2000年に導入された回復期リハビリテーション（以下リハ）病棟の制度発足から8年が経過し，急性期リハの後に実施する回復期リハは回復期リハ病棟で行われるという流れがほぼ定着した．2008年3月現在，回復期リハ病棟は全国で42,882床が稼動している．地域間格差はあるが，全国回復期リハ病棟連絡協議会が掲げる「人口10万人あたり50床（全国に6万床）」の目標に対して，病床数の順調な増加が続いている．
　このように回復期リハ病棟の“量”の充実が図られているが，“質”はどうであろうか？　病院在院日数短縮を目的に，2006年の診療報酬改定時には，傷病の急性発症から回復期リハ病棟入院までの期間が3カ月から2カ月に，入院上限日数が180日から150日へ短縮された．本年4月の改定では，算定対象および入院期間上限の見直し，病棟専従医の要件緩和（専任へ）が実施され，さらに，在宅復帰率・重症患者の受入率やADL改善率などの質的評価を診療報酬に反映する，いわゆる“成果主義”が導入された．
　回復期リハ病棟の量ならびに質の変化に応じて，最近あらたな問題が発生している．全身状態が不安定でも急性期病院から回復期リハ病棟へ転院する患者が増える一方，全身状態の悪化や合併症のために，回復期リハ病棟から前の急性期病院へ転院移送されるケースが増えている．モニター管理下でリハを実施，あるいは，合併症や全身管理などに追われて積極的なリハ実施が困難になるなどのケースが増えており，回復期リハ病棟の亜急性期化現象がみられるようになってきた．
　合併症やリスクはリハ訓練の大きな阻害要因であり，病棟専従医やリハスタッフにとって，リハ実施において心理的にも大きなプレッシャーになっている．合併症があるからといってリハを実施しなければゴールに達しないばかりか，あらたに廃用症候群を生じるなど，患者の自立を大きく阻害してしまう．その背景には，急性期とは異なる回復期リハ病棟特有の問題−スタッフが急性期ほど合併症やリスク管理に習熟していない状況や包括医療など−が関与しているかもしれない．
　回復期であっても，適切なリスク管理を行えばリハは実施可能である．本特集では，回復期リハ病棟のリスク管理の問題点を総括し，回復期リハ病棟で遭遇する頻度の高い合併症（感染症，重度循環器疾患や呼吸器疾患）を抱える患者に対して，どのようにリスク管理をしながらリハを実践すべきか，また，急性期病院移送への対応について，現場の視点からそのポイントをご解説いただいた．回復期リハ病棟で医療管理を要する重症患者が増える一方，本年4月より上述した成果主義に基づくアウトカム評価が実施されるという厳しい現実がある．回復期リハ病棟における医療の質が問われるようになった現在，本特集がその質の向上のための実践の一助になれば幸いである．

　（佐伯　覚/産業医科大学リハビリテーション医学講座・編集委員会）