改訂の序
　本書の初版は『認知症高齢者の看護』と題し，老年看護学の立場から認知症看護に携わる人々に役立つテキストとして2007年5月に発行された．この当時はまだ，認知症看護に特化した体系的な内容を持つ本は見当たらなかったので，執筆者たちは，認定看護師教育カリキュラムを参考に，特に多くの認知症高齢者が入所している中・長期ケア施設の看護職に役立つ内容を模索しつつ，己の持てる力を注いだ．
　初版から7年を経た今日，認知症ケアの様相は著しく変化した．世の中の認知症の早期診断・治療に対する認識は徐々に浸透し，それとともに若年認知症ケアの課題が浮上してきた．今日，認知症ケアは認知症高齢者固有の問題ではなくなったが，認知症の人の病期の期間はいっそう長くなり，その病態の変化も多様性を増した．そして，求められるケアのあり方は，かつての「長期衰退型モデル」中心のどちらかといえば福祉型のケアから，「衰退型+急性・慢性増悪型モデル」に対応した，生活と医療を一体的・包括的・継続的にとらえるケアのあり方に変わってきた．認知症ケアにおける看護職の“説明力のある”ケアマネジメント能力に対する期待も初版発行時に比べようもなく大きなものになっている．
　あらためて，わが国の2000年から2007年の初版発行時を振り返ると，「介護保険制度」は，高齢者の誰もが，医療サービスと同じように普通に福祉サービスを受けられる仕組みをつくり，介護家族の精神的・肉体的・経済的な苦悩と負担に対応できる支援活動を容易にした．また，「社会福祉士法及び介護福祉士法」は，いわゆる介護サービス/ケアに従事する介護人材の配置や，そのための現任教育の質向上に関するカリキュラムづくりにも役立ってきた．さらに，介護保険法は，「痴呆」という言葉に象徴される差別意識を取り除き，名称を「認知症」に変え，早期適正医療をはじめとして，専門・非専門を問わず必要なケアが身近にあるという仕組づくりなどの改革を促すことをもスムーズにした．
　看護系大学においては，日本看護協会とともに2000年の初めより，看護系大学院プログラムに専門看護師（CNS）資格制度の整備を進めてきた．また，現任教育による認定看護師（CN）教育に向けて，その開設および資格要件の基準も定められた．日本老年看護学会としても，懸案であった認知症高齢者看護認定看護師を誕生させるために，日本看護協会と共同してそのカリキュラムづくりに臨み，ようやく2004年に同協会看護研修学校にわが国最初の課程教育を開設し，2005年には最初の修了生を誕生させた．なお，2007年には課程の名称を認知症看護認定看護教育課程に改正している．
　今日，「2025年問題」がいわれるようになった．認知症ケアを中心においた生活と医療の一体的ケア/サービス制度の再構築が“待ったなし”だという．改革の柱にあるのは認知症の人々が暮らすその「場所」に，施設と同様の，あるいは，その人の今の状態にあったより質の高いケア/サービスシステムを築く改革の必要性である．
　背景には，“戦後ベビーブーム世代”があと数年先の2015年に前期高齢者，その10年後には後期高齢者の仲間入りを果たし，その時，認知症者が400万人になるといわれていること，また，2015年には1,912千人であった90歳以上人口が，2025年には3,305千人，2040年には5,507千人と急スピードで上昇すると推計されていることなどがある．この激しい人口変動の波は，とくに大都市に押し寄せ，都市周辺地域における「一人暮らし世帯数」の増加を促進し，全国的に見れば，2005年の386万人が2025年から2030年頃には700万人を超えるといわれている．「一人暮らし」の問題は，子どもも，親戚もいない人が男女ともに増えることによって起こる，暮らし全般に関わる変化の問題である．それは，わが国の家族や地域文化も絡んでおり，介護サービスの考え自体を揺るがす大きな問題を含んでいる．
　本書は，このような新しい時代のニーズを肌身に感じて初版の改訂を望んできた当時の執筆者によって，「新版　認知症の人々の看護」と改題した上で発行するものである．初版発行時からこれまでの間に蓄積されてきた老年看護学の学識や認知症ケアのさまざまな経験知と，看護現場の数々の取り組みにみられる活動を重ね合わせて，地域を基盤においた在宅・施設それぞれの場所に求められる認知症看護に具体的な提案となるようなるべく最大限の努力をした．
　本書は11の章から成る．第I章は「認知症と看護」で，認知症ケアの理解，人口学的，制度論的ケアの変遷，若年認知症の課題などが記述されている．また，認知症を含めた高齢者看護における，前向き参与観察に近い姿勢による個別性のある変化の発見と，そこに見いだされる意味を問いながらケアを進めるプロセスの大切さについて述べられている．
　第II章は「認知症の看護における倫理的ジレンマ」である．これまで以上に認知症の人の早期診断と終末期，あるいは看取り期に至るまで，治療介入の機会が増えてきたことに関連して，さまざまな場面で起こる看護職のジレンマの構造とそこでの責任を伴う対処のあり方について提案している．
　第III章は「家族介護の理解と看護職とのパートナーシップ」である．家族とは何か，介護家族とはどのようは家族をいうのか，これらの理解力が不必要な看護介入を防ぐことにつながることについて言及している．また，介護家族の苦悩と，そこから立ち上がる介護者のエンパワメント力を見続けられるケアの観点と，その目線から進められるパートナーシップのあり方，その方向性について述べている．
　第IV章は「認知症の人にかかわる保健・医療・福祉制度」で，ここでは介護保険制度の本質と，その中で認知症ケアに向けられてきた諸制度の利点と問題点，そして，わが国のこれからの認知症ケアの方向性と，その方向に大きな影響を及ぼす地域包括ケア政策について述べられている．介護予防等の実践例を含めてわかりやすい内容になっている．
　第V章は「認知症の病態と治療」で，医学的知識に関して看護職として知っておかなければならない新しい知見が示されている．担当医と看護職がともに意見を交換し合い，認知症の病態変化と今後の見通しを共有することなしに，今，認知症の人が看護に求めているケアの計画は立てられない．
　第VI章は「認知症の人々のケアマネジント」で，これまでに述べられてきた内容を包括する形で，あらためてケアの本質と認知症ケアにおける当事者本位の重要性を確認している．これを踏まえて，病期（ステージ）からみた病態変化の観察を基礎とするアセスメントから連続して繰り広げられるケアマネジメントの方法とその展開，および看護職の活動の場それぞれの組織に求められるケアマネジメントあり方について述べている．
　第VII章は「認知症ケアにおけるコミュニケーション」で，認知症の病態に適したケアとともに進められるコミュニケーション技術，また，コミュニケーション関係に依拠して繰り広げられる観察やアセスメントがケアマネジメントの企画や生活・環境づくりに作用することなど，コミュニケーション過程の広がりの大きさについて述べている．
　第VIII章は「認知症の人の生活・療養環境づくり」である．認知症の人にとって住まいの場は，施設であろうと自宅であろうとそこが生活・療養の場であり，その場は，その人が持てる生活機能を最大限に引き出す場でなければならない．この場の生活・療養環境の質が認知症の人の病態変化とQOLに著しい影響を与える．ここでは，生活・療養環境づくりにおけるさまざまな方法と工夫，およびそこでの援助技術について提案している．
　第IX章は「認知症の人の急性・病変時の対応」である．認知症の大部分の人は，何らかの疾患を抱えており，認知症の病期（ステージ）に関係なく，その疾患の悪化や外傷，骨折による手術など，緊急を要する事態への対応がまれではなく起こる．この事態が認知症の病態にマイナスの影響を与える．ここでは，的確な対処について，具体例を示しつつ述べられている．
　第X章は「エンド・オブ・ライフにおける諸問題と支援」である．“終わりよければすべてよし”といわれる．その人だけの生涯の終わりを，尊厳あるものに支えることができたときに“すべてよし”がある．このあり方・方策に対するケアマネジメントについて前提となる問題の提起とその改善案が述べられている．
　第XI章は「認知症ケアにおける連携システムづくり」である．ここでは，どの職種も，どの組織でも単独で完結できるケアは少なく，単独のあり方では，当事者に有効な役割をほとんど果たせないということを強調している．それに関連して，各職種の持てる知的資源を含め，医療施設の持てる全資源を有効活用するあり方としてのチーム医療と，チームケアマネジメントのあり方，ならびにチーム活動の輪を連結して地域連携をシステム化するプロセスのなかで起こる，各職種の学び合いに基づいた連携づくり活動について提案している．
　2013年の今年は，1990年以降わが国において進められてきた認知症対策が国家戦略として結実した．この年に本書が発行されることをうれしく思う．
　本書がこれから認知症ケアを志す，学生，日々現場のさまざまな問題に直面している方々，また教育・研修にかかわる方々の参考の書として読まれていることを切に願っている．
　2013年3月末日
　編者を代表して　中島紀惠子

序
　日本の高齢化にとって大きな意味を持つ“戦後ベビーブーム世代”が，2015年には前期高齢者（65〜74歳）に到達し，その10年後（2025年）には高齢者人口がピーク（約3,500万人）を迎える．現在，認知症高齢者は約169万人と見込まれ，今後急速に増加し，2015年には250万人になると推計されている．厚生労働省は，認知症対策として，2004年12月，「痴呆」から「認知症」へ名称変更を行い，2005年から，認知症の人が尊厳をもって地域で暮らし続けることを支える草の根運動・国民運動として「認知症を知り地域をつくる10カ年構想」を展開している．
　認知症高齢者は，この病の特性により，病態は徐々に重度化し，重症化のプロセスも長期化する傾向にある．一方，保健医療，福祉に関連する諸サービスは質量とも徐々に改善されてきた．総体的にみると，この数年のあいだにケアの質も向上してきた．しかし，在宅や入所・入院を問わず療養期間と介護期間は長期化しているため，合併症を含む病態・病状管理の頻度は高くなり，認知症高齢者が医療機関に滞在し，加療する機会が増えてきた．
　周知のように2005年4月から認知症高齢者認定看護師の養成が開始された．彼らに期待されることは，認知症高齢者の病態・病状の悪化を防ぎ，看護倫理に基礎を置き，発症から終末期に至る的確なケアを立案し，自らの実践力を通して，家族，関係者に必要なコンサルテーションを行い，ケアの環境を整え，QOLの質の保証に寄与できる役割である．
　2010年に向けて高齢者医療福祉施設の再編・統合の動きも活発に進められている．これらの中心的課題は常に認知症高齢者のケアをめぐる対応である．
　（以下，初版当時の構成のため，本書の構成とは相容れない）本書は，I〜V章は全体の総論編として位置づけ，VI章は総論編の内容を踏まえた各論として，具体的な事例も取り入れ，VII章は統合，総括的位置づけとし，認知症高齢者と家族を含めた認知症看護の体系化を目指した．この編集方針に沿って，各著者には，それぞれの認知症高齢者の看護実践や大学での教育・研究活動の経験を踏まえ，看護専門家として認知症高齢者の発症から終末期に至る病状管理と療養生活環境の提供とそのケアにおける倫理性を担保とした知識と技術，ならびにマネジメント能力の向上に役立つ内容にすべく努力していただいた．
　本書が広く認知症ケアに携わる人々の必須知識の理解と活動に生かせるような実践的テキストとなることを願ってやまない．
　2007年4月
　編者