やさしさと健康の新世紀を開く 医歯薬出版株式会社

最新歯科衛生士教本の監修にあたって―歯科衛生学の確立へ向けて―
 生命科学や科学技術を基盤とした医学・歯学の進歩により,歯科衛生士養成を目的とした教育内容の情報量は著しく増加し,医療分野の専門化と技術の高度化が進んでいます.この間,歯科衛生士の養成教育にも質的・量的な充実が要求され,たび重なる法制上の整備や改正が行われてきました.2005(平成17)年4月には,今日の少子高齢化の進展,医療の高度化・多様化など教育を取り巻く環境の変化に伴い,さらなる歯科衛生士の資質向上をはかることを目的として,歯科衛生士学校養成所指定規則の改正が行われ,2010(平成22)年にすべての養成機関で修業年限が3年制以上となり,2013(平成25)年3月の卒業生はすべて3年以上の教育を受けた者となりました.
 21世紀を担っていく歯科衛生士には,さまざまな課題が課せられています.今日では,健康志向の高まりや口腔機能の重要性が叫ばれるなか,生活習慣病としてのう蝕や歯周病はもちろん,全身疾患,摂食嚥下障害を有する患者や介護を要する高齢者の増加に対して,これまで以上に予防や食べる機能を重視し,口腔と全身の関係を考慮し他職種と連携しながら対応していくことが求められています.また,新しい歯科材料の開発やインプラントなどの高度先進医療が広く普及するに伴って患者のニーズも多様化しつつあり,それらの技術に関わるメインテナンスなどの新たな知識の習得も必須です.歯科衛生士には,こうした社会的ニーズに則したよりよい支援ができる視点と能力がますます必要になってきており,そのためには業務の基盤となる知識と技術の習得が基本となります.
 平成25年に設立50周年を迎えた全国歯科衛生士教育協議会では,このような社会的要請に対応すべく,活動の一環として,1972(昭和47)年,本協議会最初の編集となる「歯科衛生士教本」,1982(昭和57)年修業年限が2年制化された時期の「改訂歯科衛生士教本」,1991(平成3)年歯科衛生士試験の統一化に対応した「新歯科衛生士教本」を編集しました.そして今回,厚生労働省の「歯科衛生士の資質向上に関する検討会」で提示された内容および上記指定規則改正を踏まえ,本協議会監修の全面改訂版「最新歯科衛生士教本」を発刊するに至りました.
 本シリーズは,歯科衛生士の養成教育に永年携わってこられ,また歯科医療における歯科衛生士の役割などに対して造詣の深い,全国の歯科大学,歯学部,医学部,歯科衛生士養成機関,その他の関係機関の第一線で活躍されている先生方に執筆していただき,同時に内容・記述についての吟味を経て,歯科衛生士を目指す学生に理解しやすいような配慮がなされています.
 本協議会としては,歯科衛生士養成教育の充実発展に寄与することを目的として,2010(平成22)年3月に「ベーシック・モデル・カリキュラム」を作成し,3年制教育への対応をはかりました.その後,2012(平成24)年3月には,著しく膨大化した歯科衛生士の養成教育を「歯科衛生学」としてとらえ,その内容を精選し,歯科衛生士としての基本的な資質と能力を養成するために,卒業までに学生が身に付けておくべき必須の実践能力の到達目標を提示した「歯科衛生学教育コア・カリキュラム」を作成したところです.今後の歯科衛生士教育の伸展と歯科衛生学の確立に向け,本シリーズの教育内容を十分活用され,ひいては国民の健康およびわが国の歯科医療・保健の向上におおいに寄与することを期待しています.
 最後に本シリーズの監修にあたり,多くのご助言とご支援,ご協力を賜りました先生方,ならびに全国の歯科衛生士養成機関の関係者に心より厚く御礼申し上げます.
 2014年3月
 一般社団法人 全国歯科衛生士教育協議会理事長
 眞木 吉信


発刊の辞
 今日,歯科衛生士は,高齢社会に伴う医療問題の変化と歯科衛生士の働く領域の拡大などの流れのなか,大きな転換期に立たされています.基礎となる教育に求められる内容も変化してきており,社会のニーズに対応できる教育を行う必要性から2005(平成17)年4月に歯科衛生士学校養成所指定規則が改正され,歯科衛生士の修業年限は2年以上から3年以上に引き上げられ,2010年4月からは全校が3年以上となりました.
 また,「日本歯科衛生学会」が2006年11月に設立され,歯科衛生士にも学術研究や医療・保健の現場における活躍の成果を発表する場と機会が,飛躍的に拡大しました.さらに,今後ますます変化していく歯科衛生士を取り巻く環境に十分対応しうる歯科衛生士自身のスキルアップが求められています.
 「最新歯科衛生士教本」は上記を鑑み,前シリーズである「新歯科衛生士教本」の内容を見直し,現在の歯科衛生士に必要な最新の内容を盛り込むため,2003年に編集委員会が組織されて検討を進めてまいりましたが,発足以来,社会の変化を背景に,多くの読者からの要望が編集委員会に寄せられるようになりました.そこで,この編集委員会の発展継承をはかり,各分野で歯科衛生士教育に関わる委員を迎えて2008年から編集委員の構成を新たにし,改めて編集方針や既刊の教本も含めた内容の再点検を行うことで,発行体制を強化しました.
 本シリーズでは「考える歯科衛生士」を育てる一助となるよう,読みやすく理解しやすい教本とすることを心がけました.また,到達目標を明示し,用語解説や歯科衛生士にとって重要な内容を別項として記載するなど,新しい体裁を採用しています.
 なお,重要と思われる事項については,他分野の教本と重複して記載してありますが,科目間での整合性をはかるよう努めています.
 この「最新歯科衛生士教本」が教育で有効に活用され,歯科衛生士を目指す学生の知識修得,および日頃の臨床・臨地実習のお役に立つことを願ってやみません.
 2014年3月
 最新歯科衛生士教本編集委員会
 松井 恭平* 合場千佳子 遠藤 圭子 栗原 英見 高阪 利美
 白鳥たかみ  末瀬 一彦 田村 清美 戸原 玄  畠中 能子
 福島 正義  藤原 愛子 前田 健康 眞木 吉信 升井 一朗
 松田 裕子  水上 美樹 森崎市治郎 山田小枝子 山根  瞳
 (*編集委員長,五十音順)


第3版 執筆の序
 2017年度から施行された平成29年版歯科衛生士国家試験出題基準の大項目に「災害時の歯科保健」が新たに追加され,小項目には「大規模災害時の保健医療対策」と「被災地での歯科保健活動」について学習することが位置づけられました.大規模な自然災害が多発している昨今の社会的要請を受け,上記の項目が国家試験の出題基準に追加されたため,このたびIII編8章に新章として「災害時の歯科保健」を起こし,改訂を行いました.
 災害時の歯科保健医療に関する概要を学び,被災地における歯科衛生士の役割や必要な心構えを理解したうえで,適切な支援活動に携わることができるように,歯科衛生士の育成において本書が有効に活用されることを願います.
 2019年2月
 編集委員 眞木吉信


第2版 執筆の序
 最新歯科衛生士教本『歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み1 保健生態学』を上梓してから10年近い年月がたち,「健康日本21」が第2次の目標値に変わり,少子化対策や高齢者の保健・医療・介護に関する法改正と施策の変更があり,このたびは部分的な改訂をしました.
 第一に,「成人・老人保健」の章を,「成人保健」と「老人(高齢者)保健」の独立した2つの章立てとしました.さらに,「母子保健」も少子化対策の充実や「母子健康手帳」の改訂があったため,全面的に書き換えました.また,「健康日本21(第2次)」の新たな目標の設定と「歯科口腔保健の推進に関する法」の記載の充実をはかりました.
 今後とも歯科衛生士教育の現場の先生方から意見をいただきながら,時代に則した教科書づくりに努めてまいります.
 2014年3月
 編集委員一同


第1版 執筆の序
 衛生学・公衆衛生学は社会医学系,口腔衛生学は社会歯科学系に属する学問として位置づけられています.新しいカリキュラムでは,これらの科目は専門基礎分野にあり,「歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み」の一部としてまとめられています.本書では,衛生学・公衆衛生学および口腔衛生学を一連のものとしてとらえ保健生態学とし,その内容を三編に分割して,I編は「健康を左右する環境」,II編は「歯・口腔の健康と予防」,III編は「健康に関わる地域の役割」としました.
 健康を左右する環境では,主として衛生学を取り扱い,健康と予防医学の概念および人間をとりまく自然的・社会的環境要因と健康との関係についてまとめました.歯・口腔の健康と予防では,口腔衛生学の総論としての基礎知識の整理,予防歯科の概念と歯科疾患の予防,ライフステージごとの口腔保健管理についてまとめました.健康に関わる地域の役割では,公衆衛生学と公衆歯科衛生学を1つにして地域保健学とし,集団を対象とした疾病予防と健康増進について行政の面からとらえ,地域保健活動についてまとめました.
 従来から2つの独立した科目として教育されてきた衛生学・公衆衛生学と口腔衛生学を一括して教育することで,まず,健康を左右する環境について理解し,次いで個人を対象とした口腔の健康と予防について理解する.そして,集団を対象とする地域保健活動のあり方と,他職種と歯科衛生士との関わりについての理解を深めていくことができると考えております.
 保健生態学は,専門分野の歯科予防処置論・歯科保健指導論と関連する部分が多いので,その教育と演習のための基礎知識を身につけることにも重点をおきました.この最新歯科衛生士教本が専門基礎分野から専門分野へとすすむ教育の中で,常に傍にあって,学年を超えて経年的に活用されることを願っております.
 2007年4月
 執筆者代表 可児 徳子
I編 健康を左右する環境
 1章 総論
  (1)−保健生態学とは
  (2)−健康の概念
   1.健康とは
   2.生活習慣と健康
   3.プライマリヘルスケアとヘルスプロモーション
   4.健康日本21(第2次)
  (3)−予防医学の概念
   1.疾患の要因と自然的経過
   2.予防医学の意義
   3.予防法の適用
   4.総合保健
 2章 疫学
  (1)−疫学の定義および概要
   1.疫学とは
   2.疾病や異常(健康障害)の発生要因
   3.疾病の発生,流行状態を表す指標
  (2)−疫学の方法
   1.記述疫学
   2.分析疫学
   3.介入研究
   Coffee Break 記述疫学情報の注意点
   Coffee Break 人を対象とする医学系研究に関する倫理指針の前文内容
 3章 人口
  (1)−人口の動向
   1.世界の人口
   2.わが国の人口
  (2)−人口動態統計
   1.出生に関する統計
   2.死亡に関する統計
   3.婚姻と離婚
  (3)−生命表
   1.生命表の概念
   2.平均余命と平均寿命
   Coffee Break 発展途上国の平均寿命とAIDS
 4章 健康と環境
  (1)−環境の概念
   1.外部環境
   2.内部環境
   3.主体−環境系
   4.量・影響関係と量・反応関係
  (2)−空気・水と健康
   1.空気
   2.温熱環境
   3.水
  (3)−放射線と健康
   1.非電離放射線
   2.電離放射線(放射線)
  (4)−住居・衣服と健康
   1.住居
   2.衣服
  (5)−地球環境の変化と健康への影響
   1.地球温暖化
   2.酸性雨
   3.オゾン層破壊
   4.砂漠化
   5.森林の減少
  (6)−公害と健康への影響
   1.大気の汚染
   2.水の汚染
   3.土壌の汚染
   4.騒音
   5.悪臭
  (7)−廃棄物処理
   1.一般廃棄物
   2.産業廃棄物
   3.感染性廃棄物
   考えてみよう 歯科診療所の環境
   Coffee Break 快適さ
 5章 感染症
  (1)−感染症の成り立ち
   1.感染と発病
   2.感染成立の三要因
   3.感染症の流行
  (2)−感染症の予防
   1.感染症予防の基本概念
   2.感染症対策上の問題点
   3.わが国における感染症対策
  (3)−主な感染症の動向
   1.一類感染症
   2.二類感染症
   3.三類感染症
   4.四類感染症
   5.五類感染症
   Coffee Break 院内感染の防止
 6章 食品と健康
  (1)−食品保健
   1.食中毒の疫学
   2.食中毒の分類
   3.食品の安全性確保
  (2)−栄養と健康
   1.日本人の食事摂取基準
   2.国民栄養の現状と問題点
   3.健康づくりのための食生活指針と「食育」の推進
II編 歯・口腔の健康と予防
 1章 総論
  (1)−歯・口腔の健康と予防
   1.「歯・口腔の健康と予防」の定義
   2.「歯・口腔の健康と予防」の基礎
   3.「歯・口腔の健康と予防」の方法
   4.「歯・口腔の健康と予防」と健康づくり
  (2)−歯・口腔の健康
   1.歯・口腔の構造
   2.歯・口腔の発生と成長・発育
   3.歯・口腔の機能
   4.口腔の健康と全身の健康
  (3)−歯・口腔の付着物・沈着物
   1.ペリクル
   2.プラーク
   3.マテリアアルバ
   4.歯石
   5.舌苔
   6.外来性色素沈着物
   Coffee Break 成育医療と口腔成育
   Coffee Break 細菌の分類
 2章 口腔清掃
  (1)−口腔清掃の意義
  (2)−口腔清掃法
   1.自然的清掃法
   2.人工的清掃法
   3.手術的清掃法
   4.化学的清掃法
  (3)−人工的清掃法の分類と用具
   1.ブラッシング(刷掃法)
   2.歯間部清掃法
   3.その他
   4.プラーク染め出し
   5.歯面以外に付着した不潔因子の除去
  (4)−不適切な口腔清掃による為害作用
   1.手用歯ブラシによるもの
   2.電動歯ブラシによるもの
   3.補助的清掃用具によるもの
   4.歯ブラシと歯磨剤の併用によるもの
  (5)−歯磨剤と洗口液・洗口剤
   1.歯磨剤と洗口液の種類
   2.歯磨剤の組成
   3.洗口液の組成
   4.医薬品としての洗口剤
   Coffee Break 洗口液と洗口剤
 3章 歯科疾患の疫学
  (1)−う蝕の疫学
   1.う蝕の疫学的特性
   2.わが国におけるう蝕の有病状況
  (2)−歯周疾患の疫学
   1.歯周疾患の疫学的特性
   2.わが国における歯周疾患の状況
  (3)−その他の疫学
   1.不正咬合の疫学
   2.顎関節症の疫学
   3.口腔癌の疫学
   4.口腔粘膜疾患の疫学
 4章 う蝕の予防
  (1)−う蝕発生のメカニズム
   1.う蝕病因論の変遷
   2.現在のう蝕病因論
  (2)−う蝕の発生要因
   1.多要因疾患としてのう蝕
   2.う蝕概念図の変遷
   3.う蝕発生に関わる要因
   4.う蝕発生機序
  (3)−う蝕活動性
   1.う蝕活動性試験
   2.リスク分類の特徴
  (4)−う蝕の予防法
   1.う蝕に対する予防法の適用
   2.う蝕の発生要因に対する予防法
   Coffee Break 糖質の分類
   Coffee Break 特定保健用食品とう蝕
 5章 フッ化物によるう蝕予防
  (1)−わが国のフッ化物応用
  (2)−フッ化物の一般性状と用語
   1.フッ化物の一般性状
   2.フッ化物の用語
  (3)−人間生態系におけるフッ化物
  (4)−フッ化物摂取量とその基準
   1.日本人のフッ化物摂取量
   2.フッ化物摂取量の基準
  (5)−フッ素の代謝
   1.吸収
   2.血液中のフッ素
   3.沈着
   4.排泄
  (6)−フッ化物の毒性
   1.急性毒性
   2.慢性毒性
  (7)−フッ化物応用によるう蝕予防方法
   1.フッ化物歯面塗布
   2.フッ化物洗口
   3.フッ化物配合歯磨剤
   4.水道水フロリデーション
   5.食品へのフッ化物添加
   6.フッ化物錠剤・液剤
  (8)−フッ化物のう蝕予防メカニズム
  (9)−ライフステージに応じたフッ化物応用法
   1.0〜2歳
   2.3〜5歳
   3.6〜12歳
   4.13歳から成人
   5.中高年から老年期
 6章 歯周疾患の予防
  (1)−歯周疾患の症状と分類
   1.歯周組織の構造と炎症の広がり
   2.歯周疾患の分類
  (2)−歯周疾患の発症機序
   1.細菌側の因子
   2.歯肉炎から歯周炎への移行
   3.歯周疾患のリスクファクター
  (3)−歯周疾患の全身に与える影響
  (4)−歯周疾患の予防手段と処置
   1.歯周疾患の予防段階
   2.付着細菌の除去
   3.プラーク蓄積因子の除去
   4.口腔の環境因子の改善
   5.定期的歯科健診と歯科保健
   Coffee Break 全身疾患の口腔内症状
   Coffee Break 歯周疾患予防を成功させるために
 7章 その他の疾患・異常の予防
  (1)−口内炎
   1.分類
   2.実態
   3.要因
   4.予防
  (2)−口腔癌
   1.分類
   2.実態
   3.要因
   4.予防
  (3)−不正咬合
   1.分類
   2.実態
   3.要因
   4.予防
  (4)−顎関節症
   1.分類
   2.実態
   3.要因
   4.予防
  (5)−歯の形成不全
   1.分類
   2.実態
   3.要因
   4.予防
  (6)−口臭症
   1.分類
   2.実態
   3.要因
   4.予防
  (7)−口腔乾燥症
   1.分類
   2.実態
   3.要因
   4.予防
 8章 ライフステージごとの口腔保健管理
  (1)−口腔保健管理の目標
  (2)−母子口腔保健
   1.妊産婦期
   2.乳幼児期
  (3)−小児期の口腔保健
   1.学齢期
   2.思春期
  (4)−成人期・老年期の口腔保健
   1.成人期
   2.老年期
   Coffee Break 母乳とう蝕
   Coffee Break 顎関節症の生活指導
   Coffee Break 高齢者の誤嚥性肺炎と口腔のケア
III編 健康に関わる地域の役割
 1章 地域保健・公衆衛生
  (1)−地域社会と地域保健の概念
   1.地域社会と健康
   2.地域保健の概念
  (2)−地域保健の組織
   1.市町村
   2.都道府県
   3.国
   4.保健所
   5.市町村保健センター
   6.地域歯科保健に関する組織
   7.地域保健の推進に関わる多様な組織
  (3)−地域保健の新たな概念
   1.ヘルスプロモーション
   2.ソーシャル・キャピタル
   3.ノーマライゼーションと生活機能
   4.健康危機管理
  (4)−地域保健活動の進め方
   1.現状把握
   2.問題の分析,活動項目の決定
   3.活動計画と実施
   4.活動の評価
   5.具体的アプローチ方法
  (5)−健康づくり対策と地域歯科保健
   1.健康づくり対策の変遷
   2.地域歯科保健の変遷と8020運動
   3.健康日本21と健康増進法
   4.歯科口腔保健法(歯科口腔保健の推進に関する法律)
   5.その他の主な保健福祉関連施策
 2章 母子保健
  (1)−母子保健の目的および概要
   1.母子保健の目的・意義
   2.母子保健の概要
  (2)−母子保健
   1.母性保健
   2.妊産婦の職業と環境
  (3)−小児保健
   1.乳幼児健康診査
   2.幼児期の保健指導
  (4)−歯・口腔について
   1.妊産婦期
   2.乳児健診時(生後4〜5カ月)
   3.1歳6か月児健診時
   4.3歳児健診時
   5.4歳から就学前児の歯科保健
  (5)−母子保健の現状と今後
 3章 学校保健
  (1)−学校保健の意義および概要
   1.学校保健の意義と特徴
   2.新しい健康問題への対応
   3.学校における歯科保健問題
  (2)−学校保健の活動と組織
   1.学校保健の行政組織と関係法規
   2.学校保健職員と役割
   3.学校保健の3領域
  (3)−学校歯科保健
   1.学校歯科保健教育
   2.学校歯科健康診断
   3.歯科衛生士と学校歯科保健活動
   Coffee Break 養護教諭の新たな役割
   Coffee Break 健康増進法と学校保健
   Coffee Break 健康日本21と学校歯科保健
   Coffee Break 歯科健康診断後の事後措置内容
 4章 成人保健
  (1)−成人保健の意義と特徴
  (2)−成人保健活動の現状
   1.生活習慣病
   2.代表的な疾病
   3.生活習慣病のスクリーニングと早期発見
  (3)−成人保健対策
   1.健康診査
   2.健康手帳の交付・健康教育・健康相談(健康増進法による)
  (4)−成人期の歯科保健
   1.歯科保健の現状
   2.歯科保健事業
 5章 産業保健
  (1)−産業保健の概念
   1.産業保健のあゆみ
   2.産業保健の目的
   3.産業保健の特徴
   4.労働基準行政の組織
   5.産業衛生に関する法規
  (2)−職業性疾病
   1.職業性疾病とは
   2.職業性疾病の発生状況
   3.職業性歯科疾患
  (3)−産業保健管理
   1.安全衛生管理体制
   2.衛生委員会
   3.産業医,産業歯科医
   4.総括安全衛生管理者,衛生管理者
  (4)−産業保健活動
   1.産業保健対策
   2.健康診断および歯科健康診断
   3.健康診断の事後措置
   4.健康保持増進対策
   5.職域での歯科保健
   Coffee Break 海外派遣労働者の歯科問題
 6章 老人(高齢者)保健
  (1)−老人(高齢者)保健の意義
   1.老化と健康
  (2)−老人(高齢者)保健のための行政組織と関係する法律
   1.老人(高齢者)保健と衛生行政組織
   2.高齢者保健福祉の関連制度
   Coffee Break 死因の変化
   Coffee Break サルコぺニア(筋減少症)
   Coffee Break ロコモティブシンドローム(運動器症候群)
   Coffee Break フレイル(虚弱)
 7章 精神保健
  (1)−精神保健とは
  (2)−精神衛生から精神保健へ
  (3)−わが国の精神保健のあゆみ
  (4)−精神保健・医療・福祉
   1.地域における精神保健
   2.精神障害者の医療
   3.精神障害者福祉および社会復帰対策
   4.新障害者プラン
   5.国民の心の健康づくり
  (5)−精神障害者の歯科保健
 8章 災害時の歯科保健
  (1)−大規模災害時の保健医療対策
   1.日頃からの災害対策
   2.災害対策本部と災害時のフェーズ
   3.医療救護チームと災害拠点病院
   4.超急性期の災害医療
   5.急性期の歯科医療救護・口腔支援
   6.誤嚥性肺炎と災害関連死
  (2)−被災地での歯科保健活動
   1.被災地での歯科保健活動に必要な心構え
   2.歯科衛生士が行う被災者支援と歯科保健活動
  (3)−災害時の個人識別における歯科衛生士の役割
   1.災害時医療としての歯科的個人識別
   2.歯科的個人識別の実際
   3.災害時の歯科的個人識別における歯科衛生士の役割
 9章 国際保健
  (1)−開発途上国における健康問題
  (2)−国際化に伴うわが国の保健医療問題
  (3)−国際協力
   1.国際協力の仕組み
   2.国際協力の実施機関
  (4)−口腔保健の状況
   1.歯科疾患の状況
   2.口腔保健従事者
  (5)−口腔保健戦略と目標
   1.開発途上国における口腔保健戦略
   2.国際的な口腔保健目標