「臨床検査学講座」の刊行にあたって

　1958（昭和33）年に衛生検査技師法が制定され，その教育の場からの強い要望に応えて刊行されたのが「衛生検査技術講座」でありました．その後，法改正およびカリキュラム改正などに伴い，「臨床検査講座」，さらに「新編臨床検査講座」，「改訂臨床検査講座」と，その内容とかたちを変えながら，圧倒的な支持を得つつ，重版・改訂を重ねてまいりました．
　2000（平成12）年4月より，新しいカリキュラムのもとで，新しい臨床検査技師教育が行われることとなり，その眼目である“大綱化”によって，各学校での弾力的な運用が要求され，またそれが可能となりました．「基礎分野」，「専門基礎分野」，「専門分野」という教育内容とその目標とするところは，従前とかなり異なってきております．
　そこで弊社では，この機に「臨床検査学講座」を刊行することといたしました．その目的は，新カリキュラムへの対応です．臨床検査技師という医療職の重要性がますます高まるなかで，“技術“の修得とそれを応用する力の醸成，および“学”としての構築を目指して，より一層の内容の充実を図るべく，新しい執筆者にも加わっていただきました．そして，教育内容に沿ったかたちで有機的な講義が行えるよう，各巻のバランスにも留意しました．
　本講座によって教育された臨床検査技師が社会に大きく受け容れられ，発展されることを願ってやみません．
　多くの方がたからのご意見，ご叱正を賜れば幸甚です．
　2000年春

第2版の序および本書の見方

　本書は去る2000年に行われた臨床検査技師養成のためのカリキュラムの大綱化および弾力化をはじめ，国民の高齢化と医学・医療技術の高度化等に伴って関係法令の改正が行われたのを機会に2001年3月にその改定版を世に出した．
　ところが，その後規制緩和や地方分権が急速に進み省庁再編成に伴う名称等の改正もあって「臨床検査技師，衛生検査技師等に関する法律」等医療関係法令全般にわたっての一部改正が行われ，ここでまた本書の大改定を行わざるを得なくなった．
　本講座2001年版は，平成14年4月から施行された臨床検査技師学校養成所指定規則の改正に伴って定められた教育内容の「保健医療福祉」の精神に則り，広く福祉関係法を収載し，世に出した．その後平成15年度用の国家試験の出題基準が示され，一部の福祉関係は他の分野で講ずることとなり，「関係法規」には新たに数本の法令を収載する必要が生じた．そこで今回は，前記基準に合致させるべく，記述内容の見直しを行って一部の福祉関係法を割愛整理し，遅れることなく諸先生方のお手許にお届けすることができた．したがって本講座は前記基準を完全に実施したものとなっている．
　なお，多くの身分法には「医師等との連携」が規定されており，チーム医療の法制となっているので，指定の有無にかかわらず，医療施設に必要な医療関係職種法はすべて収載した．参考に活用していただければ幸いである．
　●本書の見方●
　1）　法律用語は古い法律と新しい法律では異なっている例があり，一部改正では該当条文中の用語だけを改めるので新旧用語が混用している例もある．
　医師籍→技師名簿　臨検検査→立入検査　各号の1つに→各号のいずれかに　等
　2）　旧省名の使用について：厚生省当時公布等された省令や告示・通達はそのままの名称で残っているものがある．
　3）　解説中，免許・試験の方法は医師法等に準じているので，各法での詳説は省略した．
　2003年早春
　著　者

序

　平成12(2000)年，時代の要請に応えて臨床検査技師養成施設の養成課程等が全面的に見直され，施行された．その1つはカリキュラムの大綱化であって，改正前の同規則のように教育内容を時間数で固定したものではなく，大分類した大綱を一定の単位のなかで各養成施設が自主的に運用し，施設ごとの特色を発揮しうるよう弾力化を図ったところに目的があった．そのことによって医療関係者が相互に提携理解しあい，協力体制を整えるところにも目的があったのであろうと思われる．
　一方，国民医療費は止まるところを知らないほど増加し続けており，社会保障制度そのものも根本的な見直しをせまられている．
　こうしたなかにあっても医学・医療の発達は目覚ましく，かつては予想だにできなかったIT関連の導入や遺伝子技術の発達等から臓器移植等に至るまで数えるに暇がない．
　近代化した医療は組織医療だといわれだしてすでに久しい．古い時代には各職場，各職種が医療施設のなかでお互いに半独立制を維持し，あたかも「隣の係はよその家」的な存在で医療の供給が行われてきた．しかし，今やそれでは高度の医療を国民に提供することは不可能である．そのために臨床検査技師，衛生検査技師等に関する法律のなかにはまだ規定されていないが，新規立法の医療関係者法等には連携規定が置かれるようになった．
　またわが国の医療は社会所得保障制度等とあいまって社会保障制度の基本となっている．この制度は第二次世界大戦の荒廃のなかで新たに制定された憲法第25条によって国民の権利として位置づけられ，国の義務が明文化され，新たに出発し今日に至っている．前に述べたように，今こそ改めて全医療関係者がこの制度に深い関心を寄せなければならないところへきているように思われる．こうした流れを受けてこの講座も新しいカリキュラムに従って，全般の見直しを行い，広く社会保障各法の解説も取り入れることとした．
　平成13(2001)年1月には60余年続いた厚生省が廃止され，新たに厚生労働省が設置され，それに伴って所管事項も大幅に増加した．すなわち医療・公衆衛生・年金・福祉は言うに及ばず，雇用まで広くかつ大きく抱えたのである．
　カリキュラムの大綱化のなかでは，このように多岐にわたる知識の普及をも求めている．
　省庁の再編と業務内容の見直し，所管事項の改正など，今回のような大幅な見直しはこれまで国民の誰もが経験したことはなく，戸惑っているとの声も耳にする．筆者もまたその1人であり，今回の本書改編には全力を尽したつもりであるが，未経験のことを経験しているために，なお不完全なところのあることを憂いている．その点は可能な限り速やかに改めていく予定であるが，本書をご活用いただく関係者の方がたからもぜひ，従来にも増してのご指導，ご鞭撻をお願いして止まない次第である．
　2001年春
　著　者