかかっている．現在，リハビリテーションはそのことを医療の現場に厳しく問いかけている．保健や福祉の現場においても同様ではなかろうか．リハビリテーションの理念と技術は，保健・医療・福祉を含め生活にかかわるあらゆる領域に求められている．リハビリテーションケアという言葉が一般的に使われるようになることを期待したい．
　茨城県立医療大学の理学療法学科，作業療法学科，看護学科の地域リハビリテーション概論の講義用にノートを作った．500部ほど印刷したが不足してしまった．地域の課題は日々変わる．教材も柔軟に対応しなければならない．変革の時代には進んで時代を切り拓く考えも提示する必要がある．そのようなことを考えながら毎年自分で編集するのは正直しんどい．そのことを医歯薬出版の岸本舜晴氏に話したところ，私見を含めて論ずること，場合によっては毎年改変することも可能であるとの配慮をいただき，「原論」としてこの書を上梓することを勧められた．ご批判は大歓迎．繰り返し改定して論を深め，学生諸君に必要に応じ新しい原論を提示できればこんな幸せはない．
　平成13年盛夏
　大田仁史