推薦の序

　厚生省健康政策局歯科衛生課長　佐治靖介

　本格的な高齢化社会を迎えるなか，歯科医療における歯科技工物の需要はますます増大し，今後とも歯科技工業務を担う歯科技工士の役割はいっそう大きなものになると思われる．それに伴い資質の高い歯科技工士の養成確保が重要な課題となっている．
　1955年（昭和30年）の歯科技工法制定以来，時代の要請に合わせて種々の見直しが行われてきた．厚生省においては「歯科技工士養成の改善等に関する検討会」（座長：林都志夫）が1990年（平成2年）12月に設置され，高度な技術水準を有する資質の高い歯科技工士を適正に確保していくため，今後の歯科技工士養成のあり方について幅広く検討が重ねられ，1992年（平成4年）3月報告書が提出された．その結果として歯科技工士養成所指定規則の一部改正ならびに歯科技工士養成所教授要綱の改正が同年12月に行われたところである．
　また，歯科技工士が免許取得後に活躍する就業場所として歯科診療所や病院の歯科技工室と並んで歯科技工所があるが，近年その作業環境や管理運営状態が問題化されてきており，1992年（平成4年）12月には「歯科技工所運営に関する検討会」が設置され，歯科技工所の設備構造基準から廃棄物処理等に至るまで幅広く検討が行われ，1993年（平成5年）7月報告書が提出された．
　このような時期において全国歯科技工士教育協議会はじめ関係各位の御尽力により，歯科技工士養成所指定規則の学科課程に準拠し，従来の教本を見直し，歯科技工士教本が出版の運びとなったことは誠に意義深く，心からお慶び申し上げる次第である．
　本書が教育関係者や学生諸君に十分活用され，適正かつ充実した教育が実施されることにより，新しい時代に適応した資質の高い歯科技工士が輩出されることを念願し，推薦の序としたい．
　1994年1月20日

発刊の序

　歯科技工士養成所指定規則の改定・改正，さらに歯科技工士試験出題基準の作成に伴い，全国歯科技工士教育協議会は歯科技工士教本を過去2回にわたり編集，発刊してきた．
　前回の歯科技工士教本は1989年春にそのほとんどが発刊された．
　全国歯科技工士教育協議会は1989年より「歯科技工士教育改善検討委員会」を設置し，教育内容，養成年限，養成者数などについて検討してきた．
　一方，厚生省においても上記と同様の主旨で「歯科技工士養成の改善等に関する検討委員会」（委員長：林都志夫）が設置され，1992年3月に報告書がまとめられた．これに基づき1992年12月には歯科技工士養成所指定規則が改定された．この改定によって歯科技工士教育の教授要綱が改められた．新教授要綱では総授業時間数2200時間は変更がないものの，新科目の設置，科目の再編および選択科目の設置が行われた．
　さらに，これまでの「歯科技工法」が1994年2月2日（公布）「歯科技工士法」に改められ，同時に同法の第14条が改正された．このことはこれまで，厚生省管轄の歯科技工士養成所によってのみ行われてきた歯科技工士の養成が，今後は文部省管轄の歯科技工士学校によっても行われることを意味する．
　そこで全国歯科技工士教育協議会としては「教科書編集等に関する検討会」を主体として今回の歯科技工士教本の発刊にあたり，これら歯科技工士の養成を取り巻く環境の変化に対応するべく，科目間の再編を含む目次だての検討，著者の選出を慎重に行ってきた．
　執筆者諸氏にはこのような経過に対する深いご理解と早期発刊にむけての真摯なご努力をいただき，今回の歯科技工士教本発刊のはこびとなった．
　このように，時代に即して編集された新しい教本であるので，歯科技工界の将来を担う有望な歯科技工士を養成するために教育の現場で十分活用されることを期待する．
　最後に，教本の執筆者の方々に対して感謝申し上げるとともに，出版にあたられた医歯薬出版株式会社に深く謝意を表する．
　1994年2月10日　全国歯科技工士教育協議会　会長　渡辺嘉一

序文

　本書は1992年12月の歯科技工士養成所指定規則の改正に伴い，歯科技工士教育の教授要綱に新たに登場した学科目である．また「顎口腔機能学」という名称も，従来，歯学教育のなかにも，学問分野の名称のなかにもない新しい名称である．このことは，歯科技工士教育はミニ歯科医師教育であると考えられがちであったが，そうではなく自立した一つの教育分野であることを示している．そして，この分野においては歯科技工学を確立しながら新教育学科が誕生する道と，この「顎口腔機能学」のように新しい名称でこれまでの歯科界にはないが，歯科技工士教育，ひいては歯科技工界に必要であると協議され，誕生する学科があることをも示している．
　「顎口腔機能学」をどうとらえるのか，全国歯科技工士教育協議会の編集会議でも議論をいただき，さらにこの新学科を学生にわかりやすく解説するにはなど，多面的に考えた．その結果，「顎口腔機能学」に対する著者としての概念はさておき，また将来はより理想的なものに確立されるとしても，一歩一歩，向上していけばいいのであって，とりあえず全国的な現状にそくしたところから出発することとした．
　現状を考えるうえで2つのポイントがあって，その一つは旧教本の『歯冠修復技工学・歯冠修復編』の付章，「下顎運動と咬合器」の項目と『有床義歯技工学・総義歯編』の第4章「下顎運動と咬合器」の項目を統一・整理し，歯科技工士として知っておかなければならない咬合の知識・咬合器の取り扱いを示した．今一つは顎口腔の解剖学，生理学などは前章に組み立てる方法が正論であろうと考えたが，歯科技工士教育での解剖では神経機構は含まれていないし，顎口腔の生理学もなされていない．また学生にとっては必ずしも解剖学が得意でないばかりか，嫌がって苦手な学科とする傾向が多く，そうした抵抗感を避ける意図で，最終章として顎口腔系の機能と関連した解剖学的なものを扱った．実際の教育においては，それぞれの事情に応じて，この章が前に扱われてもよいと考えている．
　図や写真は極力大きくし，顎顔面・歯列の図は臨床にそくして患者の右側を示した．また，原寸大で示した図はグレーの地で表してより理解しやすいように工夫した．
　各章の分担として有床義歯の章は大木一三教授，歯冠修復および総論的な章は私と波多野泰夫が著者となった．大木一三教授の教室員の永井栄一氏にもご努力いただいて完成したことを感謝したい．
　現在の歯科技工士で咬合を軽視したり，咬合器を使用しないで技工を行うことは考えられない．そうした意味からも本書を技工士教育に十分生かしていただき，早い時期に顎口腔機能学の基礎学科を歯科技工士教育のなかに取り入れる時代がくることを期待したい．
　最後に，全国歯科技工士教育協議会教科書編集委員，また医歯薬出版株式会社の編集担当の方々に深甚なる謝意を表します．
　1995年3月1日　渡辺嘉一