特集 中高年頸髄損傷者の機能改善への試み
特集にあたって
1990年に山陰労災病院の新宮彦助先生を大会長として米子で開催された第25回日本パラプレジア医学会(現:日本脊髄障害医学会)において,「脊髄損傷予防に向けて」というワークショップが開かれ,これを契機に脊髄損傷予防のためにはその発生状況を把握する必要があるということで,1990〜1992年に同学会で全国規模の脊髄損傷発生に関する疫学調査が行われた.この調査は,脊髄損傷者を治療する可能性がある全国の病院・診療所を対象に,年齢・性別,受傷原因,麻痺の高位・程度など10数項目からなる統一調査票を郵送にて配布し,各地域の担当者がデータ回収を行ってその地域のデータをまとめ,さらに全国集計を行うというものだった.新宮先生の粘り強いリーダーシップと全国担当者の熱意により3年間の平均回収率は51.4%と,この種の調査としては高い回収率を収め,100%近い回収率の地域もあった.その時点まで米国やオーストラリアの詳細な疫学調査では,脊髄損傷の発生は10代後半〜30代前半に多いと報告されており,それに比べてわが国では高齢者の脊髄損傷発生が多いのではないかと,脊髄損傷を担当する医療従事者には認識されていたが,この調査によって初めてわが国の実態が明らかにされたわけである.同学会でもその後に再調査が行われているが全都道府県を網羅した高い回収率の調査は90〜92年の調査が最後であり,そのときの発生頻度(Frankel A〜D)39.4人/百万人(1990年)という数字は現在でも多くの論文等で引用されている.また,この調査で明らかになった中高年者の脊髄損傷の特徴は,その原因としては全年齢層で多い交通事故に加えて高齢者では特に転倒や転落などが多く,また骨症の明らかでない頸髄損傷が多発しているということであった.
あれから15年以上経過し,わが国の人口高齢化にはますます拍車がかかっている.介護予防の一環としての転倒予防教室が全国各所で開催されているものの,中高年者の頸髄損傷者の数は増えている.これらの患者では合併症のコントロールも若年者に比べて難しくリハビリテーションに乗りにくい状況があり,完全麻痺患者だけではなく不全麻痺の患者でも,残存能力が十分活用されずに往々にして介助量の非常に多い生活にとどまっているようである.しかし患者のQOLや将来的な健康管理を考えると中高年者といえども,できるだけ残存能力を活かして機能改善・ADLの向上を目指すといった医学的リハビリテーションの基本スタンスを,われわれは忘れてはならない.
今回の特集では中高年頸髄損傷者の機能改善に対するさまざまな取り組みを紹介していただくとともに,在宅者の社会資源活用と社会参加の実態やその問題点を紹介していただいた.
(編集委員会)
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