特集 二分脊椎への多面的アプローチ
特集にあたって
65年の歴史をもつ障害児のリハビリテーション施設である肢体不自由児施設では,脳性麻痺を含む脳原性疾患の患児が最も多く,その次が二分脊椎である.頻度は進行性筋ジストロフィーよりも高い.
二分脊椎は原因不明の難病で,先天性の脊髄損傷により両下肢運動感覚麻痺・直腸膀胱障害を呈する.わが国では5,000人に1人ほどの発症といわれている.生後すぐに脳神経外科での脊髄破裂部の修復とそれに続く水頭症のシャント術,その後のリハビリテーション・整形外科治療,泌尿器科あるいは小児外科での尿路管理と,集中的かつ濃厚な医療が行われる.各重症度における最大の機能を獲得し,退行した場合にはそれを取り戻す治療が必要である.各科の連携によるチーム治療,成長に伴う家庭療育・二次障害への援助,福祉用具の活用等が不可欠である.
各科の治療の進歩とともに,二分脊椎クリニックの設置等,連携も進んでいる.本年で24回を迎える日本二分脊椎研究会には各科の医師・看護師・コメディカル,さらには限定的に患者会が参加している.
1975年に発足した患者団体である日本二分脊椎症協会は,約30年を超える歴史をもち,会員約2,000名を擁し活発な活動を行っている.会報「道」を定期発刊し,1991年にはIFHSB(international
federation of hydrocephalus and spina bifida)に26カ国目として加盟している.この時の会議での葉酸によるビタミンスタディの予防効果について,すでにわが国に持ち帰っている.厚生労働省,文部科学省と定期的に会合をもち,さまざまな要望を続けてきている.「小児慢性特定疾患」に加えてもらうための活動を続け,平成11年より「二分脊椎の発生病態と予防に関する総合医療に関する研究」が厚生科学研究に取り上げられ,継続している.普通学級での導尿について,保護者が学校で待機しなくてすむように,看護師の資格をもった養護教員の増員を要望している.また,冊子「二分脊椎(症)の手引き」等を刊行し,海外と連携し翻訳出版を行っている.相談窓口「情報ネットワーク室」をもち,ホームページ(http://www006.upp.so-net.ne.jp/sbaj/)での情報提供を行っている.
今後の課題のひとつは長期治療成績の劣る重度例へのよりきめ細かな対応である.1割ほどの重度例は多くの合併症を持ち,かつては無治療で死を待つ基準(adverse
criteria)が提唱されたこともあるほどである.対応が困難で家族の種々の医療対応・日々のケアへの負担は言い尽くせない.
各科の第一線の大家による今回の特集が,本症への理解を深め,治療の進歩につながることを願っている.
(編集委員会・君塚 葵)
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