第4版の序
2004年に本シリーズ第3版を発行してから，8年が経過した．この間，難易度が上がっていく国家試験に対して精度を高めるべく，刷を重ね，年々見直しを行い，国試対策に取り組む学生の方々の期待に応えるように編集を行ってきた．
さて，このたび歯科衛生士国家試験出題基準の見直しが行われ，2011年4月にその内容が公開された．今回の改定の背景には，高齢化の進展，歯科医療の高度化・専門化の環境の変化等に対応した歯科衛生士の役割の拡充はもとより，歯科衛生士教育が2年制から3年制に移行したことにより，教育内容が充実されたこと及び2010年6月30日歯科衛生士法施規則の改正により，歯科衛生士国家試験の試験科目が改正されたことによるものと思われる．
今回の出題基準の改定点を分析すると，上記のような点をふまえた試験科目の項目の追加及び大綱化，そして問題数の増加と必要性に応じた改定となっているといえる．
この見直し後の出題基準は，2012年3月に実施される第21回歯科衛生士国家試験から適用される．よって本書の改定は急務と考え，以上を考慮しかつ前版の基本的な編集方針は踏襲しつつ，第4版として『歯科衛生士国家試験出題基準平成23年版』に沿った形での改訂を行った．
歯科衛生士学校の学生の方々が，本書で受験対策に取り組んでいただき，国家試験に合格されることを期待してやまない．
2012年1月
歯科衛生士国家試験対策検討会
第3版の序
1999年に本シリーズ第2版を発行してから，4年が経過した．この間，難易度があがっていく国家試験に対して精度を高めるべく，刷を重ね，年々見直しを行い，国試対策に取り組む学生の方々の期待に応えるよう編集を行ってきた．
さて，このたび再度歯科衛生士試験出題基準の見直しが行われ，2003年6月にその内容が公開された．今回の改定の背景には，高齢社会，2000年の介護保険施行に対応した歯科衛生士の役割の拡充はもとより，少子化の進行や，健康日本21の策定，健康増進法施行などの健康支援への動きがある．歯科医療技術の進歩もある．そしてなにより，歯科衛生士教育が2年制から3年制へ移行し始め，今後進んでいくであろう全国区での3年制への移行を見すえた地ならしの意味が大きいと思われる．
今回の出題基準の改定点を分析すると，上記のような点をふまえた項目の追加と，従来から指摘されてきた項目重複の整理と格付けの見直し，実際行われているまたは出題されている項目の明文化などであり，必要性に応じた小改定となっているといえる．
この見直し後の出題基準は，2004年3月に実施される第13回歯科衛生士試験から適用される．よって本書の改訂は急務と考え，以上を考慮しかつ前版の基本的な編集方針は踏襲して，第3版として必要最小限の改訂を行った次第である．
歯科衛生士学校の学生の方々が，本書で受験対策に取り組んでいただき，国家試験に合格されることを期待してやまない．
2004年1月
歯科衛生士試験対策検討会
第2版の序
本シリーズを1996年に発行して以来3年が経過した．この間，国家試験対策に取り組む多くの歯科衛生士学校の学生の方々にご利用いただいた．本書の出版企画の意図は，「ただ単に知識の整理を行ったのみでなく，国家試験対策について十分検討し，学力向上のための効果的な勉強ができるように配慮した」（「第1版の序」より）ことにある．この所期の目的がほぼ達成できたことは，本書を編集した歯科衛生士試験対策検討会としては喜びにたえない．
さて，このたび本書の第2版の改訂版を出版することになった．その理由は，以下のとおりである．
本年（1999年）4月に「歯科衛生士試験出題基準」が改訂された．今回の改訂は5,6年以内に予定される歯科衛生士養成の修業年限延長（2年以上から3年以上へ）による「出題基準」大改訂までの暫定措置として行われた．現在，歯科衛生士養成施設で使われている教科書の内容を，一部あと追い的に反映した性格をもつ小改訂といえる．
この出題基準の改訂の内容を分析してみると，次のとおりである．(1)用語の言い換え，(2)項目の配列や内容の整理，(3)新しい項目の追加，(4)出題内容が他の科目にもわたるようになった，などである．
しかもこの「新出題基準」は，来年（2000年）3月5日に行われる国家試験から適用される．そこで本書を国家試験受験生のために急きょ改訂した次第である．
また，今年（1999年）3月実施の歯科衛生士国家試験の出題傾向の変化をみると，
(1)状況設定問題が増えた
(2)組み合わせ問題で，3項目組み合わせのものが出題された
(3)カラーの口腔内写真を見て答える問題が出た
などの点で，従来とは傾向が変わってきている．合格率も過去数年の99.数％から96.9％へと低下し，受験者6,392名中200名が不合格となっている．
以上のことを十分考慮し，また「出題基準」の大改訂は5,6年後に行われることを予想して，本書の必要最小限の改訂をした次第である．
読者の皆さんは，まず本書のVページの「本書の特徴および利用方法」を十分読んでから受験対策に取り組んでいただきたい．
来春には，多くの受験生が専門性をもった立派な歯科衛生士として誕生することを期待している．
1999年11月
歯科衛生士試験対策検討会
第1版の序
近年の急速な高齢化社会の到来と少子化は，保健・医療・福祉の基本的なフレームの見直しをわれわれに迫っている．
歯科保健医療をとりまく環境も，1989年から厚生省が提唱している8020運動の推進，1992年からの老人保健法の歯科衛生士による寝たきり老人の訪問指導の実施，1994年の保健所法から地域保健法への改正，1995年の老人保健法による歯周疾患検診の導入，さらに1996年の社会保険歯科診療における歯周治療システムの大幅改定など，新たな時代の到来ともいうべき様相を呈してきた．そのような状況のもとで，歯科衛生士に期待される役割はきわめて大きくなってきている．
歯科衛生士を目指す諸姉には，それゆえ，臨床や地域保健で活躍するための十分な基礎体力を，まずは教育を通じて身につけることが求められている．
そこで，このたび教育と国家試験をつなぐ“橋”の役割を担うことをねらいとした本シリーズを企画した．
本シリーズの発刊にあたっては，ただ単に知識の整理を行ったのみではなく，国家試験対策について十分に検討し，学力向上のための効果的な勉強ができるように配慮したつもりである．
すなわち，厚生省の「歯科衛生士試験出題基準」をもとに，「歯科衛生士養成所教授要綱」を加味して各科目のセクション化をはかり，それぞれの重要なエッセンスを解説している．さらに，各科目ごとの主要なテーマを問題例としてあげ，それを解くための基本的な考え方を習得することで，国家試験問題を解くための思考過程が自然と備わるように構成した．また，知識の確認としての一問一答を科目ごとに付して，短時間で学習効果を高めるように工夫してある．
本書を手にされた諸姉が，これを上手に利用することにより，所期の目的を達成されることを祈念している．
1996年7月
歯科衛生士試験対策検討会
2004年に本シリーズ第3版を発行してから，8年が経過した．この間，難易度が上がっていく国家試験に対して精度を高めるべく，刷を重ね，年々見直しを行い，国試対策に取り組む学生の方々の期待に応えるように編集を行ってきた．
さて，このたび歯科衛生士国家試験出題基準の見直しが行われ，2011年4月にその内容が公開された．今回の改定の背景には，高齢化の進展，歯科医療の高度化・専門化の環境の変化等に対応した歯科衛生士の役割の拡充はもとより，歯科衛生士教育が2年制から3年制に移行したことにより，教育内容が充実されたこと及び2010年6月30日歯科衛生士法施規則の改正により，歯科衛生士国家試験の試験科目が改正されたことによるものと思われる．
今回の出題基準の改定点を分析すると，上記のような点をふまえた試験科目の項目の追加及び大綱化，そして問題数の増加と必要性に応じた改定となっているといえる．
この見直し後の出題基準は，2012年3月に実施される第21回歯科衛生士国家試験から適用される．よって本書の改定は急務と考え，以上を考慮しかつ前版の基本的な編集方針は踏襲しつつ，第4版として『歯科衛生士国家試験出題基準平成23年版』に沿った形での改訂を行った．
歯科衛生士学校の学生の方々が，本書で受験対策に取り組んでいただき，国家試験に合格されることを期待してやまない．
2012年1月
歯科衛生士国家試験対策検討会
第3版の序
1999年に本シリーズ第2版を発行してから，4年が経過した．この間，難易度があがっていく国家試験に対して精度を高めるべく，刷を重ね，年々見直しを行い，国試対策に取り組む学生の方々の期待に応えるよう編集を行ってきた．
さて，このたび再度歯科衛生士試験出題基準の見直しが行われ，2003年6月にその内容が公開された．今回の改定の背景には，高齢社会，2000年の介護保険施行に対応した歯科衛生士の役割の拡充はもとより，少子化の進行や，健康日本21の策定，健康増進法施行などの健康支援への動きがある．歯科医療技術の進歩もある．そしてなにより，歯科衛生士教育が2年制から3年制へ移行し始め，今後進んでいくであろう全国区での3年制への移行を見すえた地ならしの意味が大きいと思われる．
今回の出題基準の改定点を分析すると，上記のような点をふまえた項目の追加と，従来から指摘されてきた項目重複の整理と格付けの見直し，実際行われているまたは出題されている項目の明文化などであり，必要性に応じた小改定となっているといえる．
この見直し後の出題基準は，2004年3月に実施される第13回歯科衛生士試験から適用される．よって本書の改訂は急務と考え，以上を考慮しかつ前版の基本的な編集方針は踏襲して，第3版として必要最小限の改訂を行った次第である．
歯科衛生士学校の学生の方々が，本書で受験対策に取り組んでいただき，国家試験に合格されることを期待してやまない．
2004年1月
歯科衛生士試験対策検討会
第2版の序
本シリーズを1996年に発行して以来3年が経過した．この間，国家試験対策に取り組む多くの歯科衛生士学校の学生の方々にご利用いただいた．本書の出版企画の意図は，「ただ単に知識の整理を行ったのみでなく，国家試験対策について十分検討し，学力向上のための効果的な勉強ができるように配慮した」（「第1版の序」より）ことにある．この所期の目的がほぼ達成できたことは，本書を編集した歯科衛生士試験対策検討会としては喜びにたえない．
さて，このたび本書の第2版の改訂版を出版することになった．その理由は，以下のとおりである．
本年（1999年）4月に「歯科衛生士試験出題基準」が改訂された．今回の改訂は5,6年以内に予定される歯科衛生士養成の修業年限延長（2年以上から3年以上へ）による「出題基準」大改訂までの暫定措置として行われた．現在，歯科衛生士養成施設で使われている教科書の内容を，一部あと追い的に反映した性格をもつ小改訂といえる．
この出題基準の改訂の内容を分析してみると，次のとおりである．(1)用語の言い換え，(2)項目の配列や内容の整理，(3)新しい項目の追加，(4)出題内容が他の科目にもわたるようになった，などである．
しかもこの「新出題基準」は，来年（2000年）3月5日に行われる国家試験から適用される．そこで本書を国家試験受験生のために急きょ改訂した次第である．
また，今年（1999年）3月実施の歯科衛生士国家試験の出題傾向の変化をみると，
(1)状況設定問題が増えた
(2)組み合わせ問題で，3項目組み合わせのものが出題された
(3)カラーの口腔内写真を見て答える問題が出た
などの点で，従来とは傾向が変わってきている．合格率も過去数年の99.数％から96.9％へと低下し，受験者6,392名中200名が不合格となっている．
以上のことを十分考慮し，また「出題基準」の大改訂は5,6年後に行われることを予想して，本書の必要最小限の改訂をした次第である．
読者の皆さんは，まず本書のVページの「本書の特徴および利用方法」を十分読んでから受験対策に取り組んでいただきたい．
来春には，多くの受験生が専門性をもった立派な歯科衛生士として誕生することを期待している．
1999年11月
歯科衛生士試験対策検討会
第1版の序
近年の急速な高齢化社会の到来と少子化は，保健・医療・福祉の基本的なフレームの見直しをわれわれに迫っている．
歯科保健医療をとりまく環境も，1989年から厚生省が提唱している8020運動の推進，1992年からの老人保健法の歯科衛生士による寝たきり老人の訪問指導の実施，1994年の保健所法から地域保健法への改正，1995年の老人保健法による歯周疾患検診の導入，さらに1996年の社会保険歯科診療における歯周治療システムの大幅改定など，新たな時代の到来ともいうべき様相を呈してきた．そのような状況のもとで，歯科衛生士に期待される役割はきわめて大きくなってきている．
歯科衛生士を目指す諸姉には，それゆえ，臨床や地域保健で活躍するための十分な基礎体力を，まずは教育を通じて身につけることが求められている．
そこで，このたび教育と国家試験をつなぐ“橋”の役割を担うことをねらいとした本シリーズを企画した．
本シリーズの発刊にあたっては，ただ単に知識の整理を行ったのみではなく，国家試験対策について十分に検討し，学力向上のための効果的な勉強ができるように配慮したつもりである．
すなわち，厚生省の「歯科衛生士試験出題基準」をもとに，「歯科衛生士養成所教授要綱」を加味して各科目のセクション化をはかり，それぞれの重要なエッセンスを解説している．さらに，各科目ごとの主要なテーマを問題例としてあげ，それを解くための基本的な考え方を習得することで，国家試験問題を解くための思考過程が自然と備わるように構成した．また，知識の確認としての一問一答を科目ごとに付して，短時間で学習効果を高めるように工夫してある．
本書を手にされた諸姉が，これを上手に利用することにより，所期の目的を達成されることを祈念している．
1996年7月
歯科衛生士試験対策検討会
I編 歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み（口腔衛生学分野）
SECTION 1 口腔衛生学の意義
I．口腔衛生学の概念
II．健康の概念
III．疾病予防の概念
IV．8020 運動（日本）
V．「健康日本21」歯科保健目標
SECTION 2 口腔と健康
I．口腔の機能
II．口腔保健と健康
SECTION 3 歯の発生と成長・発育
I．歯の発生と形成
II．歯の萌出と交換
III．歯の喪失
SECTION 4 歯と口腔環境
I．唾液の作用
II．ペリクルの形成
III．エナメル質の特徴
IV．口腔内常在微生物の存在
SECTION 5 歯・口腔の付着物，沈着物
I．歯の付着物，沈着物
II．舌苔
SECTION 6 口腔清掃
I．口腔清掃
SECTION 7 口腔清掃用具
I．口腔清掃用具の種類と特徴
SECTION 8 歯磨剤・洗口剤
I．薬事法による分類
II．成分と効能
SECTION 9 ブラッシング
I．術式と内容
II．舌清掃の方法
SECTION 10 齲蝕の基礎知識
I．齲蝕予防の考え方
SECTION 11 齲蝕の予防方法
I．第一次予防
II．第二次予防
III．第三次予防
SECTION 12 フッ化物による齲蝕予防
I．フッ素の分布
II．フッ素量と中毒症状
III．齲蝕予防機序
IV．齲蝕予防効果
SECTION 13 歯周病の基礎知識
I．歯周病の症状と分類
II．発病機序
III．歯周病の疫学
IV．歯周病と全身疾患との関連
SECTION 14 歯周病の予防方法
I．第一次予防
II．第二次予防
III．第三次予防
SECTION 15 口臭の予防
I．分類と原因
II．予防と処置
SECTION 16 不正咬合の予防
I．種類
II．影響
III．頻度
IV．原因と予防
SECTION 17 指数
I．齲蝕に用いる指数
II．歯周疾患に用いる指数
III．プラーク・歯石の指数
IV．歯のフッ素症の指数
SECTION 18 歯科疾患の疫学と歯科保健統計
I．疫学の定義
II．疫学の研究法
III．疫学調査に用いる指数
IV．齲蝕の疫学
V．歯周病の疫学
VI．口腔の腫瘍の疫学
SECTION 19 衛生統計の基礎
SECTION 20 歯科保健統計
SECTION 21 地域歯科保健活動の基礎
I．地域歯科保健活動の意義
II．ライフステージと口腔保健の問題点
III．地域歯科保健活動の進め方
IV．口腔保健の目標
V．口腔保健教育
VI．歯・口腔の健康診断と事後措置
VII．地域特性の把握
VIII．ヘルスプロモーション
SECTION 22 地域歯科保健
I．保健所の歯科保健業務
II．市町村の歯科保健事業
III．市町村保健センター
IV．口腔保健センター
V．保健所と市町村との連携
VI．8020運動
VII．健康日本21
VIII．健康増進法
IX．歯科口腔保健の推進に関する法律
SECTION 23 母子歯科保健
I．法的根拠
II．妊産婦・乳幼児への歯科健康診査
III．1歳6か月児歯科健康診査
IV．3歳児歯科健康診査
SECTION 24 学校歯科保健
I．学校歯科保健の意義
II．学校保健の構造
III．学校保健安全法
IV．学校歯科医
V．歯科衛生士の役割
SECTION 25 産業歯科保健
I．産業歯科保健の意義
II．労働安全衛生法
III．産業保健管理
IV．職業性歯科疾患
V．トータルヘルスプロモーションプラン（THP）
SECTION 26 成人・高齢者・要介護者・障害者歯科保健
I．法的根拠
II．歯科保健事業
III．要介護者への口腔ケア
IV．障害者への歯科保健
一問一答
II編 環境・社会と健康（衛生学・公衆衛生学分野）
SECTION 1 衛生・公衆衛生の定義
I．衛生・公衆衛生の定義
II．健康の概念
III．予防医学の考え方
SECTION 2 人口
I．世界の人口の推移
II．人口に関する統計
III．生命表
IV．日本の人口の問題点
SECTION 3 環境と健康
I．地球環境
II．生活環境と健康
III．空気
IV．水
V．温熱環境
VI．気候
VII．住居と衣服
VIII．放射線
IX．公害
X．廃棄物処理
SECTION 4 疫学
I．定義
II．疫病・異常の発生要因
III．健康・疾病の指標
IV．研究方法
V．調査方法
VI．スクリーニング検査
VII．国家統計
SECTION 5 感染症
I．感染症の疫学
II．感染症の予防
III．主な感染症
SECTION 6 生活習慣と生活習慣病
I．ライフスタイル
II．主な生活習慣病と予防対策
SECTION 7 食品と健康
I．国民栄養の現状
II．食品保健
SECTION 8 地域保健
I．地域保健の特徴
II．地域保健活動の組織
III．地域保健医療計画
IV．地域保健活動の進め方
SECTION 9 母子保健
I．母子保健用語
II．母子保健統計
III．母子保健管理
IV．小児保健管理
V．母子保健対策
VI．主な母子保健施策
SECTION 10 学校保健
I．学校保健の意義
II．学校保健の概要
III．保健組織活動
SECTION 11 成人・高齢者保健
I．成人・高齢者保健の意義と特徴
II．成人・高齢者保健活動の現状
III．成人保健対策
IV．高齢者の医療・保健・福祉対策
V．要介護者保健福祉対策
SECTION 12 産業保健
I．産業保健に関する法律
II．職業性疾病
III．産業保健管理
IV．健康保持・増進対策
SECTION 13 精神保健
I．精神障害者数の推移
II．ライフスタイルからみた精神保健
III．精神保健福祉対策
IV．精神保健行政
一問一答
III編 保健・医療・福祉の制度（衛生行政・社会福祉分野）
SECTION 1 概要
I．衛生行政の目的
II．衛生行政の組織
SECTION 2 法規
I．法の分類
II．歯科衛生士法
III．歯科医師法
IV．歯科技工士法
V．関連する医療関係者の身分に関する法規
VI．医療に関連する法規
VII．薬事に関連する法規
VIII．地域保健に関連する法律
SECTION 3 現況
I．国民の健康状態と受療状況
II．医療施設
III．医療関係者
IV．国民医療費
SECTION 4 社会保障制度
I．わが国の社会保障制度
SECTION 5 社会保険
I．社会保険行政
II．医療保険制度と法規
III．年金保険制度と法規
IV．雇用保険および労働者災害補償保険制度と法規
V．介護保険制度と法規
SECTION 6 社会福祉
I．社会福祉行政
II．生活保護制度と法規
III．児童と家庭の福祉制度と法規
IV．障害者の福祉制度と法規
V．高齢者の福祉制度と法規
一問一答
IV編 栄養・食生活の基礎（栄養学分野）
SECTION 1 基礎知識―栄養学，栄養指導，生化学
I．栄養学とは
II．栄養指導とは
III．生化学―生命活動の概要
IV．食生活と栄養
V．五大栄養素
SECTION 2 糖質
I．糖質の種類
II．糖質の作用
III．歯・口と糖質
IV．糖質の代謝
SECTION 3 タンパク質
I．タンパク質の分類
II．タンパク質の食事摂取基準
III．必須アミノ酸
IV．タンパク質の栄養価
V．タンパク質の代謝
SECTION 4 脂質
I．脂質の種類
II．脂肪酸の種類
III．コレステロール
IV．脂質の食事摂取基準
V．脂質の代謝
SECTION 5 ビタミン
I．ビタミンの働き
II．水溶性と脂溶性のビタミン
III．主なビタミンの作用と欠乏症
IV．食事摂取基準
SECTION 6 無機質
I．無機質の働き
II．ナトリウムとカリウム
SECTION 7 食生活と食品
I．食品成分表
II．食品群
III．食品構成
IV．植物性食品と動物性食品
SECTION 8 保健機能食品と食品添加物
I．保健機能食品
II．食品添加物
SECTION 9 食生活と歯科保健
I．齲蝕と食生活
II．歯周病と食生活
III．顎発育と食生活
IV．歯の喪失と食生活
SECTION 10 甘味の摂取
I．甘味食品
II．代用甘味料
III．口腔と甘味の摂取
SECTION 11 食生活と健康
I．食生活と健康との関連
II．食生活指針
SECTION 12 食育と食育基本法
I．食育基本法
II．食育推進基本計画
SECTION 13 食生活の基礎
I．食欲と嗜好
II．味覚
III．食生活と咀嚼
SECTION 14 食事摂取基準
I．食事摂取基準
II．エネルギー
III．人体のエネルギー消費量の測定法
IV．基礎代謝量
SECTION 15 食生活とライフステージ
I．乳幼児期の食生活指導
II．老年期の食生活指導
III．特殊患者の食生活指導
一問一答
SECTION 1 口腔衛生学の意義
I．口腔衛生学の概念
II．健康の概念
III．疾病予防の概念
IV．8020 運動（日本）
V．「健康日本21」歯科保健目標
SECTION 2 口腔と健康
I．口腔の機能
II．口腔保健と健康
SECTION 3 歯の発生と成長・発育
I．歯の発生と形成
II．歯の萌出と交換
III．歯の喪失
SECTION 4 歯と口腔環境
I．唾液の作用
II．ペリクルの形成
III．エナメル質の特徴
IV．口腔内常在微生物の存在
SECTION 5 歯・口腔の付着物，沈着物
I．歯の付着物，沈着物
II．舌苔
SECTION 6 口腔清掃
I．口腔清掃
SECTION 7 口腔清掃用具
I．口腔清掃用具の種類と特徴
SECTION 8 歯磨剤・洗口剤
I．薬事法による分類
II．成分と効能
SECTION 9 ブラッシング
I．術式と内容
II．舌清掃の方法
SECTION 10 齲蝕の基礎知識
I．齲蝕予防の考え方
SECTION 11 齲蝕の予防方法
I．第一次予防
II．第二次予防
III．第三次予防
SECTION 12 フッ化物による齲蝕予防
I．フッ素の分布
II．フッ素量と中毒症状
III．齲蝕予防機序
IV．齲蝕予防効果
SECTION 13 歯周病の基礎知識
I．歯周病の症状と分類
II．発病機序
III．歯周病の疫学
IV．歯周病と全身疾患との関連
SECTION 14 歯周病の予防方法
I．第一次予防
II．第二次予防
III．第三次予防
SECTION 15 口臭の予防
I．分類と原因
II．予防と処置
SECTION 16 不正咬合の予防
I．種類
II．影響
III．頻度
IV．原因と予防
SECTION 17 指数
I．齲蝕に用いる指数
II．歯周疾患に用いる指数
III．プラーク・歯石の指数
IV．歯のフッ素症の指数
SECTION 18 歯科疾患の疫学と歯科保健統計
I．疫学の定義
II．疫学の研究法
III．疫学調査に用いる指数
IV．齲蝕の疫学
V．歯周病の疫学
VI．口腔の腫瘍の疫学
SECTION 19 衛生統計の基礎
SECTION 20 歯科保健統計
SECTION 21 地域歯科保健活動の基礎
I．地域歯科保健活動の意義
II．ライフステージと口腔保健の問題点
III．地域歯科保健活動の進め方
IV．口腔保健の目標
V．口腔保健教育
VI．歯・口腔の健康診断と事後措置
VII．地域特性の把握
VIII．ヘルスプロモーション
SECTION 22 地域歯科保健
I．保健所の歯科保健業務
II．市町村の歯科保健事業
III．市町村保健センター
IV．口腔保健センター
V．保健所と市町村との連携
VI．8020運動
VII．健康日本21
VIII．健康増進法
IX．歯科口腔保健の推進に関する法律
SECTION 23 母子歯科保健
I．法的根拠
II．妊産婦・乳幼児への歯科健康診査
III．1歳6か月児歯科健康診査
IV．3歳児歯科健康診査
SECTION 24 学校歯科保健
I．学校歯科保健の意義
II．学校保健の構造
III．学校保健安全法
IV．学校歯科医
V．歯科衛生士の役割
SECTION 25 産業歯科保健
I．産業歯科保健の意義
II．労働安全衛生法
III．産業保健管理
IV．職業性歯科疾患
V．トータルヘルスプロモーションプラン（THP）
SECTION 26 成人・高齢者・要介護者・障害者歯科保健
I．法的根拠
II．歯科保健事業
III．要介護者への口腔ケア
IV．障害者への歯科保健
一問一答
II編 環境・社会と健康（衛生学・公衆衛生学分野）
SECTION 1 衛生・公衆衛生の定義
I．衛生・公衆衛生の定義
II．健康の概念
III．予防医学の考え方
SECTION 2 人口
I．世界の人口の推移
II．人口に関する統計
III．生命表
IV．日本の人口の問題点
SECTION 3 環境と健康
I．地球環境
II．生活環境と健康
III．空気
IV．水
V．温熱環境
VI．気候
VII．住居と衣服
VIII．放射線
IX．公害
X．廃棄物処理
SECTION 4 疫学
I．定義
II．疫病・異常の発生要因
III．健康・疾病の指標
IV．研究方法
V．調査方法
VI．スクリーニング検査
VII．国家統計
SECTION 5 感染症
I．感染症の疫学
II．感染症の予防
III．主な感染症
SECTION 6 生活習慣と生活習慣病
I．ライフスタイル
II．主な生活習慣病と予防対策
SECTION 7 食品と健康
I．国民栄養の現状
II．食品保健
SECTION 8 地域保健
I．地域保健の特徴
II．地域保健活動の組織
III．地域保健医療計画
IV．地域保健活動の進め方
SECTION 9 母子保健
I．母子保健用語
II．母子保健統計
III．母子保健管理
IV．小児保健管理
V．母子保健対策
VI．主な母子保健施策
SECTION 10 学校保健
I．学校保健の意義
II．学校保健の概要
III．保健組織活動
SECTION 11 成人・高齢者保健
I．成人・高齢者保健の意義と特徴
II．成人・高齢者保健活動の現状
III．成人保健対策
IV．高齢者の医療・保健・福祉対策
V．要介護者保健福祉対策
SECTION 12 産業保健
I．産業保健に関する法律
II．職業性疾病
III．産業保健管理
IV．健康保持・増進対策
SECTION 13 精神保健
I．精神障害者数の推移
II．ライフスタイルからみた精神保健
III．精神保健福祉対策
IV．精神保健行政
一問一答
III編 保健・医療・福祉の制度（衛生行政・社会福祉分野）
SECTION 1 概要
I．衛生行政の目的
II．衛生行政の組織
SECTION 2 法規
I．法の分類
II．歯科衛生士法
III．歯科医師法
IV．歯科技工士法
V．関連する医療関係者の身分に関する法規
VI．医療に関連する法規
VII．薬事に関連する法規
VIII．地域保健に関連する法律
SECTION 3 現況
I．国民の健康状態と受療状況
II．医療施設
III．医療関係者
IV．国民医療費
SECTION 4 社会保障制度
I．わが国の社会保障制度
SECTION 5 社会保険
I．社会保険行政
II．医療保険制度と法規
III．年金保険制度と法規
IV．雇用保険および労働者災害補償保険制度と法規
V．介護保険制度と法規
SECTION 6 社会福祉
I．社会福祉行政
II．生活保護制度と法規
III．児童と家庭の福祉制度と法規
IV．障害者の福祉制度と法規
V．高齢者の福祉制度と法規
一問一答
IV編 栄養・食生活の基礎（栄養学分野）
SECTION 1 基礎知識―栄養学，栄養指導，生化学
I．栄養学とは
II．栄養指導とは
III．生化学―生命活動の概要
IV．食生活と栄養
V．五大栄養素
SECTION 2 糖質
I．糖質の種類
II．糖質の作用
III．歯・口と糖質
IV．糖質の代謝
SECTION 3 タンパク質
I．タンパク質の分類
II．タンパク質の食事摂取基準
III．必須アミノ酸
IV．タンパク質の栄養価
V．タンパク質の代謝
SECTION 4 脂質
I．脂質の種類
II．脂肪酸の種類
III．コレステロール
IV．脂質の食事摂取基準
V．脂質の代謝
SECTION 5 ビタミン
I．ビタミンの働き
II．水溶性と脂溶性のビタミン
III．主なビタミンの作用と欠乏症
IV．食事摂取基準
SECTION 6 無機質
I．無機質の働き
II．ナトリウムとカリウム
SECTION 7 食生活と食品
I．食品成分表
II．食品群
III．食品構成
IV．植物性食品と動物性食品
SECTION 8 保健機能食品と食品添加物
I．保健機能食品
II．食品添加物
SECTION 9 食生活と歯科保健
I．齲蝕と食生活
II．歯周病と食生活
III．顎発育と食生活
IV．歯の喪失と食生活
SECTION 10 甘味の摂取
I．甘味食品
II．代用甘味料
III．口腔と甘味の摂取
SECTION 11 食生活と健康
I．食生活と健康との関連
II．食生活指針
SECTION 12 食育と食育基本法
I．食育基本法
II．食育推進基本計画
SECTION 13 食生活の基礎
I．食欲と嗜好
II．味覚
III．食生活と咀嚼
SECTION 14 食事摂取基準
I．食事摂取基準
II．エネルギー
III．人体のエネルギー消費量の測定法
IV．基礎代謝量
SECTION 15 食生活とライフステージ
I．乳幼児期の食生活指導
II．老年期の食生活指導
III．特殊患者の食生活指導
一問一答
